そごう

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そごう心斎橋本店(2009年8月31日閉店)
そごう大阪店(2000年12月25日閉店)

そごう英称Sogo)とは、日本の大手百貨店の一つ。セブン&アイ・ホールディングスの傘下の株式会社そごう・西武が運営。

2009年8月1日付で、株式会社そごうが、株式会社ミレニアムリテイリングと株式会社西武百貨店を吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更した。詳しくは、「そごう・西武」を参照のこと。

目次

[編集] 概要

株式会社 そごう
Sogo Co., Ltd.
種類 株式会社
本社所在地 〒102-0084
東京都千代田区二番町5番地25 二番町センタービル
設立 1969年(昭和44年)5月21日
(株式会社横浜そごう)(注1)
業種 小売業
事業内容 百貨店
代表者 代表取締役社長 山下國夫
(元ミレニアムリテイリング取締役、西武百貨店出身)
資本金 11,000,000円
売上高 4,689億94百万円(2006年2月期)
従業員数 2,845名(2006年2月末現在)
主要株主 セブン&アイ・ホールディングス100%
関係する人物 十合伊兵衛(創業者)、水島廣雄、和田繁明
外部リンク http://www.sogo-gogo.com
特記事項:2009年8月1日合併直前のもの。1830年(天保元年)「大和屋」として創業(のちに十合呉服店に改称)
注1:2002年2月に、(旧)株式会社そごう(1919年12月30日設立)を吸収合併し(2代め)株式会社そごうに商号変更。
  

1830年創業の古着屋「大和屋」の流れを継承する老舗百貨店である。本社は創業から大阪店閉店までと心斎橋本店開店からそごう・西武への再編前までの長期間大阪心斎橋にあった。横浜店は売場面積 (75,066m²) と売上高(1,000億強)が最大。1957年に有楽町そごうを開店させ、テレビコマーシャルの「有楽町で逢いましょう」が流行した。「人、街、世界をつなぐ、そごうネットワーク」なるキャッチフレーズも存在した。西武百貨店と統合したことで、MDや売場編集を西武流に。POSシステムの技術提供も受け、従来のイメージは良いにつけ悪いにつけ一掃された。横浜店・千葉店神戸店広島店の売上は好調。また呉店は好調な広島店と外商機能などが効率的に統合。

イメージフラワーはダリアで、包装紙や紙袋に印刷されるほか、関連組織の名称にもダリアを冠したものがある(ダリアルーム、ダリア友の会など)。

[編集] 民事再生法適用

日本興業銀行(現:みずほ銀行みずほコーポレート銀行)出身の水島廣雄の下で、旧名称「十合」の十にちなんで、「ダブルそごう(全国20店舗)」「トリプルそごう(同30)」などと称して積極的な展開をしたが[1]、この際土地の値上がりを見込んで土地買収を行っていたため、これが元で負債を抱え、2000年7月に小売業としては日本最大の負債総額を抱えて民事再生法適用の運びとなった。

そごう(本社)が運営していた店舗は大阪店、神戸店、東京店のみであった。それ以外のそごう店舗は全て各地元からの出資及び、そごう、そごう(本社)以外が運営するそごうグループ(千葉そごうなど)や水島個人が出資する、極めて複雑な資本関係であった。これは、そごうが地方へ出店しても利益は本社のある地へ行き、税金も同じように行くことを阻止する仕組みである。発案者は元会長であった水島氏で、各地方の地元へ安易に出店しやすくするシステムともいえる。その関係から、そごう(本社)運営以外のそごう店舗には各地に本社があった(例:横浜そごうと横浜そごう本社)。なお1995年阪神・淡路大震災で神戸店が被災したことは、経営危機のもとであった。

民事再生法の適用の申請前は、そごうに関しての再建問題、経営不振の報道を連日のようにされていた。これは、債権放棄を求めるそごう側に対する新生銀行の処理方法に一悶着あった関係による。

有楽町そごうで読売ジャイアンツの応援セールを行っていたが、これは建物所有者が読売グループであることによる(読売会館。7階には「よみうりホール」がある[2])。しかし同社の経営再建に伴い、応援セールの権利は三越が引き継ぐことになった。

[編集] 債権放棄問題

そごうは自主再建を施行するため、1999年より融資を受けている金融機関へ債権放棄を求めた。そごうのメインバンクで最大の債権者である日本興業銀行は応じる方針であったものの、もう一つのメインバンクである日本長期信用銀行(1998年経営破綻。一時国有化を経て現:新生銀行)については、2000年3月に預金保険機構からリップルウッドへ売却する際に有利な条件を付した事がネックとなり、次第にそごうの経営危機が報道されることになる。

その条件とは、瑕疵担保条項である。これはリップルウッドが長銀を譲受する以前(旧長銀)の融資債権で2割以上の損失が有ると認定された場合には、融資時の金額まで損失を預金保険機構が補填する仕組みである。新生銀行の場合は債権放棄に応じるよりも瑕疵担保条項を適用させる方が非常に有利であったため、金融再生委員会が2000億円程度の損失処理と見込んで推した債権放棄案は暗礁に乗り上げた。
そのためメディアでは「一企業のために国が助ける」との見出し[要出典]や、旧長銀の譲渡の仕方や国民負担などについて批判されることになる。2000年7月6日に亀井静香自民党政調会長(当時)と山田恭一そごう社長の電話連絡を経て、そごうはそれまでの自主再建を断念し、株式会社そごう(上場企業)とそごうグループは大企業として初となる民事再生法を申請した。そごうグループ各社(28件)約2兆9000億近い負債額で倒産し、株式会社そごう単体で6800億円余りの負債が返済不能となった。

結果的に瑕疵担保条項適用分は他の不良債権と合わせて国が負担することになったが、自主再建の場合に比べて再建の流れが公になるというとのことでこの問題の決着がつくとされた。「そごう問題」や、「そごう債権問題」などと言われた。

[編集] ロゴマーク

そごうのロゴマークは創業以来、初代十合伊兵衛の生家・屋の家紋であったちきり(縦糸を巻くための織機の付属部品。また石材や木材を繋ぎ止める部品の名)を丸で囲んだ「まるちきり」が使われている。ちきりはまた「ちきり」という言葉と「契り」の連想から、お客様との結びつきを末長く大切にといった意味も含んでいる。

ロゴマークの形状自体に変更はないが、色については、翡翠を経て、民事再生直後に原点回帰志向のもとで赤に、さらにミレニアムリテイリンググループのカラーとしてのに変更している。また、民事再生以前については、「そごう」ロゴと「SOGO」ロゴとが存在した(後者が後発ではあるが、前者も民事再生時点まで併用されてはいた。ほか、ロゴカラーが緑の時代には、続け字で右上がりの「Sogo」をCIに採用した時期もある:外装への採用例としては1996年から2001年の神戸店本館北側の壁面がある)。

[編集] 全支店に密かに設置されていた豪華会長室

奈良そごう(現:イトーヨーカドー奈良店)をはじめとする全支店フロアには、巨大で絢爛豪華な会長室があったといわれている。俗称は“皇居”で、連絡口はバックヤード倉庫奥等に巧妙に配置し、一般客には一切気付かせない仕組みとなっていた。連絡用エレベーターも、一般客向け開放エレベーターとは別個に設置されていた。横浜店と旧奈良そごうには浴室があった。札幌そごうの同施設があったフロアはそごう撤退後の大改装により、札幌ら~めん共和国というレトロ・フードテーマパークに生まれ変わり、地下一階から直通の連絡専用エレベーターと共に一般客にも開放・利用されている。

[編集] 沿革

[編集] 民事再生手続以前

[編集] 民事再生手続以降

  • 2000年7月12日 - 株式会社そごうなどグループ22法人が民事再生法の適用を申請し事実上倒産負債総額1兆8,700億円。また同日、株式会社多摩そごうが特別清算開始を申請。半数以上の店舗を閉鎖。
  • 2000年7月13日 - 木更津そごう長野そごう自己破産申立。
  • 2000年7月26日 - 民事再生手続開始決定[3]。元西武百貨店社長・和田繁明を特別顧問に迎える。
  • 2000年12月25日 - 大阪店を閉店。この閉店自体は民事再生法の適用申請前(水島時代)に決定されていたことであったが、閉店の目的については、和田を始めとする新経営陣が「撤退のためではなく、そごう発祥の地にふさわしい店舗として再生させるため」へ方針転換したうえでの閉店となった。
  • 2001年1月31日 - 再生計画認可。
  • 2001年2月 - グループ各社の受け皿となる予定の休眠子会社「株式会社十合」が株式会社西武百貨店と包括的業務提携を締結。再生13社は100%減資し十合から全額出資を受けて同社の完全子会社となる。本社機能を東京都心から横浜市西区の横浜新都市ビル横浜スカイビルへ移転。
  • 2001年5月 - 西武百貨店からPOSシステムなど販売業務の情報技術供与を受けて、「クラブ・オンメンバーズシステム」同等のポイントシステム「そごうミレニアムカード」サービスを開始。テレビCMが短期間スポット放映された。
  • 2002年2月 - 「十合」傘下の再生各社のうち、「株式会社横浜そごう」が、旧上場会社の「株式会社そごう」を吸収合併し「株式会社そごう」に商号変更(この時点で、本店は横浜市のままで、心斎橋本店完成時に旧そごうと同一の地に移転)。
  • 2002年9月1日 - 「十合」傘下の再生各社の合併により、百貨店運営会社「株式会社そごう(旧株式会社横浜そごう)」へ一本化完了。
  • 2003年1月30日 - 東京地裁より再生手続終結決定。
  • 2003年4月 - 1935年に建てられた大阪店を解体。
  • 2003年3月 - 業務提携先である西武百貨店の再生計画に伴い、十合が西武百貨店の第三者割当増資を引受。「そごう」「西武百貨店」が「十合」傘下となり、事業会社として再編を進める。
  • 2003年6月1日 - 「十合」、「そごう」ならびに「西武百貨店」の3社はグループ経営への移行で正式合意。ミレニアムリテイリンググループを発足し、株式会社十合を株式会社ミレニアムリテイリングに商号変更。
  • 2003年12月12日 - 心斎橋本店起工式。
  • 2005年5月31日 - 大阪市心斎橋の旧そごう大阪店を改修して開店させる「心斎橋本店」を、同年9月7日に開店することを発表。
  • 2005年6月13日 - 本社機能と本店を(株式会社横浜そごうの時代から維持していた)横浜市から、(旧株式会社そごうの本店であった)大阪市(旧大阪店ならびに新規開店する心斎橋本店の地)に移転。
  • 2005年8月2日 - 9月7日に開店する「心斎橋本店」に、計約1300台分の駐車場を確保することを明らかにした。確保した駐車場は、自前駐車場が274台分、クリスタ長堀と契約した1030台分。
  • 2005年9月7日 - 心斎橋本店が新装開店。開店記念のCM宮沢りえを起用。
  • 2005年10月12日 - 伊勢丹出身の池田昭喜が9月13日に顧問に就任。10月12日に(株)そごう臨時株主総会にて取締役に選任。
  • 2005年12月26日 - ミレニアムリテイリングの和田繁明から買収防衛策のためにセブン&アイ・ホールディングスの傘下入りできないか鈴木敏文に打診。野村プリンシパル・ファイナンスがミレニアムの保有株式をセブン&アイに売却し、ミレニアムはセブン&アイの傘下入りすることを表明。当初、鈴木は対等合併の理念から和田に対し共同で代表取締役に就任するよう勧めたが、和田が固辞した経緯がある。
  • 2006年6月1日 - ミレニアムリテイリングはセブン&アイの完全子会社となった。
  • 2008年4月15日 - 装置の老朽化及び東京ディズニーリゾートとの公式スポンサー契約の終了に伴い、各店舗の正面口外壁に掲げられていた、毎正時に「イッツ・ア・スモール・ワールド」が演奏されるからくり時計の運用を、設置していた全店舗で終了。翌日より時計および鐘のみとなる。このため「おにんぎょうさんたちは、おやくそくでおうちへかえることになりました。」の案内板を掲示。
  • 2008年9月 - 呉店をブランチ化。広島店と外商・企画部門などを統合。
  • 2009年度より、セブン&アイグループのプライベートブランド(PB商品)「セブンプレミアム」を、西武百貨店とともに、全店への順次導入を進めている。
  • 2009年8月1日 - 株式会社そごうが、株式会社ミレニアムリテイリングと株式会社西武百貨店を吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更(店名は、「そごう」「西武百貨店」を維持)。株式会社ミレニアムリテイリングと株式会社西武百貨店は、法人としては解散。
  • 2009年8月31日 - 心斎橋本店が閉店。土地・建物は、隣接する大丸Jフロントリテイリング)へ売却。その後改装し、2009年11月14日に同社心斎橋店の北館として開店した。

[編集] 店舗

2009年現在、国内11店舗。

経営破たん時、東京・旧大阪・神戸の各店は上場会社である「株式会社そごう(千葉そごう・興銀が大株主)」の直営店であったが、それ以外は水島廣雄氏が過半数株主の「千葉そごう(資本金1億円)」と、同社100%出資で完全子会社の「柏そごう」「廣島そごう」の出資によって、店舗毎に子会社が設立されて経営が行われた。前述の3社と各地の店舗運営子会社の間で株式の持ち合いが行われ、メインバンク(かつての長銀興銀)を筆頭に、地方銀行からも出資会社の債務保証を取り付けて多額の融資を受けていた。この複雑な資本関係のため、経営破綻するまで、各店舗毎の財務状態は明らかにされなかった。報道では「そごうグループXX社」と称されていた。後項も参照の事。

現在は全店「そごう○○店」の名称であるが、民事再生計画以前に先述した子会社が運営していた店舗は店名が先に来る「○○そごう」であり、一般には経営破綻前の名残から現在も通称として使われている。(西武百貨店も同様)

なお、東日本地域の殆どの店舗は再開発組合や鉄道・デベロッパー会社など他の事業体によって竣工されたテナントビルに入居する形式を取り、1980年代以降1997年の錦糸町店(閉店)まで立て続けに出店を行っていた。そごうのテナント区画外にある店舗・飲食店ではミレニアムカードや「全国百貨店共通商品券」などが使用できない。

[編集] 日本国内店舗

[編集] 日本国外店舗

海外では倒産直前の時点でアマリン、エラワン(タイ王国バンコク)、香港北京中華人民共和国)、シンガポール台北中禮台中高雄新竹中華民国(台湾))、クアラルンプールペナンマレーシア)、ジャカルタ、クラパガディン(インドネシア)に出店していた。 民事再生法申請前後に現地運営会社との提携が切り離され、現在はライセンス供与の形で「そごう」の名称を用いる地場系商業施設として存続している。このため、日本のそごうでは国内店舗のみとされている。

  • 香港そごう 2店(現地会社:利福国際グループの香港崇光)
    ※香港そごうは、もともと自社ビルだったが、民事再生後に売却候補になり、2000年の夏に香港の有名不動産会社に売却され、現在は現地の運営会社にフランチャイズとして運営。2004年以降上海に合弁会社「久光百貨」を設立して、中国各地に百貨店を展開している。
  • 中華民国(台湾、太平洋崇光)台北に4店、中禮に2店、新竹に1店、高雄に1店、台中に広三崇光1店
  • マレーシア クアラルンプールに1店
  • インドネシア 9店
  • タイ 数店
  • 中国(北京荘勝グループ)北京・武漢に各1店
    など。基本的には水島氏の影響でオリンピック開催地に出店形跡あり。現状は不明。

[編集] 過去に存在したそごうの店舗

かつて、東北の仙台駅前へ出店予定であったが、地元関係から出店を猛反対され、以降東北へは出店していない。
また、茨木や中百舌鳥堺市)への出店予定もあったが、こちらは経営不振の上での未進出である。

参考:茨木そごうタカシマヤタイムズスクエア参照

ギフトショップを除く。2009年11月15日現在)
×は現在建物が解体された店舗。

以下2店は、そごうとは業務提携中心で親会社は別の企業であったが、そごうグループ破綻の影響を受けている。

  • コトデンそごう(香川県高松市、親会社は高松琴平電気鉄道)→高松天満屋
    2001年1月、民事再生法の適用を申請の上で同年4月に閉店。同社への債務保証が影響し、親会社も同年12月に民事再生法の適用を申請した。なお、コトデンそごうは2003年夏に清算を完了した。
  • いよてつそごう(愛媛県松山市、親会社は伊予鉄道)→伊予鉄高島屋(企業はそのまま存続)
    2000年12月で親会社が廣島そごうとの提携を解消。その後半年間は社名を変えずに営業を続けたが、2001年6月「伊予鉄百貨店」に社名変更、同時に高島屋ハイランドグループと提携。2002年3月1日に現社名となる。旧そごうグループで破綻を免れた唯一の企業。

[編集] 構想はあったが出店を断念した店舗

  • 北海道地方
    • 札幌そごう新館
  • 東北地方
    • 仙台そごう - ミレニアムグループの新店舗として仙台にそごうの出店計画があったが、その後断念。
    • 郡山そごう - 国鉄郡山駅前西口市街地再開発において、商業ビルの核テナントとなる予定であったが、出店推進派の市長交代により出店断念。
  • 関東地方
    • 成田そごう - 京成公津の杜駅前・ユアエルム成田の核テナントとして出店予定だったが、経営不振により出店断念。その後イトーヨーカドーが出店。
    • 千葉ニュータウンそごう ‐ 1996年に印西市に出店予定だったが、ジャスコが出店したため断念。
    • 八千代そごう - 東葉高速鉄道開通に伴い、沿線に出店を計画するも、地元の反対、成田・幕張・千葉そごうとの兼ね合いなどの諸般の事情で頓挫。
    • JR東日本幕張そごう - JR東日本との共同計画。千葉県・幕張新都心、JR京葉線海浜幕張駅前への出店。地主の千葉県企業庁から約5,300m²を購入。当初計画1996年春開店予定。1992年3月白紙撤回、断念。
    • 池袋そごう - 現在のサンシャインシティへの出店計画。池袋駅から地下道を通す条件がクリアできず出店断念。
    • 新宿そごう - 現在のタカシマヤタイムズスクエアの位置に、そごうの出店計画があった。
    • JR東日本立川そごう - JR東日本との共同計画。1993年12月出店発表(共同子会社設立合意)。当初計画1997年開店予定。JR立川駅南口の商業ビルの核店舗として入居予定であったが、1996年6月出店断念。1999年グランデュオが出店。
    • 橋本そごう - 現在の橋本サティ相模原市)近辺に位置する。JR橋本駅前市街地再開発の一環で、賃料坪単価8,000円以上(競合した近鉄百貨店の2倍の提示額。また、当初は地元の京王百貨店の出店が有力視されていた)でコンペを制した。1989年出店発表。1994年出店凍結。1997年正式に出店断念。
    • 横浜そごう新館 - 1992年6月出店凍結、自然消滅。1996年9月に丸井横浜東口店(現・マルイシティ横浜)が出店。
    • 港北ニュータウンそごう
    • 北千住そごう - 北千住駅の再開発に向けて1988年出店を発表したが断念をし、2004年丸井が出店。
    • ※そごうが出店を断念し丸井が出店したのはマルイシティ横浜と北千住店のみである。
  • 関西地方
    • 茨木そごう - JR茨木駅にほど近い日本たばこ産業の工場跡地に出店を計画したが、経営不振から計画が中止となった。出店予定地にはマイカル茨木が建設され2001年より営業している。開店していた場合は当時最大規模となる郊外型百貨店であった。
    • 阿倍野そごう - 現在イトーヨーカドー計画中の場所に位置する。
    • 中百舌鳥そごう - 南海高野線中百舌鳥駅前再開発。1993年7月出店断念。
    • 湊町そごう
    • りんくうタウンそごう - 関西国際空港の対岸部の埋立地「りんくうタウン」に出店を計画。1989年出店構想発表。1990年競合していた三菱近鉄グループと共同分譲を締結した。
  • 中国地方
    • 伏見町そごう - 福山駅前の伏見町市街地再開発計画の一環。
    • 防府そごう
    • 宇部そごう
  • 九州地方
    • 福岡そごう - 事前のコンペではそごうの出店がほぼ決定していたが、政治的な動きにより、三越となった。
    • 長崎そごう
    • 鹿児島そごう - 関係者の話によれば1980年代後半から1992年頃に鹿児島中央駅前の一番街アーケード一帯の全ての街区をまるごと潰して再開発する構想があったようだが1993年以降は交渉が進展せず自然消滅した。順調に実現していれば、錦糸町そごう(現在のアルカキット錦糸町)と同時に開店する見込みであった。
  • 海外
    • シドニーそごう - 熊谷組が現地ボンド・コーポレーションから買収したシドニーの中心部「パークプラザ」に出店を計画。1998年11月出店断念。
    • イスタンブールそごう

[編集] 広告

[編集] POSシステム

[編集] 補足

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  1. ^ レインボーの法則に基づき店舗拡大をした(東京を囲むように出店)。
  2. ^ 東京進出に際して建物がなかなか見つからずにいたところに、読売グループが建物を快く提供したため、これに対する恩返しの意味もあったとされる。
  3. ^ 再生手続22社の経過は以下の通り。
    再生手続廃止決定を経て破産宣告
    札幌そごう、船橋そごう(船橋ららぽーと内)、錦糸町そごう豊田そごう奈良そごう加古川そごう、福山そごう、小倉そごう黒崎そごう
    以上の店舗は順次閉店。
    再生計画認可(13社)
    そごう(※)、大宮そごう、川口そごう、柏そごう、千葉そごう新千葉そごう八王子そごう横浜そごう、西神そごう、廣島そごう、廣島そごう新館、呉そごう、徳島そごう
    ※破綻当時に株式会社そごうの直営店であった、そごう東京店は2000年9月24日に閉店し撤退(同店が入居していた読売会館にはビックカメラ有楽町店が入居。有楽町で逢いましょうも参照)。そごう大阪店詳述を参照。
    そごう神戸店は営業を続けながら大改装を実施した。 本館は阪神大震災復旧のなかで大改装が行われていたが、隣接して重複設置されていたエスカレーターの撤去により売場を拡大した。また、震災復旧中も営業していた本館地階ならびに新館は、民事再生後のこの時期に大改装が行われたうえで、新館の1階から4階には、西武百貨店とグループ化されてゆくそごうを象徴するかのごとく、神戸ロフトが誕生した。
  4. ^ 一時期、タワー館と称していた時期もあった
  5. ^ 有楽町で逢いましょう - 1957年にフランク永井が歌った流行歌。翌1958年には大映で映画化された。元々はそごう東京店開店時のキャッチコピー。

[編集] 関連項目

ウィキメディア・コモンズ

[編集] 外部リンク

最終更新 2009年11月22日 (日) 17:29 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
【そごう】変更履歴

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