みずほ型巡視船
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| みずほ型巡視船 | ||
|---|---|---|
![]() PLH22 やしま |
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| 艦級概観 | ||
| 船種 | ヘリコプター2機搭載型巡視船 | |
| 就役開始 | 1986年3月19日 | |
| 退役完了 | 就役中 | |
| 次級 | しきしま | |
| 性能諸元 | ||
| 排水量 | 総トン数 | 5,259トン |
| 常備排水量 | 5,317トン | |
| 全長 | 130m | |
| 全幅 | 15.5m | |
| 深さ | 8.8m | |
| 機関 | ディーゼル2基、2軸推進 | 18,200hp |
| 航続距離 | 8,500海里 | |
| 速力 | 23ノット | |
| 乗員 | 130人 | |
| 武装 | 35mm機関砲 | 1門 |
| 多銃身20mm機関砲 | 1門 | |
| 搭載機 | ベル 212ヘリコプター | 2機 |
みずほ型巡視船(みずほがたじゅんしせん、JCG PLH MIZUHO class)とは、ヘリコプター2機を常載する海上保安庁のPLH型巡視船。なお、PLHはPatrol Vessel Large with Helicopterを略したものである。公称船型はヘリコプター2機搭載型。
目次 |
[編集] 開発の経緯
日本は、1979年に国際海事機関によって採択されたSAR条約に基づく、周辺各国とのSAR協定により、捜索救助活動に責任を負う捜索救助区域として、東は東経165度、南は北マリアナ諸島近海の北緯17度にまで及ぶ広大な海域を担当することになった。そこでヘリコプターを常時スタンバイさせ、遠洋で広域をパトロールする巡視船の必要性が認識された。また、マラッカ海峡での大型タンカーと貨物船の事故が発生したことを受けて、資源輸送ルート等の安全確保に、このヘリコプター搭載巡視船を投入することも想定されていた。これに加え、1980年のイラン・イラク戦争勃発に際して、邦人救出が問題となった経緯もあり(イラン・イラク戦争#日本との関連参照)、当初は巡視船そうやの設計案の一つであった、7,000総トン級の船体に、2機の大型ヘリコプターを搭載する大型巡視船をベースに、邦人救出が可能なように多数の人員収容能力を持たせ、アクティブソナーを装備することなどが検討された。しかし、海上保安庁の船艇が邦人救出、資源輸送ルートの安全確保にあたることは、法制上、またシビリアンコントロールの観点から問題があると国会で議論となった[1]ことから、その使用目的を遠洋での警備救難、海洋汚染・漁船の不法操業への監視取締りに絞って再設計したものがみずほ型巡視船である。一番船のみずほは1983年度予算で発注され、1988年に就役した。
[編集] 特徴
常時1機のヘリコプターを使用可能なように、2機を搭載する。大規模な警備救難活動行う際の指揮船となるため、船橋を大型化して指揮所となるOIC(Operation Information Center)と大型のヘリコプター格納庫を持つ。また航続距離は8500海里と長く、マラッカ海峡・シンガポール海峡での海賊対策や、政情不安となった地域からの邦人脱出に備える等、海外にも派遣される機会も多い。 現在、つがる型巡視船を持たない第三、第四管区海上保安本部に配備されている。なお、第六管区海上保安本部は瀬戸内海を担当しているためPLH型の配置はない。
[編集] 同型船一覧
| 番号 | 船名 | 所属 | 配属 | 船名の由来 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|
| PLH21 |
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第四管区 名古屋海上保安部 | 1986年3月19日 | 日本の古来の名称瑞穂から | |
| PLH22 |
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第三管区 横浜海上保安部 | 1988年12月1日 | 日本の古来の名称八島から |
[編集] 関連項目
[編集] 脚注
- ^ 昭和56年10月03日衆議院予算委員会ほか
[編集] 参考文献
- 邊見正和「PLH建造の経緯」『世界の艦船』590号、2001年
[編集] 外部リンク
- PLH21みずほ(第四管区海上保安本部)
最終更新 2009年3月20日 (金) 04:43 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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