イギリス軍
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| イギリス軍 British Armed Forces |
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|---|---|
| 創設 | 1707年 |
| 再組織 | 1964年 |
| 派生組織 |  イギリス海軍 イギリス陸軍 イギリス空軍 |
| 指揮官 | |
| 最高司令官 | エリザベス2世 |
| 国防大臣 | 第19代国防大臣 ボブ・エインズワース |
| 司令官 | 第14代国防次官 グラハム・スティラップ（ジョック・スティラップ卿）空軍大将 |
| 総人員 | |
| 徴兵制度 | なし |
| -適齢総数 | 男性 14,607,724人 15-49、年齢 15-49 女性 14,028,738人 15-49、年齢 15-49 |
| -実務総数 | 男性 12,046,268人 15-49、年齢 15-49 女性 11,555,893人 15-49、年齢 15-49 |
| 現総人員 | 191,900人 (2008) 予備役 191,300人 (2006)[1] 志願予備役 42,300人 (2006)[1]（世界第27位） |
| 国外活動 | |
| 財政 | |
| 予算 | 373億UKポンド |
| 軍費/GDP | 2.5％ (2008) |
| 産業 | |
| 国内供給 | BAEシステムズ BVT サーフェス・フリート GKN |
| 関連リンク | |
| 歴史 | アングロ＝オランダ戦争 インディアン戦争 第2次百年戦争 ジェンキンスの耳の戦争 アングロ＝マイソール戦争 アメリカ独立戦争 フランス革命戦争 ナポレオン戦争 アングロ＝アシャンティ戦争 アングロ＝アフガン戦争 阿片戦争 クリミア戦争 インド大反乱 アロー戦争 アングロ＝ザンジバル戦争 アングロ＝ズールー戦争 アングロ＝ボーア戦争 アングロ＝エジプト戦争 アングロ＝ビルマ戦争 マフディー戦争 第一次世界大戦 アイルランド独立戦争 第二次世界大戦 イラン進駐 冷戦 朝鮮戦争 マウマウ団の乱 北アイルランド紛争 フォークランド戦争 湾岸戦争 対テロ戦争 イラク戦争 |
| 階級 | イギリス軍の階級 |
イギリス軍（イギリスぐん）とはイギリスの保有する軍隊。公式な文章では、アームド・フォーシーズ・オブ・ザ・クラウン (the Armed Forces of the Crown) だが、一般的にイギリス軍 (British Armed Forces)、または、国王/女王陛下の軍 (His/Her Majesty's Armed Forces) と表記される[2]。
イギリス軍の最高司令官はイギリスの君主であるエリザベス2世であり、管理は国防省 (MoD) の国防委員会が担当し、事実上イギリス軍の権限は首相が有する[3]。
イギリス軍はイギリス本国と海外の領土を防衛してイギリスの幅広い将来的国益を保護し、国際的な平和維持活動の支援を任ぜられている[4]。その他にも、NATOへ正規参加しており、合同作戦の活動を行っている。
目次 |
[編集] 歴史
[編集] 沿革
イギリスの軍事は歴史が長く、特に17世紀から複雑で世界史に大きな影響を与えた。世界の人口のうち4分の1がイギリス帝国の臣民で、陸地の総面積も4分の1を領有した。現在まで続くイギリス軍は、1707年にグレートブリテン連合王国の軍隊としてイングランド軍とスコットランド軍の合併によって形作られた。
イギリス人が参戦した重要な戦いは、18世紀から19世紀前期にかけて起きたナポレオン戦争と七年戦争、19世紀中期のアヘン戦争、アロー戦争、クリミア戦争、20世紀の第一次世界大戦、第二次世界大戦があった。
イギリス軍は第二次世界大戦の終結後も活発な活動を続け、北アイルランド、キプロス、ドイツ、ジブラルタル、ブルネイ、フォークランド諸島など、世界中の基地を維持し続けた。
1940年から存続した海軍省、陸軍省、航空省は、1964年に現在の国防管理機構である国防省が役割を引き継ぐ形で、置き換えられた。
[編集] 冷戦
第二次世界大戦の終決後、経済的、そして、政治的な低迷により世界的な役割の縮小として反映された[5]。それは、1956年のスエズ戦争間に生じた政治敗北によって表面化した。1957年の防衛白書では、徴兵の廃止と1962年までにイギリス軍の規模を690,000名から375,000名まで縮小が決められた。政府は人員縮小後も従来の軍事力に代わるものとして核抑止力のドクトリンを見出した。まず最初に、イギリス空軍による自由落下爆弾式核爆弾の装備がはじまったが、最終的に潜水艦発射弾道ミサイルで代替された。
イギリス軍は治安や安全保障といった観点から恒久的に配備を続けていた、「スエズの東」をアメリカ合衆国による保証が形勢されされるに従って、経済的理由により1960年代から段階的な撤回のプロセスが行われた。1970年代の中期までに、アデン、バーレーン、オマーン、シャールジャ、モーリシャス、マレーシア、シンガポールから撤退が完了した。1975年に南アフリカ、1979年にマルタと協定の期限が切れ、現在まで維持するブルネイや1997年に撤退した香港は、スエズの東に存続したが適度な削減が行われた。
1985年までに72,929名がヨーロッパに配置されたように主力は、ヨーロッパのNATOに委託された[5]。イギリス陸軍ライン軍団とイギリス空軍ドイツ軍団は、イギリス軍のなかで最も大規模で、最も重要な海外派遣を象徴した。東大西洋と北海においてソビエト連邦の潜水艦に対処することが求められ、海軍の艦隊は、対潜戦の専門化が行われた。このプロセスで、4隻の通常航空母艦と2隻のコマンド輸送艦が1967年から1984年にかけて廃棄された。そういったNATOへの注力に対する関心が増加する一方で、1962年に起きたインドネシア・マレーシア紛争では援助を必要とし、1970年代に北アイルランド問題やオマーンのクーデターといった低強度紛争がイギリス軍の主要任務への懸念となった。
[編集] 現代
イギリスは先進的技術を持つ非常に強力で包括的な軍を世界中に配備している。国防省の公開しているデータによると、イギリス軍の部隊数は世界で28番目であるのに対し、イギリスの軍事費は世界で2位となっており、工学など軍事科学の分野に多くが投じられている[6]。
しかし、それらによって獲得したイギリス軍の幅広い能力に反し、近年の国防政策はいかなる規模の活動であろうと連合軍の一部として従事することの想定が方針化している。実際にイギリス単独で行った大規模な作戦行動は、1982年にあったフォークランド戦争のみで、ボスニア戦争、コソボ戦争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争など連合軍での作戦行動がほとんど慣例となりつつある。防衛政策も1998年に国防戦略見直し (SDR; Strategic Defence Review) を発表し、この計画に基づいた戦力の保持を行っている。
量的な軍隊から海外展開能力の強化や即応性の向上などに注力し、コンパクトで機能的な軍隊の保持に努め、同時に1つの大規模作戦への参加と、2つの中規模作戦への参加する能力を目標として整備された。総国防支出も冷戦終了後の国内総生産 (GDP) に対する4.4%と比較して、現在は2.2%の計上に減じている[7]。
[編集] 構成
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[編集] イギリス海軍
詳細は「イギリス海軍」を参照
イギリス海軍 (Royal Navy) は水上艦隊 (Surface Fleet)・潜水艦隊 (Submarine Service)・艦隊航空隊 (Fleet Air Arm) と、海兵隊 (Royal Marines)、補助艦隊 (Royal Fleet Auxiliary)、海上予備軍 (Royal Maritime Auxiliary Service) などの予備艦隊で構成されている。2007年の時点で、88隻からなる艦隊がイギリス海軍によって運用されており、補助艦隊の23隻がこれを支援している[8][9]。イギリス海軍はアメリカ海軍やフランス海軍と肩を並べる世界的な展開能力を持つブルー・ウォーター・ネイビーの1つに数えられる[10]。
国防戦略見直しによって、現在はディーゼル・エレクトリック式機関を有する沿岸型潜水艦 (Hunter-Killer Submarine) が退役し、戦略型原子力潜水艦 (SSBN) など原子力推進で統一されており、イギリス海軍のヴァンガード級原子力潜水艦はイギリスの核抑止力という責務を負っている。
[編集] イギリス海兵隊
- 王室海兵隊 (Royal Marines)
- 王室海兵隊予備隊 (Royal Marines Reserve)
[編集] イギリス陸軍
詳細は「イギリス陸軍」を参照
イギリス陸軍 (British Army) の正規軍は訓練兵を含め2006年の時点で107,700名の戦力を有し、予備隊である国防義勇軍 (Territorial Army) が38,500名を数える。
陸軍の中心となっている部隊は50個の大隊 (Battalion) で、17個の連隊 (Regiment) に編成されている。ほとんどの歩兵連隊が正規兵からなる大隊と国防義勇兵からなる大隊を含んでいる。現代の歩兵には多様な役割があるが、主に空中強襲兵 (Air assault)、装甲化歩兵 (Armoured infantry)、機械化歩兵 (Mechanized infantry)、軽歩兵 (Light infantry) の4つがあげられる。連隊と大隊は陸軍の師団や旅団に必ず存在し、管理または戦術隊形として機能している。
冷戦時における機甲戦を想定した戦力構成から、イギリス陸軍は2003年に発表された世界変動に安全保障提供 (Delivering Security in a Changing World) とそれ以降の次世代軍構成 (Future Army Structure) を受け、リストラ計画を進めている[11]。
[編集] イギリス空軍
詳細は「イギリス空軍」を参照
イギリス空軍 (Royal Air Force) には多様な役割に対応できる作戦可能な航空隊がある。国務大臣アダム・イングラムが作成した庶民院による回答では、2006年時においてイギリス空軍は全機種を合わせ約1,046機の航空機を装備している[12]。人員は48,700名を数えるが、イギリス空軍も縮小計画を進行しているため、2008年には41,440名まで減少する見込みである[13]。第一線機は打撃軍団 (Strike Command) によって管理されており、打撃軍団は戦闘と支援の機能別に2個の飛行集団 (Group) で編成されている[14]。訓練用航空機は人事・訓練軍団 (Personnel and Training Command) の22個飛行集団に組織されている[14]。他にも独立飛行団 (Independent flight) がアメリカ、アフガニスタン、イラク、フォークランド諸島に配備されている。
憲兵の役割を任ぜられる空軍警察 (RAF Police) と基地の防衛などを担う空軍連隊 (RAF Regt) など地上部隊もイギリス空軍は保有している[15]。しかし、基地などの施設防衛は陸軍のイギリス砲兵が引き継ぎ、削減される予定である[16]。
[編集] 出典
- ^ い ろ "UKDS 2006 - Personnel, www.dasa.mod.uk" (英語). Defence Analytical Services and Advice. 2009-03-02 閲覧。
- ^ "Armed Forces Act 1976, www.raf.mod.uk" (英語). Royal Air Force. 2009-03-02 閲覧。
- ^ "United Kingdom" (英語). U.S. Department of State. 2009-03-02 閲覧。
- ^ "THE MISSION OF THE ARMED FORCES" (英語). Armed Forces. 2009-03-02 閲覧。
- ^ い ろ "FOCUS ON EUROPE, www.raf.mod.uk" (英語). Royal Air Force. 2009-03-02 閲覧。
- ^ "Defence Spending, www.mod.uk" (英語). MOD. 2009-03-02 閲覧。
- ^ NATO Military Expenditure In The Post Cold War Era, www.hatareview.org （英語）
- ^ Fleet Today, royal-navy.mod.uk （英語）
- ^ RFA Fleet Today, royal-navy.mod.uk （英語）
- ^ The Royal Navy: Britain’s Trident for a Global Agenda, www.henryjacksonsociety.org （英語）
- ^ Future Army Structure, armedforces.co.uk （英語）
- ^ Hansard House of Commons, publications.parliament.uk （英語）
- ^ House of Commons Hansard, publications.parliament.uk （英語）
- ^ い ろ RAF Commands, www.raf.mod.uk （英語）
- ^ Roles, The RAF Regiment, www.raf.mod.uk （英語）
- ^ RAF Regiment & RAF Reserves, www.armedforces.co.uk （英語）
[編集] 外部リンク
- UK Ministry of Defence （英語） イギリス国防省。
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最終更新 2009年11月12日 (木) 07:54 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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