インターネットカフェ

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インターネットカフェの様子（アメリカ）

インターネットカフェ（Internet cafe）は、有料でインターネットにアクセスできるパソコンを利用できる施設のことである。ネットカフェ、ネカフェ、ネット喫茶等様々な愛称で親しまれる。

[編集] 概要

近年増加するインターネットカフェ店舗例（日本・東京都豊島区）

日本では、2001年以降からパソコン本体価格の低価格化・導入の費用コストの低減、規制緩和によるADSLモデム売切り制導入の開始^[1]、電気通信事業者のみ取付工事が許されていたモデム取り付けが個人による設置が可能になったことで煩雑さが解消され、インターネット常時接続（ADSL）を定額料金で利用できる環境が整い・普及した。これらの要素により漫画喫茶の付属設備のひとつとしてインターネットが利用できるパソコンの導入が進められた。

自宅にパソコンを所有しない(あるいは故障中など)、あるいはネット常時接続環境を導入していない、または旅行中や外出中の人々が気軽にネット環境が利用でき、オンラインゲーム対応パソコンの導入により従来の漫画喫茶のマンガ単行本・雑誌と並ぶ集客のコンテンツとして人気が定着、新規ビジネスとして漫画とインターネットを複合化させたインターネットカフェのチェーン展開が多くの企業で展開された。消費者ニーズの高まりを受けて大都市を中心とした出店から地方都市への出店が加速し、インターネットカフェはアミューズメント施設として一般的に認知される存在である。

発展途上国ではパソコンや通信料金が高価なため、インターネットカフェを通じてウェブに接続する場合が多く、インターネットの普及を支えていると言われている。現在では最貧国や強い言論統制が行われている国でなければ、都市部においては多くのインターネットカフェが見られる。また、途上国のインターネットカフェの特徴として、IP電話を利用した電話サービスを主要サービスとして掲げていることも多く、特に国際電話は格安で利用できるため、旅行者の利用価値も高い。ただし、多くの店舗は公然と営業していても、国によってはIP電話は非合法の場合もあり、注意が必要である。

韓国ではPC房（PCバン、PC部屋の意）、台湾では網咖（ワンカー、ネット[網路]カフェ[咖啡店]の略）、中国では网吧（Wang3 Ba4）と呼ばれており、韓国・台湾・中国などでは若者によるネットゲームへの参加は、むしろ自宅などよりネットカフェで盛んである。一方、北朝鮮にもネットカフェは存在するが、利用料金が高く、多くの一般市民が利用できないと言われる。

[編集] 店舗の特徴・利用方法

1時間あたり数百円程度の料金、また長時間滞在する場合にはパック料金が適用されて割安となる店舗が多い。自動的にパック料金が適用される店舗もあれば、入店時に申告が必要な店舗もある。漫画喫茶などと複合化された店舗や、深夜サービスを行っている店舗も多い。主な利用者は若い男女や壮年男性など。仕事や娯楽、趣味でインターネットを利用するほか、待ち合わせや時間つぶしにも使われる。

手軽に利用できるインターネットへの常時接続環境（ADSLや光回線など）を自宅などに持たない人や、旅行・出張中の人が、電子メールの確認やウェブページの閲覧、文書作成を行うのによく用いられる。テレビやラジオしかない電源が使えないカプセルホテルよりも、値段がほぼ同じでインターネットが使え、一部ではテレビ・漫画・雑誌が見られ、ゲームが出来、ドリンクが飲み放題のインターネットカフェのほうが便利なため、カプセルホテル代わりに利用するビジネスマンや個人旅行客もいる（ただし、深夜営業を行っていない店舗の場合はこのような利用はできない。またカプセルホテルと異なりベッドの設置が出来ないため、純粋に宿泊目的であればカプセルホテルの方が快適である）。^[2]

中には、半ば定住状態になっている日雇い労働者（いわゆるネットカフェ難民）、家出の少年少女もおり問題にもなっている。また、不特定多数が出入りするという環境のため、不正アクセスやネット詐欺などの犯罪に利用されたこともある。ネット犯罪や店内備品の万引き対策のため、入店時や会員登録時に本人確認を行うインターネットカフェも増えている。 入店時に身分証明書提示を求める店もある。店によっては写真入りのものを要求するところもあるし、金融機関のキャッシュカードやクレジットカード、病院の診察券程度のものでもよいという店もある。この要求レベルは、主に条例の規制強度に左右され、公的身分証明書の提出が必須の地域もある。

使用する座席（パソコン）を指定できる・店側から指定される店と、座席を指定せずに空いているパソコンを自由に使用してよいオープン席の店がある。禁煙席と喫煙席に分かれていることが多い。

店舗によっては客席のLAN端子を利用客に開放したり、無線LANのアクセスポイントを設けたりして、利用者のノートパソコンや携帯情報端末 (PDA) の持ち込み使用に対応する事例がある。無線LANの場合は店側がアクセスポイントを設置する（FREESPOTを含む）場合と、店が特定の公衆無線LANサービスと契約する場合がある。

[編集] 主なフロアー客席の一例

一般的な個室席の様子（東京）

風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）により、面積5m²以下の個室席を設置する場合は都道府県公安委員会への届け出が義務づけられている。

シングル個室席

近年の主力で、フロアー客席の主流を占める形式。オープン席のような隣席の視線を気にせず利用できることからプライバシーを気にする利用者は個室席を利用する場合が多い。なお、扉は施錠できないようになっている。また、条例により18歳未満の者への個室席の提供が出来ない地域もある。

ハイスペック席

基本はシングル席と同じだが、オンラインゲームユーザーのために高性能パソコンを設置している。このため、ネットカフェ限定特典を受けられる場合がある。例としては、ラグナロクオンラインの獲得経験値1.5倍・デスペナルティ50%軽減と支援NPC出現や、モンスターハンター フロンティア オンラインを無料で利用可能などが挙げられる。なお、CPUはIntel Core 2 DuoやIntel Core 2 Quadが多い。さらに、インターネットカフェ限定のイベントが行われている場合もある。

ペア席

男女2人あるいは女性2人で使用することを想定した席。もちろん、男性2人でも利用可能。日本では2006年の風営法・法改正により、密室の個室扱いに近いカップル席は風営法の解釈に触れることになり、「カップル席の内部が見えない密閉型扉を撤去しないと深夜0時までの営業」 と、規制を受けるため警視庁から指導を受けた業界団体・日本複合カフェ協会加盟店舗では、カップル席の中が見通せない密閉型扉は撤去、順次ウェスタン扉などの開放型扉、窓が付けられ室内が見通せる扉に変更された。都道府県によっては、条例の規制により扉そのものの設置が出来ないところもある。また、2人同時にネットができるよう、1室にパソコンが2台設置されている場合がある。

フラット席

お座敷のように平坦な席。寝転がったり、足を伸ばしてくつろぐことができる。割増料金を徴収するチェーン、通常料金で利用可能のチェーンがある。

ナイトパックを使用して就寝する人に人気がある。

一般的なオープン席の様子（中国・麗江市）

リクライニング席

背中を倒したりしてくつろげる。割増料金を徴収するチェーン、通常料金で利用可能のチェーンがある。

マッサージ席

本格的なマッサージチェアーが利用できる。割増料金を徴収するチェーン、通常料金で利用可能のチェーンがある。

リビングルーム

3人以上のグループで利用する場合には便利な大部屋。

オープン席

日本では近年の個室席人気に押されて、PCを置いたオープン席は減少したが漫画を読むスペースとして、オープン席を確保している店舗が多い。条例によっては、18歳未満の者の利用はオープン席に限られる地域もあり、そのような地域ではオープン席が一定数は確保されている。また、オンラインゲーマー向けに、ハイスペックオープン席が設置されている店舗もある。

[編集] インターネットカフェの諸問題

店舗の構造上、死角が多く、置き引きや盗難が発生することもある。盗難の被害に対して、店に保証・賠償の責務はない。インターネットカフェチェーン店舗の受付カウンターなどには、注意事項として「貴重品類はすべて自己責任で管理すること」等が掲示されている。

料金が前払いの場合は、使用した後そのまま退席しても構わないが、パソコンを再起動させて使用履歴を消してから退席することが推奨される。2003年にはインターネットカフェのパソコンに不正にインストールされたキーロガーによりパソコンに入力したパスワードが漏洩する事件^[3]が発生するなどしたため、再起動させると利用者がインストールしたソフトウェア、インターネット閲覧履歴が消去されるハードディスク初期設定復元ソフトウェアが急速にインターネットカフェ各チェーンに導入されるきっかけとなった。銀行や証券口座のネット取引や、メールやISP等へアクセスするためのパスワード、クレジットカード情報など重要情報の入力はインターネットカフェでの利用は避けるか、やむを得ず利用する場合は使用前にはパソコン再起動・利用後にも再起動を実施することでリスク回避にはなる。

自宅のブロードバンドのように回線やプロバイダの契約が不要で、不特定多数が利用することから、後から利用者を特定することは難しいため、ネット詐欺などの犯罪行為に利用されたこともある。また、掲示板に個人や企業への誹謗中傷や、犯罪予告を書き込むなどの問題も発生している。このため、掲示板サイトへの書き込みを店側が規制していたり、逆にサイト側から規制されていることもある。また、コンピュータウイルスの放流や、メールボム、DoS攻撃などの攻撃ソフトの利用などの可能性もあり、ファイル交換ソフトの利用で回線の帯域を占領されるケースもあるため、外部から持ち込まれたソフトウエアの使用が規制されることも多い。なお、「表現の自由」を逸脱した誹謗中傷行為に対しては、携帯電話や自宅のパソコンだけではなくインターネットカフェでの書き込みに対しても名誉毀損罪での立件が検討されている^[4]。

さらに、衛生面についても一部の店舗において問題になっている。特に、24時間営業型のインターネットカフェについては、空気の総入れ替えのような大掛かりな掃除が難しいこと、さらにはビルの一室といった閉鎖的空間に、大量の人間が長時間滞在するという状況が加わることによって、インフルエンザや結核といった感染症が蔓延する危険性が指摘されている。

火災や地震などの緊急事態や、近年、激増して社会問題化している硫化水素自殺対策への遅れも懸念される。店舗の構造からして、共同トイレやシャワー室で火災が発生したり同自殺が行われた場合、巻き添えを食う客が多いばかりでなく、生活苦・貧困に日常的に直面してるネットカフェ難民化した常連客にとって自殺を誘引する確率が高いという事情をもある。

[編集] 行政・警察による本人確認などの規制強化

このような諸般の問題があるため、大阪府では2006年から「改正青少年健全育成条例」が施行^[5]されて、未成年の深夜入店を禁止、あるいは身分証明書を提示させて会員制とする店など行政と警察の指導による規制を実施している地域もある。東京都などでも同様であり^[6]、業界団体「日本複合カフェ協会」の判断もあり、会員制を取る店が大半となってきている^[7]。

また、鳥取県では2008年4月1日から「改正青少年健全育成条例^[8]」、広島市では2008年7月1日から「青少年と電子メディアとの健全な関係づくりに関する条例^[9]」が施行され、18歳未満の者（ただし、利用者の年齢を確認できない場合は全ての利用者）が、インターネットに接続できる端末設備を通じて有害情報を閲覧できないようにするため、フィルタリングソフトの導入が義務づけられており、違反した場合は罰則（鳥取県。改善命令に従わなかった場合は最高50万円以下の罰金）または事業者名の公表（広島市）がある。

2008年5月21日、業界団体「日本複合カフェ協会」は一部の加盟店舗が店舗運営ガイドラインを遵守していなかったとして書類送検^[10]されたことを受け、広島市内で緊急集会が開催され、ガイドラインを遵守するよう声明文が出されている。

[編集] 関連項目

• 漫画喫茶
• 複合カフェ
• ネットカフェ難民

  2007年頃よりインターネットカフェを利用する若者を指してマスメディア側^[11]の報道により便宜的に付けられた名称。

• フィルタリング (有害サイトアクセス制限)
• フィルタリングソフト
• ネットルーム

[編集] 出典・脚注

[編集] 外部リンク

• 日本複合カフェ協会公式サイト