エタ (時計)

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スウォッチに搭載された2842型

エタ（ETA SA Manufacture Horlogère Suisse 、ETA SA）はスウォッチの系列会社であり、時計の機械（ムーブメント）を製造している。近年では西ヨーロッパで製造される機械式腕時計の大半が同社の機械を購入してそのまま、あるいは手直しして使用している。

機械式、クォーツ式双方を製造している。

[編集] 歴史

1793年、それまでに存在していた幾つかの小規模な時計工房を統合する形で新たに時計機械の半完成品（エボーシュ）を製造する会社として設立されたのがエタのルーツの一つであるフォンテンメロン（Fabrique d' Horlogerie de Fontainemelon 、FHF）である。

一方、1856年には南スイスのグランシェでエタが設立され懐中時計のエボーシュ製造を開始、1876年には完成品の時計製造に進出し、いわゆるマニュファクチュール（機械式時計をムーヴメントも含め全て自社で生産する会社）となった。同社は1905年にエテルナ（Eterna ）と社名を変更する。

1896年、エタと同じくグランシェで、やはり時計機械製造会社としてア・シールド（A.Schield SA 、AS）が設立される。

1914年、ベルンで開催された博覧会においてア・シールドの製品が金賞を受賞。

1926年、エテルナ社から分離したエボーシュ製造部門エタと、ア・シールド、フォンテンメロンが中心となり、その他にも幾つかの企業が参加して新たにエボーシュグループと名付けられた企業グループが誕生した。とはいえ、これは合併ではなく、エタ、ア・シールド、フォンテンメロンらは以降もそれぞれ独自に企業活動を展開していった。エボーシュグループにはランデロン、ア・ミシェル、フェルサ、ベルノワーズ、ヴィーナス、ユニタス、フルリエ、プゾー、レユニ、ベトラッシュ、シェザール、デルビ、ヌーヴェル・ファブリーク、バルジューが参加した。

1970年代に入るとクオーツ式時計の登場によりエボーシュを製造する会社は大きな打撃を受けた。1970年、エボーシュグループ内にクオーツ式時計の機械製造を担当するEEM（Ebauches Electroniques Marin ）が誕生。また1976年にエタはクオーツ式時計の機械製造に進出した。

1978年、エタはア・シールドを合併した。

1982年、エタ、フォンテンメロン、EEMが経営統合を行なった。また同年11月にはエタが製造する新しいコンセプトの安価な腕時計「スウォッチ」が登場、アメリカでの販売を開始した。

1985年、エボーシュグループの企業は統合され、現在の体制に近いエタ（ETA SA Fabriques d’Ebauches ）となった。この時点での従業員数は4000人以上。

2003年、社名を再度変更し、現在の社名となる。

[編集] エタ製機械を採用しているメーカー

ブライトリング、クロノスイス、フランク・ミュラー、フォルティス、ハミルトン、インターナショナル・ウォッチ・カンパニー、ロンジン、ミューレ・グラスヒュッテ、モバード、オフィチーネ・パネライ、オメガ、オリス、タグ・ホイヤー、ティソ、スウォッチ等多数ある。ただしこれら全てがエタの機械を全面的に使って来たわけではなく、「以前は自社製機械を採用していた」「高級ラインは自社製機械を採用している」「一見ではエタ製と分からない程の改造を加えて搭載している」「最近自社製機械を開発している」等関わりの濃さはさまざまである。

[編集] エタ製エボーシュの供給停止問題

2002年エタは「2006年限りで自社製のエボーシュのスウォッチ・グループ外への供給を終了する」旨発表。エタ以外にエボーシュを供給できる企業がスイス国内には2社しか存在しなかったため、スイスの機械式時計メーカーの大半が製品を製造出来なくなる可能性が現実味を帯びた。このためスイスの公的機関であるスイス競争促進委員会（Swiss Competition Commission ）が仲裁に入り、エボーシュの供給停止は2008年から順次開始され、2010年限りを持って完全にグループ外への供給は終了することで合意が成立した。スウォッチ・グループの創設者の一人であるニコラス・G・ハイエクはこの措置の理由について、スイスの時計メーカーが自社での技術開発を放棄し、自社のケースにエタの機械を搭載して高額で販売している現状がスイスの時計工業を堕落させていると指摘した^[1][2]。

[編集] 注

1. ^ Nicholas G. Hayek: "Mr. Swatch"
2. ^ 1990年代以降のスイス製機械式時計のブランド戦略については福野礼一郎が『福野礼一郎スーパーカーファイル』(双葉社、2008年 ISBN 4575300535)の序章において詳細に分析している。

[編集] 参考文献

• History of ETA（公式ウェブサイト内の社史）

[編集] 外部リンク

• 公式サイト

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