ギリシャ王国

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ギリシャ王国
Βασίλειον τῆς Ἑλλάδος



1832年 - 1924年
1935年 - 1941年
1944年 - 1974年




国旗 国章
国旗(1863年 - 1970年) 国章(1863年 - 1970年)
国歌 : 自由への賛歌
ギリシャの位置
1947年までのギリシャ王国の領土拡大
公用語 ギリシャ語
首都 アテネ
国王
1832年 - 1862年 オソン1世(初代)
1964年 - 1974年 コンスタンティノス2世(最後)
変遷
ロンドン議定書 1832年8月30日
憲法制定 1843年9月3日
第二共和政 1924年3月25日
王政復古 1935年11月3日
第三共和政 1974年12月8日
通貨 ドラクマ
ギリシャ王国時系列
1821年 ギリシャ独立戦争が始まる。(第一共和制
1832年 オスマン帝国から独立。バイエルン王ルートヴィヒ1世の次男オットーを国王オソン1世として迎える。
1834年 記念物法を施行。
1862年 革命が勃発し、オソン1世は退位。オソンは専制政治を敷き、政府の中枢をドイツ人官僚で固めたため、ギリシャ人の不満が増大していた。
1863年 デンマークより新しくゲオルギオス1世を新国王として迎える。イギリスよりイオニア諸島を割譲される。
1877年 露土戦争が起きる。ギリシャ王国は中立的立場に。翌年のベルリン会議では何も得られずに終わる。
1881年 イギリスの仲介でテッサリアおよびイピロス南部の一部を併合。
1897年 クレタ島の反乱に介入し、オスマン帝国と開戦するも敗北(希土戦争)。
1913年 テッサロニキでゲオルギオス1世が暗殺され、コンスタンティノス1世が即位。
1917年 ドイツ帝国に宣戦布告し、第一次世界大戦に参戦。コンスタンティノス1世が退位しアレクサンドロス1世が即位。
1919年 トルコ共和国と戦争するも敗北(希土戦争)。
1920年 アレクサンドロス1世が死去し、コンスタンティノス1世が復位。
1922年 政変によりコンスタンティノス1世は退位し、ゲオルギオス2世が即位。
1923年 ローザンヌ条約によりイズミルと東トラキアを喪失。
1924年 総選挙により王制は廃止。ゲオルギオス2世退位。
1924年 - 1935年 第二共和制
1935年 国民投票によりゲオルギオス2世が復位。立憲君主体制に。
1936年8月4日 イオアニス・メタクサスによるクーデター。メタクサスによる独裁政権、八月四日体制始まる。
1940年10月28日 ベニート・ムッソリーニ政権下のイタリア、ギリシャ侵攻開始。ギリシャ・イタリア戦争開始される。
1941年 ナチス・ドイツに侵攻され、ゲオルギオス2世は亡命。ギリシャ国が成立。
1944年 連合軍によりギリシャ解放。
1946年 国民投票によりゲオルギオス2世帰国。
1967年 軍事クーデターによりコンスタンティノス2世亡命。
1973年 国民投票により王制廃止

ギリシャ王国Βασίλειον της Ελλάδος, 1832年 - 1924年1935年 - 1941年1944年 - 1967年)は、ギリシャ独立戦争によりオスマン帝国から独立したギリシャに設けられた王国列強諸国によってバイエルン王国デンマーク王国の王子が王に据えられたため国内での支持基盤が弱く、政変が相次ぎ安定しなかった。

目次

[編集] 歴史

[編集] 独立後

[編集] ヴィッテルスバッハ家

1832年2月、バイエルン王国よりギリシャ王となるべくオットー・ヴィッテルスバッハ(ギリシャ名オソン1世)がギリシャ王国仮首都ナフプリオンへ熱狂的な歓迎の中、到着した。ギリシャは独立したと言えども、列強国イギリスフランスロシアバイエルン政府が署名した条約(ギリシャは含まれていない)により、列強三国の介入が認められていた[1]。ギリシャはあくまでも『保護国』にすぎず、政治的にも経済的にも拘束されていた。また、オソン1世は16歳にすぎず、彼には摂政としてアーマンスベルグ伯爵、法律家マウラー、軍人ハイデックらが配属され、オソン1世が成人となる1835年まで彼らがギリシャの舵取りをおこなった[2]

独立戦争中、ギリシャ人らは『イギリス派』、『フランス派』、『ロシア派』に別れており[# 1]、さらに自らの持つ利権を守るために対立していたため、摂政らは強力な中央集権体制を目指し、軍の改革には断固たる態度で挑んだ。摂政らは独立戦争後も違法行為を行っていた不正規軍と正規軍の解散を命じ、あらたな正規軍の編成に着手、新たな正規軍にはバイエルン兵が多数を占め、さらに主要な地位にはバイエルン、イギリス、フランスの軍人が付いた。そして、ギリシャ人の多くが独立戦争時の功績を認められなかったため、この軍に参加することを拒否して武装集団を形成、時に政治に介入するなど19世紀のギリシャの安定化を阻む問題と化した[4] [5]

中央政府においてはバイエルン人を中心として編成され、ギリシャ人は主要な役職を任されること無く、さらにオスマン帝国で認められていた自治も剥奪され、西欧に沿った組織作りが開始されたため、過去のギリシャの慣習や伝統は無視された[5]。財政は完全に借款に頼っており、列強三国から60億フランの保証を受けたにも関わらず、あらゆる支払いにより残ることはなかった。そのため、改革が行われ不正な土地の売買の監視や大土地所有者から土地を取り上げ小作農を形成することによる税収アップを図ったが、ギリシャ人らの抵抗により、税収が上向くことはなかった[6]

教育関連はギリシャ王国がイスタンブールの世界総主教座から一方的に独立してギリシャ独立教会を編成したことにより、教会の手から王国に移り、西洋風の制度が敷かれることとなり、県中心部には3年制のエリニカ・スホリア(ギリシャ学校)と4年制のギムナシア(中等学校)が置かれさらに1837年にはアテネ大学が初の国立大学として創設され、ギリシャ人の『再ヘレニズム化』が図られた[7][8]

しかし、これらの改革の全てにおいてギリシャ人が排除されており、オソン1世が成人して親政を開始してもバイエルン人による独占的な支配に変化はなく、ギリシャ人の不満が募りつつあった。1834年にはマニにおいて反乱が発生し、1840年、オスマン帝国とエジプトとの関係が悪化すると、クレタテッサリアマケドニアでは騒動が発生、ギリシャ全域に不穏な雰囲気が漂っていた[9]

1841年7月、オソン1世は閣僚から提案された立憲制への移行を拒否、提案を行ったギリシャ人外相マヴロコルダトスを解任した。しかし、この行為によりギリシャ人が軽んじられ、さらに借款返済のために財政が引き締められたことにより、オソン1世への不満がさらに高まりを見せ、1843年9月、独立戦争時の軍人や政治家数人による無血クーデターが発生[10] 、これは民衆も支持した[11]

このクーデターにより、首謀者らは憲法の制定を要求、11月には国民議会が開催され、翌年三月には憲法が制定され、3月に公布された。しかし、この憲法はギリシャ人の自由を保証はしていたが、国王の権限は大幅に認めているものであり、時の首相コレッティスがこれを黙認したため、オソン1世は従うそぶりをみせることはなかった[12] 。そしてクーデター後、こんどはバイエルン人を排除したギリシャ人政治家による独断政治が行われることとなり、1844年に首相となったコレッティスは自らに利益のあるように気まぐれな政策を行い国内は混乱、さらに深刻な経済危機も発生した。そしてコレッティスの死後も短命な政権が続いたことにより、列強の介入の拡大を導き出すこととなった[13]

1850年、イギリスは自国民の財産が失われたことにより保障を要求、ピレウス港が封鎖されたことにより、オソン1世はこれを飲まざるを得なかった。さらにイギリスはイオニア諸島のギリシャ人の蜂起を鎮圧、1854年にクリミア戦争が勃発するとイギリス・フランス両国はイピロス、テサリア、マケドニアにおけるギリシャ人の蜂起にたいしてもピレアス港を閉鎖してギリシャの中立を脅迫[14]、オスマン帝国の維持を図った[15]

追放されるオソン1世

その後、憲法を形骸化しようとするオソン1世への不満はくすぶり続け、国王夫妻が正教徒でなかったことがギリシャ人たちの不満をさらに高めることとなり、反王室運動へと繋がった。1962年8月、ペロポネソス半島をオソン1世とその妃アマーリアが行幸している最中にアテネでクーデターが発生、オソン1世の廃位と新国王の選出、新憲法の制定を求めた。さらに列強三国らはオスマン帝国の維持と自国の利益を考えたことにより、このクーデターの支持に回ったため、オソン1世はこれに抵抗せずに退位、故郷バイエルンに隠棲した[14][16]

オソン1世は退位したものの、ギリシャへの片思いは死ぬまで続き、ギリシャ風の伝統衣装を身に着けるなどした[16]

[編集] グリュックスブルク家

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イギリス・フランス・ロシアは次王にデンマーク国王クリスチャン9世の次男クリスチャン・ヴィルヘルム・フェルディナント・アドルフ・ゲオルクを選出、1863年、ゲオルギオス1世としてギリシャ王に即位した。彼は後継者を正教徒にするという約束を結んでおり、さらにイギリスは1815年以降、領有していたイオニア諸島の返還を受けた。新王即位とともに新憲法が制定され、オソン1世時代の憲法よりも王権が制限され、普通選挙が導入されたが、これはヨーロッパの中でも早いものであった[17]

しかし、ギリシャの政局は中々安定せず、1880年にトリクピス率いる政党とディリヤンニス率いる政党による二大政党制が出現するまで、安定することはなかった。トリクピスが政権につくと国内の改革を行い、借款に依存した経済の建て直し、政治の改善、国内インフラの改良に力を注いだが、対外政策での強行手段に失敗が続き、列強への依存は深まるばかりであった。一方、ディリヤンニスが首相であった時には第1回近代オリンピックが1896年4月の実現を可能にしたことにより、ヨーロッパ諸国にギリシャが西欧の国であることを知らしめることに成功した[18]

しかし、ギリシャにおいて1870年ディレーシ事件が発生、独立戦争以来生き残っていた武装集団がイギリス、イタリア人らを殺害、これはヨーロッパ諸国にギリシャが『盗賊どもの住家』、『半分野蛮な国』という印象を抱くには十分であり、オスマン帝国時代からヨーロッパの人々が抱いていた古代ギリシャへのロマンが終わりを告げることとなった。さらにギリシャ政府は多大な賠償金を支払いはしたが、この武装集団に対して有効な手段をとることができず、さらに評価を下げることとなった。しかし、この武装集団はギリシャの非正規軍として今後、ギリシャ領土拡大に活躍することとなる[19]

ギリシャ経済においては一部工業において機械化が進みはしたがこれは工業化の促進につながらず、農業においても1871年に土地分配が終了したことによる小作農の増加、1881年のテッサリア併合により、農産物の増加が見込まれはしたが、自国内で消費する分しか生産できず、さらにアメリカ大陸から農産物が安い価格で輸入が開始され、農産物の価格が下落、通貨ドグラマを下落することとなった。そのため、ギリシャ経済は悪化するばかりであり、歳入不足が続いたため、歳入の3分の1が海外からの借款な上に軍事増強に5割を使用したため、国内経済基盤の成長に使用されることがなかった。このため、ギリシャでは移民が促進されることとなった[20]

クレタ島の蜂起軍

この頃、クレタ島は以前、オスマン帝国の領土であったが、ギリシャへの統合を求める蜂起が発生しつつあった。特に1866年の大規模な蜂起は1869年まで続き、オスマン帝国、ギリシャ、そして列強三国まで巻き込む騒動にまで発展し、ギリシャはクレタ島におけるキリスト教徒の迫害を根拠に列強国に訴えたが、列強は東方問題として混乱することを恐れ、1869年、ドイツのビスマルクはオーストリアを含めた上でパリ会議を開催、現状維持が採用された。しかし、クレタでは1878年に再度、蜂起が発生、『ハレパ協定』により、クレタ住民の権利が拡大したが、1888年、クレタ議会において急進派が勢力を拡大するとオスマン帝国はこれに対して派兵、急進派らは革命議会を設立してギリシャへの統合を主眼においた。1896年5月、オスマン帝国軍によるキリスト教徒虐殺事件が発生するとギリシャもこれに対抗して艦隊を派遣、列強国もクレタの自治化を提案したが、オスマン帝国は拒否した。さらに翌年2月、ゲオルギオス2世はクレタ島の占領を決断したが、列強に阻止されたが、ギリシャ北部国境において非正規軍が集結、オスマン帝国とギリシャは一線を構えることとなった。ギリシャ軍はこれに敗北したが、クレタ島の自治を獲得することに成功、さらにゲオルギオス2世の次男、ゲオルギオス公がクレタ島総督として着任したが、1905年、司法顧問であるエレフセリオス・ヴェニゼロスと対立、ヴェニゼロスは総督の交代とギリシャへの併合を主張して革命宣言を行ったため、国際監視委員会は総督の交代とキリスト教徒の地位向上を約束したため、ヴェニゼロスはこれを受け入れた[21]

蜂起の最中、エレフセリオス・ヴェニゼロス(中央)、1905年

さらに北方国境以北でもスラブ系諸民族が民族主義的観念から蜂起を行っており、ギリシャ人もテッサリアやマケドニアで蜂起をおこなった。1878年、ベルリン会議により、セルビア、ルーマニアが独立、ブルガリアの自治国化が決定されたが、マケドニア[# 2]はこれらの国の係争地と化しギリシャはタカ派的態度を隠そうとしなかった。特にブルガリアは民族主義が急進化しており、総主教座を利用して大ブルガリアの再現を狙っていたが、ギリシャもこれに対抗、世界総主教座は民族分離傾向が進む中、ギリシャの支援を始めていた。マケドニアでは散発的な戦いが始まり、列強国も仲介を試みたが、これも進まず、結局1908年にはマケドニアで戦闘が発生、バルカン戦争まで続いた[23]

エレフセリオス・ヴェニゼロス

1908年、オスマン帝国で青年トルコ人革命が発生した。これによりオーストリアはボスニア・ヘルツェコヴィナを併合、ブルガリアも正式に独立、さらにクレタ島もギリシャへの併合を宣言したがこれは列強により阻止された。これにより軍の一部がクーデターを起こし政府の改革を要求、政府はこれを受け入れた。その後、軍と議会の対立が急進化したため、クレタ島からエレフセリオス・ヴェニゼロスが事態打開のために呼び寄せられた[24]

ヴェニゼロスはアテネに到着すると打開策を提示、1910年8月8日に選挙が行われヴェニゼロス派が勝利したが、さらに議会運営を有利に行うために再度の選挙を行うことが決定されたが、各政党はこれをボイコット、そのためヴェニゼロス率いる自由党が圧倒的多数を占めることとなり、1911年5月20日、憲法が改正された[# 3]。さらにヴェニゼロスは社会改革と経済復興に力を注ぎ、さらに親ドイツ派が多数を占める軍幹部の反対を押し切って、イギリス、フランスの支援を受けて軍の近代化をおこい、フランスから追加の借款1億1000万フランを受けて経済復興にも成功した[26]

[編集] バルカン戦争と第一次世界大戦
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1911年9月、イタリアとオスマン帝国の間でイタリア・トルコ戦争が勃発、オスマン帝国の落日が明らかになるとバルカン諸国はオスマン帝国の分割の協議を行っていた。そこでヴェニゼロスはブルガリアと同盟を結び、潜像準備を整えていたが、1912年9月25日、モンテネグロがオスマン帝国に戦線布告したことにより、第一次バルカン戦争が勃発した。ギリシャは10月5日、皇太子コンスタンディノスを総司令官として参加、テッサリアをブルガリア軍よりも先に占領、フロリナ、カストリアを占領、ギリシャ海軍もエーゲ海の制海権を掌握した[27]

マケドニアはギリシャ、ブルガリア、セルビアの係争地と化し、各地で同盟国同士での対立が生じていた。オスマン帝国はブルガリア、セルビア、オンテネグロの休戦には成功したが、ギリシャはこれを拒否、イオアンニナの割譲、アドリア海の支配確立をもくろんでいた。事態収拾のために12月3日にロンドン講和会議が召集されたが、オスマン帝国が強硬な姿勢を崩さなかったために24日には中断、1月21日には再び戦いが再開されることとなった。この最中、列強は和解へ向けて仲介したため、1913年5月17日、ロンドン和平条約により、第一次バルカン戦争は終結した[28]

しかし、マケドニアを巡る争いは終結しておらず、ギリシャはテッサロニキを巡ってブルガリアと対立、同じくブルガリアを脅威と考えていたセルビアと相互防衛条約の締結に至った。しかし、この直後の1913年6月16日、ブルガリア軍が攻撃を仕掛ける事件が発生、ここに第二次バルカン戦争が開始されることとなったが、ルーマニアとトルコが参戦したため、ブルガリアは降伏、1913年7月28日にブカレスト講和条約が調印されることとなった。この戦いにより、ギリシャはカヴァラを獲得、ギリシャ・トルコ間の戦いもアテネ条約により、11月1日に終結した。ギリシャは2度のバルカン戦争を通して、国土は90%、人口が80%増加したが、新たに少数民族を抱えた上に、未回収の地域も存在、さらに戦費の消費による莫大な赤字を抱えることとなった。ヴェニゼロスはこれらの戦争による財政赤字などにより国力が低下したため、戦争を望んでいなかったが、1914年6月、サラエボ事件が発生すると、ギリシャも巻き込まれることとなった[28]

第一次世界大戦が勃発することにより、ギリシャは複雑な関係に巻き込まれることとなった。ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世はギリシャ王コンスタンデイノス1世の義兄にあたること、バルカン戦争時にセルビアと相互防衛条約を結んでいること、また、ギリシャは建国以来、イギリス、フランス、ロシアの保護国であったことや、フランスからの借款でギリシャの経済がなりたっていたことなどが存在し、さらにオスマン帝国やブルガリアの立場が不明であったことであった。このため、連合国はオスマン帝国とブルガリアを敵陣営に引き込む可能性が存在することを考え、また、ギリシャ軍内部にも親ギリシャ派が存在していたことからギリシャは中立の方針を採用することとなった[29]

しかし、1914年、オスマン帝国が枢軸側に参戦したことにより、イギリスはアナトリアの西海岸を与えることを約束してギリシャへの参戦を促したが、イオニアス・メタクサスを中心とする親ドイツ派の軍幹部、国王らが反対したためヴェニゼロスは辞任して選挙を行い、これに勝利した上で再度、首相に着任したが、このときは参戦しなかった。しかし、10月、ブルガリアが枢軸側で参戦すると連合国はギリシャへ参戦の圧力をかけ始めた。議会はセルビア支援の決議を行ったが、国王はこれに反対、ヴェニゼロスは解任された[30]

この最中、連合軍はテッサロニキへ上陸し、エーゲ海北岸を占領、崩壊したセルビア軍支援のための圧力をかけており、さらにブルガリア軍はギリシャ領であったマケドニアに侵攻、カヴァラも占領された。この事態に至って、ヴェニゼロスはテッサロニキで臨時政府の樹立を宣言、ギリシャは二分割されることとなった。ここで激しい戦闘が行われたが、1917年6月、国王コンスタンディノス1世が亡命、ヴェニゼロスはアテネへ戻り、議会の再召集を行い国王支持者追放、さらに基盤を固めたが、これにより、ヴェニゼロス派と国王派との対立は和解構築が不可能な状況に追い込まれていた。その後、ギリシャ議会は枢軸側との国交断絶と宣戦布告を決定、これによりバルカン戦線は連合側に有利に働き、第一次世界大戦は連合側の勝利で終了、ギリシャは戦勝国となった[31]

[編集] 第二共和制の成立

詳細は「ギリシャ第二共和政」を参照

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ヴェニゼロスはパリ講和会議に参加すると小アジア西部、トラキア東部、イピロス北部の要求をおこなったが、イタリア軍がアンタルヤに上陸したため、1919年5月、ギリシャ軍も小アジアへ上陸、このため翌年のセーブル条約でイズミルを含む小アジア西部のギリシャ割譲を得たがギリシャ軍はセーブル条約で規定されて箇所を越え、さらなる領土拡大を目指していた。この時、ヴェニゼロスは選挙で破れ、コンスタンディノス1世による親政により、ヴェニゼロス派が政府要員から追い出されていたが、この方針は維持した[32]

小アジアではギリシャ人のポンドス共和国、クルド人によるクルド国家などトルコの少数民族が自らの国家設立を企んだ活動をしていたが、これを危機としたトルコ人およびムスタファ・ケマルらはアンカラで革命政権を樹立、各地の分離活動の鎮圧に消極的なオスマン帝国に変わり活動を開始した。ギリシャ軍は小アジアの各地を占領してはいたが、革命政権はこれに反撃、1923年9月までにギリシャ軍は追い出されることとなった[33]

この敗北により、再びヴェニゼロス派の勢いが増すこととなり、ヴェニゼロス派のニコラオス・プラスティラスがクーデターを行うことにより国王コンスタンディノス2世は退位、トルコでの敗北の責任を取って、6名が処刑された。1924年4月、ヴェニゼロス派は王制の信を問う国民選挙を開始、国内での王党派、ヴェニゼロス派の対立に決着を狙ったが、これは見事にヴェニゼロス派の思惑通り、王制廃止、共和政以降が決定された。結局、セーブル条約で得た小アジアの領土は1923年7月に結ばれたローザンヌ条約により失われたが、ドデカネス諸島を除くエーゲ海の島嶼を得ることとなり、さらにギリシャ・トルコ間で住民交換を行い、キリスト教徒はギリシャへ、イスラム教徒はトルコへそれぞれ移動することとなった[34]

[編集] 第二次世界大戦前

詳細は「八月四日体制」を参照

ギリシャ国」も参照

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1922年9月プラスティラスのクーデターにより、コンスタンディノス1世は退位、ゲオルギオス2世が即位したが、1924年4月の国民投票により王制の廃止が決定、共和政への以降が決定され、すぐに亡命せざるを得なかった。しかし、国内ではヴェニゼロス派、反ヴェニゼロス派による争いが発生が続くこととなり、1934年5月にはヴェニゼロスは亡命に追い込まれ、新首相ツァルダリスの元、王制復活が決定された。復位したゲオルギオス2世は議会選挙を1935年6月、1936年1月の2度行ったが、ヴェニゼロス派、反ヴェニゼロス派らの議席が拮抗、共産党がキャスティングボートと化した[35]

この不安定な政局のために、国王ゲオルギオス2世は極右政党の党首であったイオアニス・メタクサスを首相に任命、この政局の打開を図った。メタクサスは議会を無視して強引な政局を行い、労働運動に対しても弾圧を行い、さらに共産党がゼネストを企てたことから1936年8月4日、クーデターを敢行、メタクサスによる独裁体制が確立した。メタクサスはファシズム的政治運営を行ったが、決してファシストではなく、農民の借金に対するモラトリアムを導入、『第一農民』、『第一労働者』と名乗りポピュリスト的な運営を行った。民衆たちはこれに賛同はしなかったが、否定もせずにすごした。唯一の混乱はヴェニゼロスの故郷、クレタ島で発生した暴動であったが、これもすぐに戒厳令が敷かれたこのにより鎮圧された[36]

メタクサスはドイツと接近しながらもイギリスとの友好関係も続け、戦争の影の忍び寄るヨーロッパの中で中立を守るべく行動していたが、イタリアによるアルバニア占領以降、枢軸軍への参加を呼びかけられ、さらにイタリアは最終通告を行いギリシャに脅しをかけた。しかし、1940年10月28日、メタクサスはこれを拒否、ここにイタリア軍によるギリシャ侵攻が開始された[37]

メタクサスはイギリスに支援を求めた上でイタリア軍を押し戻し、一時的にはアルバニアまで逆に攻め込んだ。しかし、ユーゴスラビアにおけるクーデターにより、ユーゴスラビアが枢軸国側から離れようとしたため、ナチス・ドイツはこれを占領することを決定、枢軸軍はユーゴスラビアを占領し、ギリシャへ攻め込むこととなった。その最中、メタクサスは病死、後を継いだアレクサンドロス・コジリスも混乱の中、自決し、1940年4月27日、ドイツ軍はアテネに入場、国王やコジリスの後を継いだ首相ツデロスらはクレタ島へ避難した。しかし、そのクレタ島もドイツ軍の攻撃を受け、国王、ツデロスらはカイロへ亡命することとなった[37]

ギリシャは枢軸国、ドイツ・イタリア・ブリガリアの三国によって分割占領されることとなり、苦難の日々を迎えることとなった[38]

[編集] 第二次世界大戦後

第二次世界大戦で枢軸軍に占領され、多大な損害を負ったギリシャは枢軸軍の占領が終了し、解放された後も長い内戦を経験することとなった。内戦により、両陣営は残虐な行為でお互いを傷つけあい、共産主義者、反共産主義者の争いと化し、ただでさけ欠乏ししていた物資は共産主義者を封じこむために使用され、他の国では経済復興に使用されたアメリカの援助もギリシャでは軍備に使用された。その結果、内戦終了後、トルコと並んでバルカン地中海東部におけるアメリカ合衆国の要と化し、ブルガリアルーマニアを押さえていたソビエト連邦と対峙することとなった[39][# 4]。アメリカ合衆国はギリシャの内戦に介入以降、政治にも介入し、官僚や軍首脳の人事にも介入し続けた[41]

1950年、ギリシャは朝鮮戦争に参加、さらに1951年9月には北大西洋条約機構(NATO)にも加盟、1953年にアメリカ軍の基地が構築されることとなった[41]。アメリカ軍はギリシャへ介入するに当たり、ギリシャで強い影響力を持ったギリシャ軍を足がかりにしており、ギリシャ軍は民衆にや政府にではなく、王へ忠誠を誓っていた。そして、1953年、共産主義者の監視を行う目的でギリシャ諜報機関(KYP)が設立され、CIAの全面的バックアップを受けた上で広範囲にパイプをめぐらせ、共産主義者の監視を行った[42]。このようにギリシャにおける政策運営は社会の再構築に向かわずに共産主義の打倒へ向かっていた[43]

内戦終了後の1950年2月、1947年以来続いていたギリシャにおいて戒厳令が解除、1950年3月、比例代表に基づいた総選挙が行われツァルダス率いる人民党がなんとか第一党になったが、中道諸派の三派連合勢力[# 5]に政権が委ねられた。しかし、安定多数を保持しておらず、ギリシャ政局は不安定と化し、1951年9月、再度、総選挙が行われ、右派勢力を結集したアレクサンドロス・パパゴス率いる『ギリシャ国民連合』が第一党に躍り出たため、政局の流動化が促進された。しかし、アメリカは右派での安定を望んだため、これに介入[# 6]、1952年11月16日に総選挙が行われ、パパゴスが政権を担うこととなった[46]

パパゴスは第二次世界大戦以来の経済的混乱に決着をつけることに成功、1953年、平価切下げや同時に行われた通貨管理政策などのインフレ抑制も功を奏し1960年代には経済発展が始まりつつあった[# 7]

この頃、キプロス島における人口9割を占めていたギリシャ人は元々ギリシャ本土への編入を強く求めていたが、キプロス島はイギリスによって統治されていた。そのイギリスはキプロスを手放す気はなかったが、キプロスにおいてギリシャ系のキプロス解放民族組織(EOKA)による活動が開始されたが、イギリスはこれに対抗するためにトルコへこの紛争に対し、利害関係を主張するよう促し、1955年5月、イスタンブールで暴動が発生、ギリシャ人コミュニティが衰退することとなった。これらのことから、トルコ政府はギリシャへの併合を認めず、分割を主張するようになった[47]

1955年、パパゴスが死去するとコンスタンディノス・カラマンリスが首相に任命され、1956年2月、総選挙が行われ中道と左派が結成した『民主連合』が48%得票し、与党である『ギリシャ国民連合』が改組された『国民急進党』を上回ったにも拘らず、『国民急進党』が過半数を得ることになった。安定多数を得たカラマンリスは首相に在任した1963年までに国民所得の倍増など、経済の安定化に成功していたが、1958年の選挙では『国民急進党』は得票数が前回を下回ったにも関わらず、過半数を取得したが、左派が第二党に躍進していた[# 8]。カラマンリスはキプロスのために東奔西走したが、結局キプロスがギリシャへ併合されることはなく、イギリス連邦に所属する共和国として独立、ギリシャ、トルコが小規模な部隊をおくることにより、これを保障することとなった[49]

それまで内政には問題を持っていなかったカラマンリスであったが、選挙を1961年に行うことを決定すると風向きが変わり、中道諸政党が統一、ゲオルギオス・パパレンドウ率いる『中央同盟』を結成、雑多な主義が混合しており、やがて解散することになるが1961年の選挙では『民主左翼連盟』を追いやることに成功した[50]。しかしこの選挙は『暴力と欺瞞の選挙』と呼ばれる悪名高いものと化した[51][# 9]

しかし、これらの所作にも関わらず、中道連合が第二党に躍進、指導者ゲルギオス・パパレンドウは民主的な選挙を求め『弛まない闘争』を宣言、この混乱の中、左翼民主連合の指導者ランブラキスが暗殺され政局は悪化の一途をたどっていた。さらに1963年11月の選挙では中道連合が勝利を収め、パパレンドウが組閣、さらに1964年2月に再選挙が行われ、パパレンドウ率いる中道連合は安定多数を得て政権確保に成功した。一方、右派のカラマンリスは王室、特にドイツ生まれの[[フリデリキ (ギリシャ王妃) |フレデリキ]]王妃と対立、1963年12月亡命した[52][50]

アメリカは象だがキプロスはノミにすぎない。ギリシャもノミである。この二匹のノミがいつまでも象を痒くさせるならば、ノミは鼻でたたかれるだろう。それも激しく。
アメリカ大統領リンドン・ジョンソン、ギリシャ大使へ語る[53]

パパレンドウは政権を得たが、キプロスでは危機が迫っており、1960年のキプロス協定に定められていた三国による共同統治が崩壊し、キプロス大主教であり大統領であったマカリオスはトルコ人の権利縮小を求めたがこれをトルコ政府が拒否、ギリシャ人とトルコ人の間で1960年12月末から激しい戦いが始まり、トルコがキプロスに介入する危機が迫っていた。これは1964年にアメリカ大統領リンドン・ジョンソンの強硬発言により回避されたが、国連の平和維持軍が介入、不安定な平和がキプロスに訪れた[54]。これ以降、キプロスではトルコ人、ギリシャ人の住み分けが強制的に行われ、『二重の統一案[# 10]』が提示されたが、これをパパレンドウは拒否、アメリカの不興を買うこととなった[53]

また、パパレンドウは国内で改革を進め、教育改革や東側諸国との関係改善、内戦中より獄中にあったものの釈放などを行い、経済関連では息子アンドレアスを閣僚に取り立て、辣腕を震わせていた。しかし、パパレンドウによる緩やかなインフラ経済政策は国内の特権階級には不安視されており、さらに軍内にもパパレンドウ政府を左翼的であるとして危険視していた。そして、アメリカは警戒を強め、さらに右派連合は『アスピダ事件』を利用して中道政権へ攻撃を開始した[# 11]。そして、国王コンスタンディノス2世は国王の権限問題を背景にしてこれに介入、1965年7月にパパレンドウは辞任した。しかし、これに民衆はデモを開始、『70日間運動』もしくは『国王一揆』と呼ばれることとなる[56]。その後、首相にコスティス・ステファノプロスが任命されたが、政局の混乱と国内の不安定さを収めることはできなかった[57]。この混乱の中、ステファノプロスは『国民急進党』党首パナヨティス・カネプロスと合意して1967年5月、総選挙を行うことを決定、超党派の選挙管理内閣が取り仕切ることとなったが、アンドレアス・パパレンドウの問題で内閣は崩壊した。そのため、国王はカネプロスに選挙を託したが、その数日後の1967年4月21日、下級将校グループによるクーデターが発生した[58][59]

このクーデターは中道連合の勝利が確実視されたためであったが、国王、軍首脳、労働組合、政党全てが虚を突かれた状態であり、ギリシャ陸軍が権力を掌握することとなった。カネプロスはこれを拒否するよう請願したが、国王はクーデターの首謀者スティリアノス・パッタコス准将、ゲオルギオス・パパドプロス大佐、ニコラオス・マカレゾス大佐らによって形成された元検事長コリアスを首班とする偽りの文民政府を已む無く承認した[58][59]

[編集] 軍事政権

詳細は「ギリシャ軍事政権」を参照

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国王は偽りの文民政府を承認したが、1967年12月、逆クーデターを仕掛け事態の収拾を狙ったが、素人じみたその行動は軍によってすぐさま鎮圧され、国王はローマへ亡命した[60]

[編集] 歴代君主

注:()内は在位年

[編集] ヴィッテルスバッハ家

[編集] グリュックスブルク家

[編集] 関連項目

[編集] 注釈等

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[編集] 注釈

  1. ^ これは独立後も変わらず、『イギリス派』は立憲君主制を否定するオソン1世反発派、『フランス派』は「メガリ・イデア(大いなる理想、ギリシャの失地回復運動)」実現を夢見る立憲君主派、『ロシア派』はキリスト教との関係を中心にした保守派、と一応、色分けはできていたが、場合によっては党派を移動するなどその位置は流動的であった[3]
  2. ^ マケドニアはユダヤ、スラヴ、トルコ、アルバニア、ヴラビ、ロマらが19世紀から20世紀初頭にかけて共生していたが、民族主義的観念が発展するに従い、各民族が領有を主張する係争地と化していた[22]
  3. ^ この憲法改正により、人権に関する規定が強化され、議会改革、初等教育の義務化、農地改革のための土地収用の可能化などが規定された[25]
  4. ^ その後、1953年、ギリシャ、トルコ、ユーゴスラビアの三国でバルカン三国条約が結ばれるまでの良好な関係に至ったが、すぐに解消された。これはキプロス島をめぐってイスタンブールにおいてギリシャ人トルコ人暴徒が襲ったため、ギリシャとトルコの関係が悪化したためであり、ユーゴスラビアとギリシャが仲たがいをしたわけではない[40]
  5. ^ ニコラオス・プラスティラス率いる『国民進歩同盟』、エレフセリオス・ヴェニゼロスの息子、ソフォクリス・ヴェニゼロス率いる『自由党』、ゲオルギオス・パパレンドレウ率いる『ゲオルギオス・パパンドレウ党』[44]
  6. ^ これまでギリシャはアメリカより百億ドルを受け取っていたが、比例代表制を小選挙区制に変更しないと援助を縮小すると警告した[45]
  7. ^ ギリシャ人の多くがアメリカやオーストリアカナダドイツなどへ移住、彼らは『ガストアルバイター』として働き、本国へ送金していたが、これらはギリシャを支えるものであった。そして船舶の税金も安く押さえられたため、便宜置籍船の多くがギリシャ船籍であり、ギリシャの海運業は世界最大規模であった[39]
  8. ^ これは政局が混乱していことだけでなく、キプロス島事件の際に、NATOがギリシャを支援しなかったため、ギリシャ国民はそれに怒りを抱いていた。左派はそこに巧みに受け入れ、勢力を伸ばした[48]
  9. ^ 左派が躍進したことにより、右派連合が共産主義の台頭を恐れ、警察、軍、KYP、その他の反共産主義組織を動員して選挙妨害を大規模に展開[51]。さらに得票集計の不正操作まで行われたため、こう呼ばれる。また、この中には後の独裁者ゲオルギオス・パパドプロスも参加していた[50]
  10. ^ キプロスはギリシャに併合するが、トルコ人の自治州を形成し、そこにトルコ軍基地を配置する。その代わりにカステルリゾ島をトルコに割譲するという案[53]
  11. ^ ギリシャ軍内部にエジプトナセル体制の樹立を謀っていた『アスピダ(盾)』という秘密組織が存在しており、そのリーダーがパパレンドウの息子アンドレアスであるというCIAによってでっち上げられた事件[55]

[編集] 脚注

  1. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.54.
  2. ^ 桜井(2005)、pp.288-289.
  3. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.60.
  4. ^ 桜井(2005)、pp.289-290.
  5. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.58.
  6. ^ 桜井(2005)、pp.290-291.
  7. ^ 桜井(2005)、p.2919.
  8. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.59.
  9. ^ 桜井(2005)、pp.291-291.
  10. ^ 桜井(2005)、pp.292.
  11. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.61.
  12. ^ リチャード・クロッグ、(2004)pp.62-63.
  13. ^ 桜井(2005)、pp.293-294.
  14. ^ 桜井(2005)、p.294.
  15. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.62.
  16. ^ リチャード・クロッグ、(2004)p.63.
  17. ^ 桜井(2005)、p.295.
  18. ^ 桜井(2005)、pp.295-296.
  19. ^ 桜井(2005)、pp.297-298.
  20. ^ 桜井(2005)、pp.298-300.
  21. ^ 桜井(2005)、pp.302-304.
  22. ^ 桜井(2005)、p.305.
  23. ^ 桜井(2005)、pp.304-307.
  24. ^ 桜井(2005)、pp.319-320.
  25. ^ 桜井(2005)、p.320.
  26. ^ 桜井(2005)、pp.320-321.
  27. ^ 桜井(2005)、pp.321-322.
  28. ^ 桜井(2005)、p.324.
  29. ^ 桜井(2005)、p.325.
  30. ^ 桜井(2005)、pp.325-326.
  31. ^ 桜井(2005)、pp.326-327.
  32. ^ 桜井(2005)、pp.327-328.
  33. ^ 桜井(2005)、p.328.
  34. ^ 桜井(2005)、pp.328-330.
  35. ^ 桜井(2005)、pp.328-332.
  36. ^ 桜井(2005)、pp.332-334.
  37. ^ 桜井(2005)、p.334.
  38. ^ 桜井(2005)、pp.334-335.
  39. ^ リチャード・クロッグp.164.
  40. ^ リチャード・クロッグp.165.
  41. ^ 桜井、p.342
  42. ^ 桜井、p.343
  43. ^ リチャード・クロッグp.160.
  44. ^ リチャード・クロッグp.161.
  45. ^ リチャード・クロッグp.162.
  46. ^ 桜井、pp.343-344.
  47. ^ リチャード・クロッグp.165-6.
  48. ^ リチャード・クロッグp.167.
  49. ^ リチャード・クロッグp.168.
  50. ^ リチャード・クロッグp.169.
  51. ^ 桜井、p.345.
  52. ^ 桜井、pp.345-346.
  53. ^ リチャード・クロッグp.173.
  54. ^ リチャード・クロッグpp.172-3.
  55. ^ 桜井、p.346.
  56. ^ 桜井、p.346-347.
  57. ^ リチャード・クロッグpp.175-176.
  58. ^ リチャード・クロッグp.176.
  59. ^ 桜井、p.347.
  60. ^ リチャード・クロッグp.179

[編集] 参考文献

  • リチャード・クロッグ著・高久暁訳 『ギリシャの歴史』 創土社、2004年。ISBN 4-789-30021-8
  • 周藤芳幸・村田奈々子共著 『ギリシアを知る辞典』 東京堂出版、2000年。ISBN 4-490-10523-1
  • 桜井万里子著 『ギリシア史』 山川出版社、2005年。ISBN 4-634-41470-8
  • 在ギリシヤ日本国大使館編・外務省欧亜局監修 『世界各国便覧叢書ギリシヤ王国便覧』 日本国際問題研究所、1963年。

最終更新 2009年11月21日 (土) 18:26 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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