コモディティ化

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コモディティ化（コモディティ - か、英: commoditization, commodification）は、所定の製品カテゴリー中において、メーカー（製造元企業）ごとの差・違いが不明瞭化したり、なくなること。

[編集] 概要

コモディティ（英：commodity）化は、市場に流通している商品がメーカーごとの個性を失い、消費者にとっては何処のメーカーの品を購入しても大差ない状態のことである。なお英語の「commodity」は日用品程度の意味しかない。

これらには、幾つかの要因（後述）があるが、消費者にとっては商品選択の基準が販売価格（市場価格）の違いしかないことから市場原理の常としてメーカー側は「より安い商品」を投入するしかなくなり、結果的にそれら製品カテゴリーに属する製品の値段が安くなる傾向があり、反面企業にしてみれば価格競争で安く商品を提供せざるを得ず、結果的に儲け幅（商品として扱ううまみ）が減ることもあり、企業収益を圧迫する傾向がある。

こういったコモディティ化回避の企業戦略としては、付加価値の付与による多機能化など差別化戦略がある訳だが、過剰に機能を追加しても過剰性能で消費者にアピールできない場合もあり、ブランドイメージ戦略も各々のメーカーが同程度の力を注いでいる場合は並列化するまでの時間稼ぎにしかならず、差別化戦略にも限界が存在する。

[編集] コモディティ化の要因

コモディティ化に至る原因は幾つか存在するが、その理由は一様ではない。製品カテゴリーにもよって様々な要素も関係しあい、相互にコモディティ化を推進している場合がある。

規格や仕様の存在する製品群・市場

コンピュータ関連や通信関連の機器に顕著な傾向であるが、これらの製品はメーカーの別無く同じように使え、同じように通信網に接続できるよう求められる。従ってそれら通信規格など基本仕様に則っていない製品は市場投入することができず、結果的に並列化する。コンピュータネットワーク関連機器などはこの傾向が顕著であり、サーバ製品も併せてコモディティ化回避のための各社の技術開発が盛んではあるが、規格争いのような市場の混乱を誘発させる現象もしばしば発生する。

モジュール化

製品を構築する要素がモジュールとしてすでに市場に存在し、製品として流通している場合は、メーカーにとって同等のモジュールを自社開発するよりも安上がりである。このため所定の機能を持つモジュールが所定の目的に使われる製品に組み込まれる訳だが、その結果として同じモジュール同士で構成された製品は、メーカーの別なく同程度の性能しか持たなくなる。この傾向が強い分野の一つにはパーソナルコンピュータがある。

技術の円熟化

多くの消費者が求める以上の機能を簡単に実現できる場合、必要十分な機能を実現する上でのハードルも下がり、結果的に大手から中小まで多くの企業が同等製品の製造と販売に参入してくる。この場合においてはもはや技術力に勝るとか販売ルートの開拓力を持つといった企業自体の力は余り関係なく、消費者は最も手に入りやすい製品を手にする。電卓やトランジスタラジオの分野はこの傾向が顕著である。

基準・法制度

例えば安全基準のように、求められる性能の下限がすでにあって、それを満たせばよい場合には、その基準を満たした製品だけが市場に流通する点で、コモディティ化が発生する。例えばオートバイ乗車用ヘルメットは、そういった安全基準を満たす必要性において、ブランドイメージを確立したり意匠性で人気を博している製品を除くとコモディティ化の傾向が強く、ミニバイク（原付バイク）用乗車ヘルメットは、ホームセンターなどに行くと構造は簡素ながら有名メーカーの製品とは段違いに廉い製品が並んでいる。

[編集] コモディティ化の例

コモディティ化を起こしている製品群は、視点を変えると消費者にとって日用品など生活に欠くことのできない製品群だとみなすことが可能である。これらの商品は無くては困るし、どこのメーカーの製品でも必要を満たせば製造元については細かく問われない面がある。

生活の必需品という意味では、白物家電（生活家電）が先進国では標準的に普及しているが、これらは掃除機であれば「細かいごみを吸い取って内部に蓄え捨て易くする機能」が、冷蔵庫であれば「中の食品が腐らないよう十分に冷やす機能」があれば事足り、あとは消費電力だとか容量だとかデザインといった細かい選択基準があるのみで、基本性能や機能は余り変化が無い。

しかし白物家電の多くではコモディティ化が進行した結果、電機メーカーにとってはうまみの薄い製品群であることには違いなく、これらが経営を圧迫している傾向も強い。ただ消費者は同製品カテゴリーの製品を求めるため、完全に切り捨ててしまう訳にも行かない。このため電機メーカーでは、これらコモディティ化の著しい製品群は人件費が安い地域にある海外生産拠点に生産を移してコストダウンを図ったり、あるいはOEM製品を取り入れて自社生産拠点への注力を回避するなどの対策を図るケースも見られる。他のコモディティ化が著しい分野でも、概ね似たような事情や動向が見え隠れしている。

この「うまみが薄い」という面は販売でも同様で、家電量販店では白物家電は「需要はあるがヒット商品のように一度に大量に売れない（加えて売り場面積を広く占有する）」という面があり、宣伝にも販売にも余り人員やコストを割いていなかったり、売り場の位置や面積も狭く隅っこであるなど、娯楽家電など他分野よりは積極性が感じられない様子が見られる。

ただこういった市場の方向性においてもコモディティ化を脱却する手法はいくつか存在し、たとえばデザイン家電のように意匠性に特化したり、あるいは多機能化で優位性を獲得、更にはそれら複合化された機能で新しい利用方法がうまれ、従来単機能製品にはない価値観を創造するケースも見出される。

[編集] コモディティ化戦略

コモディティ化戦略は、メーカー自らコモディティ化を目指す戦略である。多くの場合においては、すでに市場が大手メーカーの一人勝ちに陥ったまま膠着している状態に、低価格で一定の機能や価値を持つコモディティ化製品を投入、既存市場を切り崩すことが行われる。

例えばコンピュータソフトウェア販売会社のソースネクストは、すでにマイクロソフトがデファクトスタンダードを確立しているオフィススイートを始めとするアプリケーションソフトウェア（パッケージソフトウェア）分野の製品市場にスリムパッケージなど簡略化させたパッケージと既にマイクロソフト側に敗退して小さな市場に落ち着いていたメーカーや新興メーカーのソフトウェア製品などを低価格で販売することで切り込みを掛けている。

こういったコモディティ化戦略では、既存市場の高値寡占化状況が根強いほど、市場は安価な製品を求めているはずだという視点に基くものである。この他にも同じくコンピュータソフトウェア関連では、百円ショップのザ・ダイソーが定番ゲームを中心にコンピュータゲーム化したものや同人ゲームをパッケージ化したザ・ゲームシリーズ（各タイトル105円）というパソコンゲーム（ゲームソフト）を販売している。

[編集] 情報処理業界とコモディティ化

情報処理の業界に於いては、規格化の一方でコモディティ化が進行し易いのは既に述べたとおりだが、その一方でバリュー・チェーンのどこかで脱コモディティ化が発生すると考えられている。これはクレイトン・クリステンセンの説によるが、技術面で頭打ちになるなどコモディティ化が進行すると、アフターサービスや調達性による差別化が発生、ここで消費者が所定のメーカー製品を選択するようになるというものである。

例えば、サーバ製品やネットワーク関連機器メーカーの大手サン・マイクロシステムズが2007年11月14日に、日本で地下に構築された大規模なデータセンターの設置運営を国内10社と共同で行うと発表する^[1]など、製品だけではなく総合的なソリューションサービスに展開する企業も出てきている。

[編集] 脚注

1. ^ サン、IJ、ベリングポイントなど民間企業を中心に12団体が「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発足 2007年11月14日 プレスリリース

[編集] 関連項目

• 売れ筋 - 死に筋（コモディティ化した商品は死に筋だが、需要が絶えることが無い）
• 一物一価の法則 - コモディティ化した商品は「一物」として扱われる。