スポーツクラブ

スポーツクラブの最新ニュースをまとめて検索！

日本国内の多くのスポーツクラブでは施設内の撮影を禁止しております。このため内部の画像を手配することは基本的にできませんので、あらかじめご了承ください。

スポーツクラブは、各種の運動施設と専門の指導員を有する施設^[1]。

[編集] 概要

フィットネスクラブとも呼ばれる。

定義は明確ではないが、たとえば日本の経済産業省の特定サービス産業実態調査におけるフィットネスクラブの定義は、「室内プール、トレーニングジム、スタジオなど室内の運動施設を有し、インストラクター、トレーナーなどの指導員を配置し、会員にスポーツ、体力向上などのトレーニング方法などを教授する事業所」とされ、室内プールの他に室内運動施設を有しない事業所は除外するとされている。

大手のスポーツクラブには、アメリカの24アワーフィットネス（24 Hour Fitness）、ゴールドジム（Gold's Gym）、イギリスのフィットネスファースト（Fitness First）などがある。

[編集] 日本におけるスポーツクラブ

市場規模は約2,940億円、会員数の合計は278万人であり、今後さらに成長すると見込まれている^[2]。

大手のスポーツクラブにはセントラルスポーツ、コナミスポーツクラブ、ティップネス、ルネサンスなどがある。その他主要なスポーツクラブについては、日本のスポーツクラブ一覧を参照。

[編集] 沿革

事業化が始まったのは、1970年代である。1980年代になると余暇の多様化やバブル景気と相まって、企業の子会社によるクラブが増加した。また、既存のスイミングスクールが業容を拡大して参入するケースも見られた。

1990年代になると、バブル崩壊のあおりを受けて多くのクラブが経営不振に陥った。さらに、事業の再構築の一環として福利厚生の見直しが企業において進められた結果、中小クラブの営業権を大手クラブが買収・譲受する形で整理統合が行われた。株式を公開・上場するクラブや、逆に投資ファンドの標的となるクラブも現れた。

2000年以降は、ダイエットやアンチエイジングに代表される健康ブームの広がりに加え、いわゆるメタボリック症候群への関心も高まり、施設は再び増加傾向にある。小型の施設が増加しているほか、鉄道、流通など異業種からの参入もあり、さらもには海外企業も進出してきており、競争は激しくなっている。

[編集] 施設

室内プール^[3]・トレーニングジム・スタジオの3つが、もっとも基本的な施設である。また、近年は、スパやサウナなどリラクゼーション施設を兼ね備えたスポーツクラブも増えている。

建物は、自前や建て貸しが多い。これは、プールや浴室で大量の水を使用するため、テナントとして出店する場合はあらかじめそれを見越して給排水設備やボイラーを設計してもらう必要があるからである。小型店の中には、雑居ビルのワンフロアに施設をまとめ、シャワー室を廃した施設もある^[4]。

[編集] サービス

主なサービスとして、インストラクターが付き添い会員に個人指導をおこなうパーソナルトレーニング、トレーニングウェア・靴・水着・タオルなどを貸し出す用品レンタル、会員の身長・体重・血圧・体脂肪率・筋肉量などを測定する数値測定サービス、会員の運動や健康に関する履歴をコンピュータで記録・管理するトレーニング管理などがある。

[編集] プログラム

インストラクターの指導の下に行われるプログラムは、グループエクササイズ、レッスンとも呼ばれ、無料で受講できる場合が多い。時間は30分~60分が中心である。スタジオプログラムは、自社開発のオリジナルプログラムを実施する場合が多い^[5]。

スタジオで実施される主なプログラムには、エアロビクス、ステップエクササイズ、格闘技、ヨガ、ピラティス、ダンス、バレエ、チアダンス、体操・新体操などがある。また、プールで実施される主なプログラムには、泳法（クロール・背泳・平泳ぎ・バタフライ）、アクアビクス、アクアウォーキング、フィンスイミングなどがある。

[編集] 従業員

正社員の比率は従業員全体の2割以下であり、他産業に比べパートやアルバイトの率が高い。また、従業員のほとんどはインストラクターである^[6]。外部契約で業務に従事するインストラクターもいる。

[編集] 関連項目

• スイミングスクール
• フィットネス
• クラブチーム - 実際にスポーツ競技を行うクラブ

[編集] 脚注

[編集] 外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、スポーツクラブに関連するカテゴリがあります。

• 社団法人日本フィットネス産業協会