テレビ離れ

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テレビ離れ(テレビばなれ)とはテレビの視聴習慣を持たなくなることを言い、そのような国民の傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。

目次

[編集] 定義

テレビ視聴より他媒体に優位性を持たせることによって相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象である。こうした個々の意志選択の集合が、統計上数値として現れ、とりわけ2000年頃からそれが顕著になったことから、このような傾向を「テレビ離れ」と呼ぶようになった。

[編集] 概要

総務省統計[1]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向に在る。ニールセンの調査[2]によればアメリカでも増加傾向にある。フランスカンヌのテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計では、日本人の平均視聴時間は5時間1分で世界で一番テレビを見ているという。これでは労働時間の他にはほとんど休みなくテレビを見ているということになる。

しかし、日本ではテレビの総世帯視聴率 (HUT) は低下傾向にある[3]。又、2005年度のNHKの「国民生活時間調査」[4]によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性1995年の3時間34分から2005年に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率(テレビを観る人の割合)も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、無職主婦漁業者も同様に長時間視聴している」としている。

また、テレビ局数も関東をはじめ三大都市圏とそれ以外の地域でのテレビ局数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じてPCでテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。

これらを総括すると、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっていると言える。2011年の地上デジタルテレビ放送(地デジ)への切り替えの際には、テレビを買い換えたくても金銭面や視聴不可能地域のため、テレビを視聴すること自体が困難になる世帯(過疎地域、高齢者・低所得者世帯)も出る。

[編集] 原因

  • インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及及び利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている[5]

[編集] アメリカにおけるテレビ離れ

アメリカにおいてもテレビ離れが進んでいる[7]との調査結果があり、特にネットワーカーにおいて顕著である。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。

[編集] 関連項目

[編集] 脚注

最終更新 2009年10月27日 (火) 03:01 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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