デオデオ

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デオデオ本店 代表的な店舗の例 デオデオ海田店 デオデオ本社 デオデオ本社

デオデオ（DEODEO）は、中国地方を営業基盤とする日本の家電量販店チェーン。エディオングループの店舗ブランドのひとつである。

運営会社は、2009年10月1日に、デオデオが同じエディオン傘下の株式会社ミドリ電化を吸収合併して誕生したエディオンWEST。吸収合併前は、株式会社デオデオ（英文名称:DEODEO Corporation、旧社名:第一産業株式会社）で、本社は広島県廿日市市に、本店は広島県広島市中区に所在していた。

また、デオデオ本店は、デオデオにおける本店であると同時に、株式会社エディオンWESTの登記上の本店（本社とは別）でもある（詳細はデオデオ本店を参照）。

[編集] 概要

家電販売店のデオデオと、インターネットサービスプロバイダのデオデオエンジョイネットを展開する。2002年にエイデンと事業統合。共同持株会社エディオンを設立し、同社の完全子会社となる。イメージキャラクターはかつてはケント・デリカットであったが、2006年5月以降はエディオングループ共通のイメージキャラクターとして所ジョージが起用されている。店内でかかっているイメージソングを歌っているのは声優の大谷育江。

出店戦略としては、直営の大型店に加え、個人経営の電器店とFCフランチャイズ契約を結び、系列店としている（デオデオファミリーショップ、通称DFS）。これにより、高齢者など大型店ではカバーできない需要の取り込みを行っているが、大型店で購入した商品の配達工事及び修理を請け負わせる事は全く無い。むしろDFSは、近くの大型直営店に顧客と同伴して商談をしたり、配送、設置、修理等を大型店に依頼する事もできるメリットがある。そのため、規模に対して店舗数が非常に多い。その分、近年では直営店の統廃合・大型化を加速させている。

地盤とする中国地方でも、古くからのライバルであるベスト電器以上に、関東YKK軍団の中でも最も強力なヤマダ電機の攻勢が強まり、さらには2007年秋には岡山にもビックカメラが進出、2008年3月には、広島にも進出（ベスト広島店）して来たため、出店戦略の大幅な見直しを迫られている。 ここ数年は新規出店を抑制し、既存店の改装や立て替え、増床によるてこ入れが中心となっている。

[編集] エディオングループとしての事業共通化

コンプマート

かつてはエイデンの情報機器専門店であったが、現在はエディオングループ共通の店舗名となっている。例えば「コンプマート広島」は、デオデオが店舗運営している（デオデオは、かつて情報機器専門店としてComCityを展開していた）。

ネバーランド

かつてはエイデン店舗内のコンピュータゲーム専門の販売コーナーの名称であったが、現在はエディオングループ共通のおもちゃ及びコンピュータゲームの販売店名となっている。例えば「ネバーランド広島本店」は、デオデオが店舗運営している。なお、現在はエイデン系のネバーランドでも、コンピュータゲームだけに特化せず、おもちゃも扱う店舗が登場している（エイデン豊田本店など）。

eeカード

デオデオの長期修理保証付ポイントカードであったが、現在はエイデンと共通の制度となり、ポイントは蓄積・活用ともに、エイデンと完全互換性がある。（詳細は後述）-現在は新ブランド名、エディオンカードとなっている

ファミリーショップ

デオデオファミリーショップ（通称DFS）のノウハウがエイデンにもエイデンファミリーショップ（通称EFS）として展開されている。

CM

2006年より、CMもエイデンと共通化した。相違点は「まじめでんき、デオデオ」が、エイデンのCMでは「まじめでんき、エイデン」と、社名が変化しているだけである。

[編集] 沿革

• 1946年 - 久保道正が久保兄弟電機商会として創立。
• 1947年5月7日 - 第一産業株式会社を設立。
• 1952年5月 - 卸売業から家電総合小売業に転換。
• 1977年10月 - 全店舗名をダイイチに変更。
• 1981年3月 - 株式会社正能電機（埼玉県上尾市）を吸収合併。
• 1981年4月 - 株式会社旭電機商会（広島県呉市）を子会社化。
• 1984年7月 - 株式会社ジャスト（群馬県高崎市）を子会社化。
• 1986年2月 - 株式会社デオニー（福岡県北九州市：ユニードとの合弁会社であった）を子会社化。
• 1986年10月 - 社名を株式会社ダイイチに変更。
• 1989年 - 台湾へ出店。
• 1992年4月 - 前副社長の久保允誉が社長に就任。
• 1995年4月 - 子会社の株式会社旭電機商会を吸収合併。
• 1995年 - 株式会社サンエー（沖縄県宜野湾市）とフランチャイズ契約を締結し、沖縄県に進出。
• 1997年4月 - 社名を株式会社デオデオに変更。
• 2000年1月25日 - 本社を広島県廿日市市に移転。
• 2002年3月29日 - 株式会社エイデンと共同で株式会社エディオンを設立。同社の完全子会社となる。
• 2003年7月1日 - 前社長の久保允誉が会長に、前副社長の友則和寿が社長に就任。
• 2005年3月31日 - 子会社の株式会社デオデオテクノネットを吸収合併。
• 2005年5月31日 - 株式会社ニノミヤからの営業譲受により、岡山南店（現・岡南店）、倉敷本店（現・中庄店）、連島店（現・倉敷南店）、児島店を事業譲受。
• 2005年9月 - 台湾の店舗はベスト電器へ売却。
• 2006年5月 - 広島に本社を持つ家具メーカーマルニ木工の支援を表明。
• 2006年5月19日 - 株式会社キョーエイ（徳島県徳島市）の家電販売事業部門（K-1）からの営業譲受により、タクト店、北島店を事業譲受、鴨島店は閉店。
• 2007年4月1日 - 子会社の株式会社デオデオ商事を吸収合併。
• 2007年5月7日 - 設立60周年。
• 2008年4月1日 - 東海地区のDFS4店舗をエイデンへ移管。DFS松屋銀座店を東京エディオンへ移管。
• 2008年9月8日 - CIを一部リニューアル。電球のロゴを強調したデザインとなる。
• 2009年10月1日 - 法人としてはミドリ電化と合併。商号をエディオンWESTに変更（存続会社はデオデオ）。^[1]

経営統合後に関しては、エディオンWEST#沿革を参照のこと。

[編集] カード・保障制度

デオデオでは、家電購入が頻繁な顧客を上得意様と呼び、かつてはこれらをまとめて『ゴールデンアップル会員』とも称した。特定の時期には一般客に通知されない上得意様向けの販売会である「ゴールデンアップル商談会」が開かれた。この販売会は一般販売と合同で行われるが、前もって商談会を案内するために送付されたDMを持って行き、これを店員に見せるとDMの価格で安価に商品が買える仕組みとなっていた。

現在では『ゴールデンアップル会員』は『エディオンカード会員』とほぼ同義となっており、以前（および現在）の上得意様条項に当てはまる顧客であってもカード加入が無いと「ゴールデンアップル会員」条項からは除外され、カード加入をしていない顧客は上得意様ではないと判断される。そのため「カード会員ではないゴールデンアップル会員」は存在せず、DM送付もカード会員に限られる。

[編集] カード制定前～eeカード

• 『ダイイチ』時代、家電購入者には、頻繁に来店・購入を行う上得意様に対しほぼ無条件で5年間の長期間無料保障が付与されていた。しかし『デオデオ』に商号を変更すると同時に『デオデオカード』（国際ブランドのないハウスカードで、発行元はライフカード・オリエントコーポレーション・日本信販・全日信販）を導入。その後はこの方針を転換し、長期保障の対象が従来の上得意ではなくカード加入者のみとなった。そのため『ダイイチ』時代からデオデオを知る者（特にカード制定以前に上得意様であった層）は「サービスが悪くなった」と評する事がある。

• デオデオカード制定と同時にカードポイント制度が導入された。その際、クレジット機能および長期保障制度の無い純粋ポイントカードである『デオデオenjoyカード』が学生層向けに発行されていた。ポイントの扱いは『デオデオカード』と同様。

• その後、出光カードとの提携による国際ブランド付き『デオデオ出光国際カード』も発行される様になったが、デオデオ以外での買物でもポイントを付与する様に改定する際、国際ブランド付き『デオデオeeカード』に一本化し、発行元もライフに一本化された。

[編集] エディオンカード

• 2008年10月発行分からエイデン・東京エディオン・ミドリ電化と共に『デオデオeeカード』から『エディオンカード』に名称を変更した。既会員は更新時に『エディオンカード』に切り替えられる。発行元は『eeカード』と同様。
• エイデン（旧東京エディオン含む）とデオデオのエディオンカードはポイントを相互に追加及び蓄積が可能。ミドリ電化発行のエディオンカードは2009年11月3日まではポイントをエイデン・デオデオと相互に利用することが出来なかった。また、同じくエディオングループのクレジットカードである100満ボルトの『株主ポイントジャックスカード』や石丸電気の『アイアイUCカード』（2009年11月3日廃止）とはポイントの相互利用が出来ない。
• 前述の『enjoyカード』はエディオンカード制定と同時に廃止され（後に復活）、これでデオデオのポイントカードは基本的にクレジット抱き合わせが主力となった。クレジット機能が必要ない人や、審査で発行対象から外れた人のために、クレジット機能のない『IDカード』もデオデオカード時代から発行されているが、あまり宣伝されていない（年会費2,100円）。
• クレジット機能はマスターカードもしくはVISAカードとなり、年間保証費として1,029円（消費税別980円）が必要となる。なお契約のデフォルト（無届・無申請）状態ではマスターカードとなり、VISAカードでのエディオンカードの取得は契約時に申請が必要（契約書の国際カード申請項目においてVISAを選択するよう印をつける）となる。
• 購入金額に対してポイントが付き（税別100円につき1円分）、1円単位で商品の購入代金に充てることができる。長期保証（5年間保証、一部指定機種は10年間保証）は基本的に税別5,000円以上で1年以上のメーカー保証付の指定商品に対して購入金額に対してまで保証となる。そのため修理金額が購入金額を超える場合は超えた分を別途支払うか修理を中止することになり、保証は終了する。またメーカー保証期間中はメーカー保証が優先される。また年間（4月1日から翌年3月31日まで）での適用合計額は税別40万円までの制限がある。
• エディオンカード解約した時点ですべての長期保証は終了する。また、パソコン（デオデオ指定機種を除く）や携帯電話などは長期保証の対象外である。保証対象か否かの確認は、購入時のレシートの表示でできる。
• 付帯カードとして配偶者専用カードやETCカードも発行できる。
• デオデオが全店を挙げてエディオンカードを積極的に勧誘する理由として、単にカード手数料の抑制やカード会社からのインセンティブを得ることの他に、再来店獲得のためである。長期修理保証やポイント加算を挙げ、価格で強いヤマダ電機に顧客を奪われない様に努力している。脱退防止策として、携帯電話料金や電気料金の支払いをデオデオeeカードにする事を勧めている。
• 同じエディオングループのエイデンが発行する『エイデンeeカード』（現在は『エディオンカード』に統一）は当初ライフカードの発行であったが現在ではセディナ（OMCカード・JCBもしくはVISA）のものを案内している。
• 東京エディオン・ミドリ電化の『エディオンカード』もエイデンと同じくセディナ（OMCカード）との提携だが、デオデオのみライフカードとの提携を継続していたのは、ライフがデオデオと同様に広島発祥の企業であり、デオデオが筆頭株主であるサンフレッチェ広島のスポンサーでもあることが関係していると思われる。
• ライフ発行のエディオンカードとセディナ発行のエディオンカードでは機能面では同じだが、ライフ版にはポイントが多くもらえる優待加盟店が存在する。
• なお、購入後の5年保証期間がネットで確認できたサービス「デオデオeeメールサービス」は2007年9月30日をもって終了した。
• 2009年、アウトレット店にリニューアルオープンした香椎浜店では旧enjoyカードに相当する物としてエディオンポイントカードが導入された。この場合追加料金（本体価格の5%）を支払うで長期保障を受けることが出来る。カードの入会制限は特にない。
• ライフが提携カード事業を大幅縮小する事になったのを受け、エディオンWEST発足後の2009年10月新規申込分より、デオデオ発行のエディオンカードはオリエントコーポレーション（Orico）（MastercardもしくはJCB）となり、店頭の案内パンフレットが更新されたが、まだ公式ホームページは更新されていない。また順次DM等で既存のライフカードからOricoへの変更手続きを案内している（エイデンで発行されたカードはセディナへの移行を案内している）。公共料金などをカード利用しているユーザの切り替えは、カード保有者が独自でしなければならず、更新に掛かる手間への代償に、店舗で利用できる10,000円程度の割引券を発行している。

[編集] 最近の動向

• 2006年後半頃からオール電化の販売に乗り出す。販売額が大きい事、得られる粗利が非常に大きい事が特徴。また、台所やトイレなどのリフォーム事業にも参入。施工価格を統一したパッケージ商品として提案販売を行っている。
• 家電製品アドバイザーの資格取得を全店で推進している。家電量販店の競争の中、質の向上を目指している。
• エディオングループ化に伴い、ミドリ電化等とシステムを統一するため、長年使用していたPOSシステムの変更を行っている。これによりグループ店舗間のシステムの統一を目指しているが、いまだ100満ボルト等との連携が出来ていない。

[編集] 店舗

関東地方・東海地方・中国地方・四国地方・九州地方に702店舗（FC・DFS等含む）を持っている（2008年4月1日現在）。 エディオングループ年間総売上はヤマダ電機に次ぐ業界第二位、店舗数は第一位とされるが、これらのフランチャイズ店舗やグループ子会社を含めての数字である。

[編集] 東海地方

• 岐阜県 - 1店舗（うちFC1店舗）

[編集] 中国地方

• 鳥取県 - 13店舗（うちDFS8店舗）
• 島根県 - 43店舗（うちFC2店舗、DFS34店舗）
• 岡山県 - 64店舗（うちFC2店舗、DFS42店舗）
• 広島県 - 160店舗（うちコンプマート1店舗、ウォッチ&カメラ館1店舗、ネバーランド1店舗、携帯電話専門店2店舗、FC5店舗、DFS121店舗）
• 山口県 - 70店舗（うちDFS56店舗）

[編集] 四国地方

デオデオ松山本店（愛媛県）

• 徳島県 - 8店舗（うちFC2店舗、DFS4店舗）
• 香川県 - 23店舗（うちFC4店舗、DFS16店舗）
• 愛媛県 - 55店舗（うちDFS45店舗）
• 高知県 - 4店舗（うちFC1店舗、DFS3店舗）（平成一桁時代までは宮地無線として営業していた）

[編集] 九州地方

• 福岡県 - 72店舗（うちFC1店舗、DFS59店舗）
• 佐賀県 - 47店舗（うちDFS46店舗）
• 長崎県 - 43店舗（うちFC1店舗、DFS40店舗）
• 熊本県 - 26店舗（うちFC1店舗、DFS23店舗）
• 大分県 - 27店舗（うちDFS24店舗）
• 宮崎県 - 8店舗（うちFC1店舗、DFS5店舗）
• 鹿児島県 - 23店舗（うちDFS21店舗）
• 沖縄県 - 9店舗（うちFC9店舗）

[編集] デオデオの由来

会社名のDEODEOは最初のDEOが「Do!Enjoy」を意味し、次のDEOが「Dependable Product（信頼できる商品を）」「Excellent price（満足いく価格で）」「Outstanding service（最高のサービスでお届けする）」を意味する言葉の頭文字である^[2]。

[編集] 関連会社

• 株式会社デオデオ商事（法人向け事業）：2007年4月1日にデオデオに吸収合併された。

[編集] その他

• 2007年7月5日 - 2007年8月31日、プレイステーション3専用ソフト「ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原」用に、PLAYSTATION Storeにて「デオデオ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
• 1993年よりインターネット上で洋書の販売を行っていた。販売レートが大手書店のものよりも安く手に入るということで、学術関係者や洋書愛好者に人気があったが、Amazon.comなどの海外のネット書店が日本向けに直接販売するようになり、規模を縮小。のちに洋書販売部門はビーブリッジ・インターナショナルに譲渡^[3]されたが、これも2008年1月31日をもって営業を休止した。

[編集] 脚注

[編集] 関連項目

• 家電量販店
• サンフレッチェ広島 - 資本参加（2007年から筆頭株主）。1997年よりユニフォーム（胸）スポンサー。
  • 本谷祐一 - 元同社取締役、現サンフレ社長
• 福屋（DFS八丁堀ショップを運営）
• 雲南農業協同組合（DFS JA雲南中央を運営）
• 真庭農業協同組合（DFS JAまにわ落合店を運営）
• 津山農業協同組合（DFS JAつやまを運営）
• 吉備ケーブルテレビ（FC ゆめタウン高梁店を運営、同社の旧社名がマルフジ電器であったため）
• サンエー (沖縄県)（沖縄県内のFC9店舗を運営）

[編集] 外部リンク

• デオデオ
• デオデオエンジョイネット
• デオデオファミリーショップ
• エディオンeeカード

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