トン数
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トン数（トンすう）とは、船の大きさをトンを単位として表したものである。大別して容積によって表すものと重量によって表すものとがある。
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[編集] 概要
船舶の大きさを表す数値が複数存在する理由は、船舶をどのような対象として捉えるかにより、大きさの指標として適切な概念が異なるからである。船舶を運送手段として見る場合には、「どれだけ積めるのか」ということを基に運送料、用船料、保険料などを算定する必要がある。次に、船舶を資産として見る場合には、「どれだけ稼げるのか」ということを基に入港税や資産税（保有税）などを算定する必要がある。さらに、軍艦等の軍事力としてみる場合には輸送力・積載力としてよりは武装をした状態での大きさで表す必要がある。
このような様々なトン数について国際的に取り決められた条約が「1969年の船舶のトン数の測度に関する国際条約」であり、同条約に基づいて日本で制定された法律が「船舶のトン数の測度に関する法律（昭和55年5月6日法律第40号）」（以下、「測度法」）である。ここで測度とは、測度法の規定に従って寸法を測りトン数を決定する一連の行為を指す。なお、船舶の長さや幅なども測度により決定される。
これら目的に応じて算出されたトン数により、運送料、用船料、保険料、通行料、船舶に関する許認可や免許・装備等の有無の規制、港湾内や運河の接岸・通行の許否、軍縮条約等による保有船舶数としての規制などが適用されることになる。従って、同一船舶について複数の「トン数」を測度し、使用することも多く見られる。
港湾内や運河の接岸・通行の許否や、水先案内の要否については、これらの「トン数」の他、その性格上から「船の長さ」「船幅」「喫水」によって規制されることもある。
船籍が日本にある大型船舶（漁船を含む）については測度法に基づき国土交通省の船舶測度官が、「総トン数」「国際総トン数」「純トン数」「責任トン数」「パナマ運河トン数」「スエズ運河トン数」「載貨重量トン数」「排水量トン数」を測度して証書を交付する。また、漁船以外の小型船舶は小型船舶検査機構（JCI）が「小型船舶等の登録に関する法律」に基づき、小型漁船は「小型漁船の総トン数の測度に関する政令」に基づき都道府県が各々測度し、総トン数計算書を作成する。
[編集] 主なトン数の種類
[編集] 容積トン数
容積トン数は船舶の閉囲場所の長さ・幅・深さを巻尺等により実測し、それらの値を掛け算して容積を求めた上で合算し、得られた合計容積から定められた計算式を用いてトン数を求める。
- 総トン数（グロストン）（Gross tonnage）-- 船舶の大きさを示すのに用いる指標。「G.T.」「G/T」「GT」と表記されることがある。単に「総トン数」と表記された場合には「国際総トン数」を表すのか「国内総トン数」を表すのか注意を要する。
- 国際総トン数 -- トン数法第4条。政府間海事協議機構（現国際海事機関）（IMO）において制定された、「1969年の船舶のトン数測度に関する国際条約」に基づいて、国際的に統一された計測方法により算出される船舶の大きさを表す数。主に客船の大きさを示す際に用いられる。船内の総容積から、二重底と上甲板より上の部屋の容積を除いたもの。100立方フィート（1000/353立方メートル）を1トンとする。国際総トン数＝船内総容積X（0.2+0.02log10X）として計算する。
- 総トン数 -- トン数法第5条。日本国内で適用される総トン数。「国内総トン数」「登録総トン数」と表記されることがある。国際総トン数にトン数法で定める係数を乗じて得た数値に「トン」を付して表す。国際総トン数より小さな値になる。小型船舶登録や漁船登録で用いられるトン数である。
- 純トン数（ネットトン）（Net tonnage） -- トン数法第6条。総トン数から航行に必要な部分の容積を除いたもの。すなわち、貨物や旅客のためだけに使われる部分の容積。「NT」「N/T」「N.T.」と表記されることがある。船にかかる税金や手数料は純トン数を元に計算される。
- 責任トン数 -- 「船舶油濁損害賠償保障法」及び「船舶の所有者等の責任の制限に関する法律」に基づき定められるトン数。
- パナマ運河トン数（Panama Canal Net Tonnage) -- パナマ運河の通航料計算のために用いられる。国際総トン数の算出に用いた船舶の総容積に、パナマ運河当局が定める係数をかけて算出するトン数。「PCNT」と表記されることがある。パナマ運河の通航料は現在は「TEU」（Twenty Foot Equivalent Unit）を用いて計算されている。
- スエズ運河トン数（Suez Canal Net Tonnage） -- スエズ運河の通航料計算のために用いられる。純トン数をもとに、スエズ運河公社が定める基準を加えて算出するトン数。「SCNT」と表記されることがある。
- 載貨容積トン数（Capacity） -- 貨物の最大積載量の容積。この場合は40立方フィートを1トンとする。船舶の用途に応じて、穀物等の粒体・粉体物を積載する場合の「ばら荷容積トン数」（Grain capacity）と、包装・袋詰めをされた貨物を積載する場合の「包装容積トン数」（Bale capacity）がある。
[編集] 重量トン数
- 載貨重量トン数（Dead weight tonnage）-- 貨物（自己の燃料等も含む）の最大積載量の重量。「D.W.T.」「DWT」と表記されることがある。計画満載喫水線に至るまで貨物を満載した時の排水トン数から、貨物を積載していない時の排水トン数を引いて求める。---積載重量トン,dwtとも表記
- 排水トン数（Displacement tonnage) -- トン数法第50～58条。船の排水量。船の重量に等しい。英トンまたはメートルトンで表される。特に軍艦の大きさの表示に用いられる。軍艦等は積荷の可能量、又は積荷による総重量の変化を考慮する必要性が乏しいため主に排水トン数を用いる。排水量の細別は排水量の項目に詳しい。
[編集] 外部リンク
- 船舶のトン数の測度に関する法律（総務省法令データ提供システム）
- 社団法人日本船主協会「海運用語集」
- 国土交通省東北運輸局「船舶のトン数測度と登録」
- 国土交通省中部運輸局「船のトン数について詳しく知りたい」（平成18年7月現在）
- 日本小型船舶検査機構
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