ドミノ理論

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ドミノ理論（-りろん）は、ある一国が共産主義化すれば、ドミノ倒しのように近隣諸国が次々と共産主義化してしまうという冷戦時の外交政策上の理論である。実際に起こった現象についてはドミノ現象と呼ぶ。

転じて、一度ある物事が起これば、次々と連鎖的にある物事が起こるとする理論、例えば「本当にドミノが倒れる」確率に言及することなく、「風が吹けば桶屋が儲かる」式、またバタフライ効果理論を展開することもドミノ理論と呼ばれる。ドミノ理論は検証や論理の正確性を欠く場合は、誤謬や詭弁だと見なされる場合もある。

アジアの国の共産化をドミノ倒しに見立てたドミノ理論の絵

[編集] 歴史

1954年、アイゼンハワー大統領とダレス国務長官によって唱えられた。ドミノ理論は、冷戦期アメリカの外交政策決定に関わる人々の間で支配的な考え方であった。アメリカによるベトナム戦争への介入に際してこの理論が用いられた。

[編集] 論争

ドミノ理論の妥当性について、1975年の南ベトナムの共産化の後に新たに共産化した東南アジアの国はないため、東南アジアにおけるドミノ理論は西側陣営にとって杞憂であったとする見方がある。一方、北ベトナムの軍事圧力でラオスおよびカンボジアといったインドシナ半島が共産化したことがドミノ理論の裏付けであるとし、軍事介入で10年間持ちこたえたからこそ東南アジア全体の共産化が阻止されたとする見方もある^[1]。

各国一斉に体制変更がなされる場合はそれなりの共通の下地があるため、近隣諸国からの影響が体制変更を促進することは否定できないとする見方もあるが、それがどれほど決定的なものであるかについては定説はない。

[編集] その他の適用例

元の意味とは違うが、2003年のイラク戦争においてイラクを民主化することにより中東全域に民主化の波が広がることを期待したアメリカの政策を（民主化の）ドミノ理論と形容することがある。
ハンガリーやポーランドにおける「民主化」がチェコスロバキアや東ドイツへ波及し最終的にはすべての東欧社会主義国が体制変更した東欧革命はドミノ理論が現実化したものとみなし、東欧ドミノ現象などと呼ぶことがある。
ドミノ現象という捉え方はあまり一般的ではないが、欧州各国における連鎖的な国民主義の勃興によるウィーン体制の崩壊や、戦間期から第二次世界大戦初期にかけて欧州諸国の多くが相次いで独裁体制化し日本にまで影響が波及した現象や、1960年以降アフリカを中心とする植民地の相次ぐ独立（アフリカの年）も、そのように捉えられることがある。