ハウスメーカー

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ハウスメーカーとは、一般には大手住宅メーカーのことを指す。家屋を建てる際の依頼先の一つで、住宅展事場に自社製品を展示し、でき上がった実物を依頼主は見ることが可能。その他、品質が安定している、工期が比較的短い、各種関連手続きに関するノウハウの蓄積があるなどの利点をもつ。いっぽう、規格外の注文には対応しにくい、多くの場合、広告に掲載されている建築費よりも各種オプションを追加することで結果的に費用増となる、せいぜい数十年しか持たないように造られている、担当者が変わりやすく建築後のアフターケアに不安があるなどの指摘もある。

住宅メーカーの中には個人住宅はもとより、アパート、集合住宅、高層ビルまで手がけるメーカーもある。

多くは自社で工場をもち、プレカットやツーバイフォー工法、プレハブ工法などを採用し、大量に同じ商品を生産することで製造コストを下げている。また近年は系列電器店と提携して新築・リフォームを手がける企業も出現している。

[編集] 特長

日本では、施主が新たに住宅の建築を依頼する際、大きく分けて３つの方法がある。一つは、地元の大工などの経営する個人または法人の地場工務店に依頼する方法。二つ目は、建築設計事務所に依頼する方法。三つ目はいわゆるハウスメーカーと呼ばれる、大手住宅メーカーに依頼する方法である。

この三つの方法は、それぞれに一長一短がある。

[編集] 地場工務店

地場工務店は、経営者の建築に対するポリシーの違いや技術のばらつきの大きさが如実であるが、中にはその地方特有の気候、地質、生活習慣などを知悉し、その利点を活かした住宅建築を行っている工務店が存在する。主に地方などで周囲の景観に考慮した伝統的日本建築を本格的に手がけるには、こうした地場工務店や、棟梁に依頼することがほとんどである。工務店の経営状態などが把握しにくいこと、職人気質の棟梁、大工などとの交渉のわずらわしさなど個人事業主特有の事情が短所となり易い。

[編集] 建築設計事務所

建築設計事務所に依頼する方法は、日本では少数派であるが、施工と工事監理・設計監理を分けられることがメリットである。個々の建築士は、得意分野、不得意分野を持っている場合が多く、個人の力量によって左右され易い。設計・監理料として総工費の５～10％程度の報酬を取ることが一般的である。また、施主と建築士との意見の食い違いが平行線をたどることなどもあり得る。

[編集] ハウスメーカー

大手ハウスメーカーには、「多くの展示場・モデルハウスなどがあるうえ、パンフレット類が豊富に用意されているため、建材や仕上がりを事前に判断しやすい」「品質が一定で安定している」、「独自の耐震性などを開発している場合もある」、「その多くが上場企業であり、経営状態が把握しやすい」などのメリットがある。

その反面

「設計の自由度が低い」、

「つくる人間の顔が見えにくく、実際の施工は多くは小さな代理店任せ」

「営業スタッフの出入りが激しいため、竣工後の対応に不安がある」

などのデメリットもある。

とはいうものの、持ち前の営業力や宣伝力で各メーカーは瞬く間にシェアを広げてきた。ハウスメーカーのシェア拡大の影響で、日本の町並みからローカル色は消えうせ、どこも同じような景観になってしまうという弊害や、伝統的な日本建築の職人の減少などの影響が指摘される。最近では政府の200年住宅ビジョンに見られるように、木造軸組構法を使った住宅が再び見直され始めてきた。