パーソナルコンピュータ
パーソナルコンピュータの最新ニュースをまとめて検索!
パーソナルコンピュータ (Personal Computer) とは、主に個人で使用するために作られたコンピュータであり、「パソコン」、「PC(ピーシー)」と略される。日常的に単に「コンピュータ」と呼んだ場合は、パーソナルコンピュータを指している事が多い。
目次 |
[編集] 概要
パーソナルコンピュータ(PC)は、汎用で、個人向けの大きさ・性能・価格を持ち、エンドユーザーが直接操作できるように作られた、コンピュータである。
従来のメインフレームなどのコンピュータは大型・高価であったため、巨大なデータ処理を行うためや多数のユーザーが同時使用するために、専任のオペレータを介してバッチ処理やタイムシェアリングを行っていたのと対照的である。現在、北米では家庭に平均2台のコンピュータ(PC)がある。
パーソナルコンピュータの種類には、デスクトップ、ノートブック、タブレットPC、ハンドヘルドコンピュータ(PDA)などがある。最も普及しているマイクロプロセッサはx86互換CPUである(多数のアーキテクチャが使用されている組み込みシステムとは対照的である)。アプリケーションソフトウェアにはワープロ、表計算、データベース、Webブラウザ、E-メールクライアント、ゲームソフト、および多数の業務用やツールがある。
現在のパーソナルコンピュータの多くは、インターネットに高速回線またはダイヤルアップで接続し、Webやその他のサービスに接続できる。パーソナルコンピュータは家庭やオフィスなどで使用され、有線または無線のLANにネットワーク接続できる。
初期のパーソナルコンピュータではユーザーが自分のマシン用にプログラムを書く必要がある場合が多かったが、現在のユーザーは、そのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができる。
1980年代末頃からは、パーソナルコンピュータ市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、x86プラットフォームは「ウィンテル」と呼ばれることもある。他にはMac OS Xを用いたMacintoshがデザイン・音楽分野などを中心に一定の支持を得ている他、Linuxなども使用されている。
なお日本では1980年代までは日本語表示のために各社独自仕様のパーソナルコンピュータが主流であったが、1990年代に世界と同様のIBM PC互換機に移行した。
2009年現在の世界シェアは、1位がHP、2位がエイサー、3位がデル、4位がレノボ、5位が東芝である(出荷台数ベース、IDC調査)[1]。
[編集] 名称
「パーソナルコンピュータ」という用語は、1972年にアラン・ケイがACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"の中で、使用されている。ここでは「個人のための理想のコンピュータ」という意味であり、それを「ダイナブック」と命名した。
1974年より実際のパーソナルコンピュータが登場したが、当初はマイクロコンピュータ(マイコン)と呼ばれた。「パーソナルコンピュータ」との呼び方が普及したのは1980年代からである。
[編集] 歴史
詳細は「パーソナルコンピュータ史」を参照
[編集] 1970年代 8ビット時代
1974年にマイクロプロセッサが登場すると、個人でも購入可能な小型で低価格なコンピュータが登場した。
パーソナルコンピュータは、1974年にアメリカ合衆国で生まれた。最初の個人向けコンピュータはAltair 8800で、その後はアップルコンピュータ、タンディ・ラジオシャック、コモドール、アタリなどから8ビットのマイクロプロセッサを搭載した製品が登場した。中でもApple IIは表計算ソフトのVisiCalcがキラーアプリケーションとなり大成功となった。
日本では、1970年代後半に「ワンボードマイコン」と呼ばれるコンピュータの組み立てキットが販売され、その後、各社から8ビットコンピュータが発売された(詳細は 8ビット御三家 を参照)。1979年、ワンボードマイコンメーカの1社であり、企業向け大型コンピュータでも大手の日本電気 (NEC) がPC-8000シリーズを発売し、トップシェアとなった。
8ビット時代のオペレーティングシステム(OS)は、BASICでディスク管理を行ったほか、CP/Mなどが普及した。
[編集] 1980年代 16ビット時代
1981年に16ビットのIBM PCが登場して世界的にベストセラーとなり、IBM PCで採用されたインテルのx86系のCPUと、マイクロソフトのMS-DOSが主流(事実上の標準)となった。更にコンパックなどによりIBM PC互換機市場が形成され、「パーソナルコンピュータ」の名称が一般化した。表計算ソフトはLotus 1-2-3、ワープロソフトはWordPerfect(日本では一太郎)が普及した。
1984年に登場したMacintoshはグラフィカルユーザインターフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに絶大な影響をもたらした。1985年にはMacintosh向けにMicrosoft Excelが登場し、そのインターフェースは後のWindowsアプリケーションの原型となった。
しかし日本では「日本語表示の壁」もあり各社独自の日本語仕様が続き、異なったメーカー間ではアプリケーションソフトウェアの互換性はほとんど無かった。16ビット市場では1982年の日本電気のPC-9800シリーズがトップシェアを続け、他には富士通のFMシリーズやFM TOWNS、セイコーエプソンのPC-9800互換機、個人向けに絞ったシャープのX68000、PC/AT互換機ベースのAX協議会のAX、日本語表示用に高解像度を標準採用した日本IBMのマルチステーション5550などが競った。一方、IBM互換機の独自拡張であるDynaBookは、場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。また、より手軽に入手・使用できる廉価機として8ビットのMSX規格がホビーパソコンとして一定の普及をとげた。
[編集] 1990年代 普及期
1990年代にはダウンサイジングの潮流もあり、企業や個人へのパーソナルコンピュータの普及が進み、企業用のローエンドのサーバーもPCサーバーが広く普及した。1990年代初頭まではAmigaやコモドール64、アルキメデスなどのホビーパソコンもなお一定のシェアを保っていたものの、1990年代中盤以降の世界ではIBM PC互換機とMacintoshがパソコン市場の大多数を占めるようになった。
1991年にはWindows3.0、1995年にはWindows 95が発売され、従来の「16ビット、MS-DOS」から徐々に「32ビット、Windows」への移行が進み、一部の高機能指向のユーザーには従来のUNIXワークステーションに匹敵する機能を持つOS/2やWindows NT、さらに高機能なOPENSTEPが使われ、パーソナルコンピュータでのPC-UNIXの利用も行われはじめた。
日本でも、1990年のDOS/Vの登場、Windowsの普及とともに、世界と同じPC/AT互換機への移行が進んだ。またアプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化もあり、ワープロ専用機ユーザーもワープロソフトに移行していった。この過程でMicrosoft OfficeがLotus 1-2-3などを駆逐してオフィススイートのデファクトスタンダードとなった。
1990年代中頃にはインターネットが急激に台頭し、パーソナルコンピュータのウェブ端末としての利用が一般化した。このころNetscapeやIEなどの間でウェブ標準をめぐって第一次ブラウザ戦争が発生した。1998年には「インターネットのための新世代のパーソナルコンピュータ」と銘打ったiMacが登場し社会現象となった。
1990年代にはWindowsやマルチメディアアプリケーションの普及による「スピード飢餓」を背景にマイクロプロセッサの高性能化が急激に進んだ。アウトオブオーダ実行、スーパースカラなど従来スーパーコンピュータに使われていたような新技術が次々に投入され、1990年頃は16-20MHz程度だったパソコン用CPUのクロックは2000年には1GHzに達した。
[編集] 2000年代 インターネット時代
2000年代にはノートパソコンが市場の主流になった。無線LANやBluetoothによる無線接続も一般化し、パソコンの利用形態が多様化した。
2001年にはMacintoshのOSがOPENSTEPの技術を中心に作られたMac OS Xとなった。また同年にはWIndows NTをベースとしたWindows XPが発売され、Windows NTとWindows 9x系の製品ラインの統合が行われた。
2003年には初の64ビットパソコンであるPowerMac G5が発売され、続いてx86の64ビット拡張版であるAMD64(x86-64)が登場した。OSはWindowsが主流だが、Linuxなども一部で普及している。
2000年代にはパーソナルコンピュータのコモディティ化が進んだ。背景には各メーカーにより差別化できる範囲が減少して価格競争が激化したこと、既に一般の会社や個人に行き渡った事、性能がオーバースペック気味になり買い換え需要を喚起しにくくなった事、携帯電話などの新しい手軽な情報機器の普及、などが挙げられる。2002年にはHPによるコンパックの買収、2004年にはIBMによるパーソナルコンピュータ事業のレノボへの売却、2007年にはエイサーによるパッカードベルの買収など、大手メーカーの再編や寡占化が進んだ。国内でもセイコーエプソン、シャープ、三菱電機、三洋電機などでパーソナルコンピュータ事業の縮小や撤退が進んだ。
一方、2000年代には多くの個人にパソコンが行き渡ったことにより、パソコンに接続して利用することを前提とした情報機器や家電製品が普及した。デジタルカメラ、デジタルオーディオプレーヤーはパソコン利用の広がりを背景に従来のフィルムカメラやMDの需要の大半を置き換えた。パソコンメーカーもこれらの機器の情報を蓄積し、加工する機器としてパソコンを位置づけ需要を喚起している。
2007年からは最低限の性能・機能で3~5万円程度でも購入できるコンパクトなノートパソコンが普及し、後にネットブックと呼ばれるジャンルを形成した。この背景には、パーソナルコンピュータ側での処理は最低限にして、ネットワークの先のサーバー側で処理の大半を行う、クラウドコンピューティングなどの普及が挙げられる。またAJAXなどをベースにしたクラウドコンピューティングの普及を背景に、第二次ブラウザ戦争が勃発、Google Chrome、Safariを筆頭とするWebKit系ブラウザやMozilla Firefoxが台頭し一時のIE独占の状況は大きく変化している。
[編集] 種類
形状や大きさによる分類には以下がある。ただし分類の基準やそれぞれの呼称は、メーカー、シリーズ、時期などによって異なる。
[編集] デスクトップ型
詳細は「デスクトップパソコン」を参照
机の上に置く形状のもの。従来は横型の筐体で上にディスプレイを置けるものを呼んだが、現在ではミニタワーなど机の上に置けるものを広く呼ぶ場合が多い。ノートブックと比較して拡張性が高く、低価格で盗難されにくいため、企業で業務用に使用される場合が多い。初心者向けやデザイン重視でディスプレイを一体としたディスプレイ一体型、ノートブックを縦にしたような省スペース・省電力のスリム型、立方体に近い形状をしたキューブ型なども含まれる。初期にはキーボード一体型も存在した。
[編集] タワー型
形状により更にミニタワー、ミドルタワー、フルタワー、更にはマイクロタワー、スーパータワー、スリムタワーなどに分けられる。フルタワーやミニタワーは、メンテナンス性に優れ、内部拡張性が高いものが多い。
[編集] ラップトップ型
詳細は「ラップトップパソコン」を参照
本体、ディスプレイ、キーボードをひとつの筐体に収めたもの。日本ではノートブックより一回り大きいものを指すが、世界的にはノートブックも「ラップトップ」の一部である。移動用のハンドルを備えたもの、バッテリを持たず電源接続が必須のものもある。
[編集] ノートブック型
詳細は「ノートパソコン」を参照
A4ノートサイズ前後の大きさで、折りたたんで持ち運び可能なもの。サイズによって更に、サブノート、ミニノート、後述のネットブックなどがある。比較的大きいものはDTR(デスクトップリプレイスメント)、トランスポータブルなどとも呼ばれる。
[編集] ネットブック
詳細は「ネットブック」を参照
ノートブックのうち、特に小型・軽量・低価格で、性能や拡張性を割り切ったもの。
[編集] タブレット
詳細は「タブレットPC」を参照
液晶ディスプレイがタブレットとなっており、ペンで文字入力やポインティングを行えるもの。
[編集] その他
[編集] ウェアラブル
詳細は「ウェアラブルコンピュータ」を参照
時計型や頭部に装着するなど、身体に装着して使用するもの。
[編集] PDA
詳細は「Personal Data Assistant」を参照
手のひらに入るサイズのもので、パームサイズやハンドヘルドとも呼ばれる。通常はパーソナルコンピュータとは別のカテゴリとされる。Pocket PCなど。
[編集] ワークステーション
詳細は「ワークステーション」を参照
主に用途による分類で、CADなどの画像処理、ディーリングなどの金融端末、大型コンピュータとの連携機能を持つ端末など、比較的高性能のクライアントが多い。
[編集] サーバ
詳細は「PCサーバ」を参照
主に用途による分類で、パーソナルコンピュータのアーキテクチャをベースとしながら、業務用の信頼性を実現する拡張が行われている。形状はタワー型やラックマウント型が多い。
[編集] ハードウェア
詳細は「ハードウェア」を参照
典型的なパーソナルコンピュータは、以下のハードウェアから構成される。一般的なデスクトップパソコンの例で説明するが、ノートパソコンでは一体化されている場合が多いものの各構成要素の基本機能は同じである。
[編集] 本体
[編集] CPU
コンピュータの頭脳に当たる部品。中央処理装置。マイクロプロセッサが使われる。MPUと呼ばれることもある。高性能だと主にインテル社製のCore 2 Duo・QuadやIntel Core i7、AMD社製のPhenom IIなど、安価で性能がよい製品ではインテルのPentium E・Celeron・Atom、AMDのAthlon 64 X2・Sempronなどがある。
[編集] メインメモリ
詳細は「主記憶装置」、「Random Access Memory」をそれぞれ参照
CPUが、実行中のプログラムや、処理中のデータを記録するための記憶装置。BIOS等を格納する読み出し専用のROMと読み出しと書き込み両用のRAMが存在するが、通常、メインメモリといえば後者を指す。コンピュータグラフィックスなどの画像処理、特に動画処理を快適に使うには、より多くの容量が必要とされる。
[編集] ハードディスク
詳細は「ハードディスクドライブ」を参照
OSや各種のソフトウェア、データは、通常ここに記録される。メディアを取り出して運ぶことができないため、かつては固定ディスクとも呼ばれていた。ただし、特に大容量のデータのやり取りでは、ハードディスクドライブをパソコン本体から取り外してやり取りすることがある。またパソコン本体を分解せずにハードディスクドライブを着脱可能とするためのマウンタも存在する。年々、大容量化が進んでおり、2009年7月現在では、2TBの物も存在する。
[編集] リムーバブルディスク
詳細は「リムーバブルディスク」、「光学ドライブ」、「光磁気ディスク」、「フロッピーディスク」をそれぞれ参照
着脱可能なメディアを使用できる外部とのデータ交換用のドライブで、かつてはフロッピーディスクドライブや光磁気ディスク(MO)ドライブなどが使われたが、現在はCD、DVD、BDなどの光学ドライブが主流で、DVDスーパーマルチドライブや、BDドライブなど、多数の規格の光学メディアが使用できるものが増えている。持ち運びを優先した小型ノートタイプやネットブックでは内蔵されない場合が多く、この場合はネットワーク経由やUSBメモリなどを使用する。
[編集] マザーボード
詳細は「マザーボード」を参照
パソコンの主要機器であるCPU、メインメモリ、GPUなどを搭載する基板で、チップセットにより管理される。ATX、Mini-ITXなどの規格があり、ケースによって使用可能な規格が異なる。
[編集] 拡張カード
詳細は「拡張カード」を参照
拡張カードは用途に応じてコンピュータを拡張できる。ビデオ(映像)信号をディスプレイに表示するビデオカード、ネットワーク接続用のネットワークカードなどがある。いずれもマザーボード上に標準で搭載されているものもある。
[編集] インターフェース
詳細は「インタフェース (情報技術)」を参照
周辺機器(後述)を接続を接続するための差し込み口(ポート、端子)。以前はそれぞれの周辺機器に対応する専用のインタフェース(レガシーデバイスともいう)が備わっていたが、表示装置やイーサネットなどを除き、USBやIEEE 1394ポートへ集約される傾向にある。
[編集] 電源ユニット
詳細は「電源回路」を参照
交流を直流に変換し、マザーボードやドライブ装置などに電力を供給する。ATX電源などがある。
[編集] ケース
詳細は「筐体」を参照
パーソナルコンピュータの主要機器を収納するための箱。横置きのデスクトップ型の他、縦置きのミニタワー型、ミドルタワー型、フルタワー型などがある。またディスプレイ一体型、省スペース型(スリム型など)などもある。
[編集] 周辺機器
パーソナルコンピュータの本体に接続する機器であり、データや命令を入力するキーボードなどの入力装置と、結果を受け取るためのディスプレイやプリンターなどの出力装置、入力と出力を兼ねる外部ディスクドライブなどの入出力装置に大別される。
[編集] ディスプレイ
詳細は「ディスプレイ (コンピュータ)」を参照
コンピュータからの応答やデータ結果を表示するための装置。テレビ受像機のような形をしており、15インチから30インチなどと様々なサイズが存在する。TVチューナーとして使用できる物も存在する。大別してブラウン管型と液晶型があり、現在は後者が主流である。後者には更にTFT、HPA、DSTNがあるが、このうち最も性能がよいのはTFTである。
[編集] キーボード
詳細は「キーボード (コンピュータ)」を参照
コンピュータにコマンドや文字を入力するための機器。日本では現在は日本語109キーボードが主流である。最近では大手メーカー製を中心に特定の機能(例:電子メールをすぐ確認するためのメールソフト)を一発で起動できるワンタッチボタンを有する物が多い。USBやPS/2ポートで接続するものが多い。
[編集] マウス
詳細は「マウス (コンピュータ)」を参照
ポインティングデバイスの1つで、片手に持って平面上を滑らせ、画面上のポインターを操作するための装置。ボタン類は、現在は上部に2つのボタンとホイールボタンをもつものが主流である。動きの感知方式は、当初はボール式であったが、現在は光学式(赤色可視光、レーザー、LEDなど)が主流である。接続方式は、当初はバス、RS-232C、PS/2などであったが、現在はUSBが主流である。なお、マウス以外のポインティングデバイスには、タッチパッドやトラックボールもあり、マウスとも併用できる場合が多い。
[編集] その他
- スキャナ(イメージスキャナ)
- 外部から画像(平面的な写真や印刷物)をパソコン用のデータに変換して取り込むための装置。ポジやネガなどのフィルムをスキャンできる機種もある。
- デジタルカメラ
- デジタル記録した写真画像データをパソコン内に取り込むために接続される。
- スピーカー
- パソコンの音声を出すための装置。主にステレオが多い。最近の機種では、ディスプレイの画面から音声を出す物もある。
- プリンター
- 文書や画像などを紙に印刷するための装置。カラーのインクジェットプリンターやレーザープリンターが主流である。最近ではパソコンなしでメモリーカードを直接挿入したり、デジタルカメラとUSBケーブルで直接接続する事で、メモリカードやカメラ内に保存されている画像や文書を印刷する事も出来る。イメージスキャナとの複合機になったものもある。
- 携帯音楽プレーヤ
- インターネットで入手したり、手持ちの音楽CDからデジタル変換した音楽データをパソコンから送り込むため接続される。
- モデム
- ダイヤルアップ接続でインターネットへ接続する場合に必要な装置。ノートタイプのように本体に内蔵されている場合もある。ISDNを利用する場合はTAが、ADSLの場合はADSLモデムが別途必要になる。
[編集] ソフトウェア
[編集] オペレーティングシステム
詳細は「オペレーティングシステム」を参照
オペレーティングシステムは、ハードウェアとアプリケーションソフトウェアの中間に位置して、ユーザーにユーザーインターフェースを提供するソフトウェアである。基本ソフト、システムソフトウェアとも呼ばれる。
[編集] Windows
詳細は「Microsoft Windows」を参照
マイクロソフトが提供するオペレーティングシステムで、現在はMacintosh以外のパーソナルコンピュータ(すなわちPC/AT互換機)の大半に搭載されている。
[編集] Mac OS X
詳細は「Mac OS X」を参照
アップルが提供するオペレーティングシステムで、GUI操作を基本とし、「X(テン)」以降ではUnix系がベースである。
[編集] Linux
詳細は「Linux」を参照
オープンソースソフトウェアの1つ。Google Chrome OSもLinuxをベースとしている。Linux以外はPC-UNIXも参照。
[編集] アプリケーションソフトウェア
詳細は「アプリケーションソフトウェア」を参照
オフィス用にはワープロ、表計算、データベースなどや、これらをパッケージ化したオフィススイートなどがある。ネットワーク用にはWebブラウザ、E-メールなどがある。また個々の用途ではゲームソフト、各種業務ソフト、オーサリングツール、プログラミングツールなどもある。いずれも商用のもの、オープンソースなどライセンスに従えば無償でも利用できるものがある。またオペレーティングシステムに標準で含まれているものもある。
[編集] その他
[編集] 市場
1990年代前半までの、NECのPC-9800シリーズ全盛時代は、おおよそキーコンポーネンツ(主要部品)となるCPU(マイクロプロセッサ)の進化時期に対応した商品サイクルで、半年から1年程度の商品サイクルとなっており、NECの新商品発売に少し遅れるタイミングでエプソンが対抗機種をNECより安い価格で発売する状態であったが、Windows 95が本格的に立ち上がり始め、多数の海外系メーカーが日本に参入を始めた1996年頃から商品サイクルの短期化が進み、モデル末期には希望価格の半額以下で投売りされることも多く、生鮮食品に例えられるようになってきた。
現在では、各社とも年3回(春・夏・秋冬)の新モデルの発売が定着し、無理なシェア争いを回避する方針となって生産量も押さえ気味(機種によっては1カ月程度で生産完了の場合もある。Qosmio Gシリーズなど)にされ、かつてのように旧モデルの在庫品などを安く購入する手法は困難となっている。また、高機能モデルを投入するために進化論で有名なガラパゴス島になぞらえてガラパゴス進化と言われている。これに対して台湾系のASUSやACERなどは新興国市場に強く、北米や欧州市場でのニッチユーズが成功してるのに対して、日本メーカーは構造転換が難しく各メーカーの収益性が問われている。
また、デルコンピュータやゲートウェイなどアメリカ合衆国で実績を伸ばした、比較的低価格で直接販売するメーカーの日本への進出(後者は一度撤退後、再進出)もあり、現在では主要メーカーのほとんどが、店頭やOAディーラなど従来の流通ルートを使った販売と自社ウェブサイトによる直接販売(需要予測精度の向上の目的もある)の両方を行っている。
マザーボードやハードウェアなどPCパーツだけでの販売もされているため、好みのパーツを購入してメーカー製にはないオリジナルのPCを完成させる人もいる(いわゆる自作PC)。PCを自作するのは、ただ単にPCが動けばいいという人とより高性能なものを求める人とに二分される。詳しくは自作パソコンを参照。
[編集] リサイクル
半導体素子製造プロセスの急速な高度化(この様子はムーアの法則などと表現される)の恩恵を受けて、より高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ、旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため、家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。
これを受け、2001年4月1日から企業や個人事業者、2003年10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体(付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンターなどの周辺機器は除く)は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される(中古品としての流用や部品取りは原則として行われない)。
「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは、販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。自作PCやメーカーのパソコン事業撤退[2]・倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い[3]。
事業用のパソコンについては、別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
そのほか、従来から中古PC市場が形成されており、PC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため、下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして、中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。
[編集] 主なメーカー
1990年代以降の主なパーソナルコンピュータのメーカーは以下の通りである。
| 国・地域名 | 現存する主なPCメーカー | かつて存在した主なPCメーカー |
|---|---|---|
| アメリカ | アップル HP デル |
IBM(PC部門をレノボに売却し撤退) コンパック(HPと合併しHPに統合) ASTリサーチ(サムスンに買収) イーマシーンズ(ゲートウェイに買収) ゲートウェイ(エイサーに買収されブランド名となる) パッカードベル(エイサーに買収) ユニシス(撤退) |
| 日本 | NEC 富士通 東芝 ソニー 日立製作所 パナソニック シャープ エプソンダイレクト 三菱電機 オンキヨー マウスコンピューター KOUZIRO 工人舎 |
三洋電機(撤退) 沖電気工業(撤退) カシオ計算機(撤退) キヤノン(撤退) 京セラ(撤退) 日本ビクター(撤退) セイコーエプソン(エプソンダイレクトに集約し撤退) ソーテック(オンキヨーに買収されブランド名となる) |
| 台湾 | エイサー アスース MSI |
マイタック(モバイル用に特化し一般向けは撤退) |
| 中国 | レノボ | |
| 韓国 | サムスン電子 LGエレクトロニクス トライジェム |
|
| ヨーロッパ | ICL(撤退) オリベッティ(PC部門を売却し撤退) |
上記以外にもパソコンの製造メーカーは、PCをベースとした専用機器やシステム販売、あるいは小規模なPCショップを含め、多数存在するが、パソコンの内部に使われている部品は、限られた企業が生産している。
- CPUはアメリカのインテルが8割を占め、アメリカのAMDと台湾のVIAが残り2割を占める。
- GPUはデスクトップ製品ではアメリカのNVIDIAが4割弱、インテルが3割強、AMD(旧・ATI)が2割を占め、その他に台湾のVIAとSiSなどがある。ノートパソコンではインテルが5割、AMDとNVIDIAがそれぞれ2割を占める。
- メモリは韓国のサムスン電子とハイニックス半導体(旧・現代電子)が5割を占め、ドイツのキマンダ(旧・インフィニオン)、日本のエルピーダメモリ、アメリカのマイクロン、台湾のPowerchip、Nanya、ProMosなどで4割あまりを占める。
- マザーボードは台湾のASUSTeKが全体の3分の1に及び、同富士康(鴻海精密工業)、MSI、GIGABYTEなどが続く。
- ハードディスクでは、アメリカのシーゲイトとウェスタン・デジタル、日本の日立グローバルストレージテクノロジーズ(旧・IBMのHDD製造部門)と東芝、富士通、韓国のサムスン電子で9割強を占める。
[編集] 参照
- ^ 【IDC調査】3Qの世界PC市場シェア、エイサーが第2位に - COMPUTERWORLD
- ^ 高木産業、かつて「PURPOSE」ブランドでパソコンを販売していたが、2003年頃に撤退 PURPOSEパソコンの廃棄について
- ^ 旧コンパック製品については、合併したヒューレット・パッカードで回収を行っている。2001年に一度日本から撤退したゲートウェイ製品については、再進出後の現日本法人で回収を行っている。
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
最終更新 2009年11月23日 (月) 16:41 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
【パーソナルコンピュータ】変更履歴





