ビデオ戦争
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ビデオ戦争（びでおせんそう）とは、ビデオテープレコーダやビデオディスクに関する規格争いである。VTRの創世記から始まり、現在も続いている。
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[編集] VHS対ベータ
最初の対決にして、もっとも有名な対決である。
家庭用ビデオの最初期には、カセット収納型規格として
- U規格（ソニー・松下電器・日本ビクター、後に放送用・業務用へ転用）
- Vコード/VコードII（東芝・三洋電機）
- オートビジョン方式（1973年、松下電器）[1]
- VX方式（松下寿電子工業（現パナソニック四国エレクトロニクス））
- ベータマックス（ソニー）・βII採用後はベータ方式と呼称
- VHS（日本ビクター）
など、さまざまな規格が乱立していたが、開発・販売が先行していたU規格がカセットの大きさや価格の面で家庭用としては普及せず、各社が1/2インチテープを使用する各規格を構築し「家庭用の本命」とPRしていた。しかしVコードを開発した東芝・三洋がベータ方式に参入（当初は併売）、オートビジョン方式・VX方式を開発した松下電器も子会社であるビクターが開発したVHSの併売を決め、最終的にはベータ方式とVHS方式に収斂されていった。
結果としてベータ陣営はソニーを規格主幹として東芝・三洋電機・NEC・ゼネラル（現富士通ゼネラル）・アイワ・パイオニアが、VHS陣営は日本ビクターを規格主幹として松下電器産業を中心にシャープ・三菱電機・日立・船井電機などが、それぞれ加わった。
ソニーのベータマックスがU規格と同等の性能確保を意識し、基本録画時間を1時間（後のβIモード）として画質を堅持、U規格と同じ形態によるフルローディングとして機能性を維持していたのに対し、VHS方式では家庭内用途を意識して画質・機能を過度に追求せず、基本録画時間を2時間と設定していた。
録画時間で劣るベータマックスは、すぐさま2倍モードに相当する「βII」モードを開発・搭載することでVHS方式に対抗したが、2倍モードの構造的問題から再生処理を本来規格から変更せざるを得ず、βIIモードの再生処理を基本とした「ベータ方式」として規格を再構築し、これを各社が採用する形となった（最初期のβIをソニー以外の各社がサポートしない理由となっている）。
ベータ方式は主幹のソニーが画質維持と高機能化を意図した開発指向で新機種を投入し、対するVHS方式は「家庭用」であることを強く意識した商品開発を各社がバリエーション豊かに進め、技術の進歩に合わせて目まぐるしいほどの速度で画質改善や新機能の搭載が進んだ。
こうして家電品史上例のない規格対立戦争は1980年代まで続くこととなったが、一般的傾向としては録画時間が長く、また販売店の多かったVHS陣営が1980年代初頭頃から優勢になり、1980年代半ばには「VHSの実質的勝利」という認識が拡がった。東芝・三洋などベータ陣営のメーカーもVHS方式の併売をはじめ、程なくベータ方式の新規開発を取りやめVHSへ完全に鞍替えすることとなった。ベータ方式の規格主幹であるソニー自身も1988年にVHSの併売に踏み切り、ベータ方式は事実上の市場撤退となった[2]。ソニーはその後もベータ方式の開発・販売を続けていたが、2002年8月27日に同年末でベータデッキの生産終了を発表、市場からの完全撤退となった[3]。
最初の戦いがVHS勝利で幕を閉じた理由として、
- VHSは陣営拡大のためOEM生産を精力的に行ったこと（参入社が増えることによる販売チャンネル拡大）
- ベータ方式に比べ部品数が少なく精密/調整箇所も少なかったため各メーカーの参入が容易で量産や低価格化がしやすかったこと。
- 機材の調達費もベータ方式より安く抑えられたこと[4]。
- 基本規格の録画時間が長く、長時間モードも含めて有利だった[5]。
- メーカー系列店での購入が主だった当時、結果としてVHS陣営のメーカーの系列店のほうが多く、購入しやすかったこと。
- ベータ陣営がVHS陣営に先駆けて投入した各技術が、消費者にとって決定的な差別化とならなかったこと。
- VHS陣営の優勢を受けて、ビデオソフトメーカーが販売・レンタルともVHSに一本化したこと。
- アダルトビデオに対する見解の違い。VHS陣営がアダルトソフトにも積極的に進出する一方、ベータ陣営は発売をためらっていた。
が挙げられる。
ソニーはベータの苦境を見て、1984年には「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスはこれからどうなるの?」といった問いかけに「答えは、もちろんNO。」「もちろん発展し続けます。」というコピーを入れ、最終日に「ますます面白くなるベータマックス!」という展開で終わる奇抜な新聞広告を行ったが、意図が上手く理解されずにベータ離れがさらに進行する結果となってしまった。
なお「ビデオ戦争」といえば、VHSとベータの争いのみをさすことも多い。
[編集] LD対VHD
その後、ビデオディスクに関しても規格争いが発生した。
当初LDはパイオニア1社だけの販売に対して、VHD賛同社はアイワ・赤井電機・オーディオテクニカ、クラリオン・山水電気・三洋電機・シャープ・ゼネラル（現富士通ゼネラル）・東京芝浦電気（現東芝）・トリオ（現ケンウッド）・日本楽器製造（現ヤマハ）・日本電気ホームエレクトロニクス・日本ビクター・松下電器産業（現パナソニック）・三菱電機の15社にも及んだ。一方、ソニー・日立製作所・日本マランツ・ティアックなど両陣営とも参加を見送ったメーカーも存在した。
最終的にはVHDが敗退しLDが残存する形となった。このような結果になった理由としては、
- VHDの技術開発が予想以上に難航し大幅に時間が掛かったこと。米国市場でのソフト・ハード供給合弁企業は本格始動することなく空中分解した。
- 一般家庭での使用では問題視する必要は無いが、VHDはセンサ（針）でディスクを情報をピックアップする方式のためディスク磨耗が考えられたこと。連続再生を要求される業務的利用やカラオケシステムでは不具合の発生が稀にあった。さらにパソコンの外部記憶装置として使用した場合[6]においては、無視できない問題となった。
- VHDの水平解像度240本に対し、LDは水平解像度400本以上であり、画質面で大きな差があった。
- LD陣営からCDとのコンパチブル機が発売されたこと。これにより、音楽再生用としての需要をも取り込めた。
- LD優勢を受け、いずれの陣営へも参加を見送っていたソニーがLD陣営についたこと。これで販売台数が飛躍した。
上記のようなことが挙げられる。
LD対VHDはLDの勝利で幕を閉じたものの、その後LDはヒット商品とはなりえなかった。その理由は、以下のようなものである。
- 当初は販売用ソフトのレンタルが禁止されていたため需要が伸び悩み、LDプレーヤーやソフトの低価格化が進まなかったこと。ただし、末期はレンタルも一部許可された。
- LDソフトの供給・販売体制に不備があったこと。末期は初回生産分のみで生産終了というケースが多く、リリースされて1ヶ月も経たないうちに廃盤となるソフトも続出した。
- 先発のVHSが安定供給と手ごろな価格でソフト・ハードを販売、さらにはレンタルでもソフトを提供したこと。
- ディスクの劣化。当初はレーザーによる非接触方式のため半永久的な寿命と宣伝でも謳われていたが、吸湿によるアルミ劣化・錆びによるディスク劣化が発生しノイズに悩まされることが多々あった。現在でもディスク劣化は進行することがある。
- 直径が最大でLPレコードと同様の30cmだったため、取り扱いや管理がしにくかった。LPレコード同様に長期間の保管ではゆがみ・そりが生じる事があるが、レコードプレイヤーでは多少のそりには対応できるが、LDプレーヤーではしばしば再生不可能になる場合があった。またプレーヤーの小型化も同様の理由から困難だった。パソコンの外部記憶装置としても、CD-ROMが普及したものの、LD-ROMはその筐体の多きから普及せず、内蔵記憶装置としては全く採用されなかった[7]。
- 収録時間の短さ。LDは片面の収録時間が最大1時間しかなかったため、本編途中でディスクの反転や交換が必要なケースも珍しくなかった。特に映画ソフトのほとんどは1時間を越えているため、無視できない問題となった[8]。
そして、十分に一般家庭に普及しない状況において、後継となるDVD-Video規格が発表された。DVDはディスクの直径が12cmとLDと比べて小さく、非常に使いやすかった。またLDの反省を踏まえて、当初からレンタルを解禁するなど（これはコピーガードを採用したからでもある）、ソフトの供給体制も当初から整備された。CD-ROMに代わるパソコンの外部・内蔵記憶装置としてもDVD-ROMが普及した。これにより現在ではほぼDVDに世代交代しており、LDの市場は急速に衰退し、一部のカラオケ用途に用いられる程度（ソフトの供給は既に完了している）となっている。しかしながら、DVDに採用されたMPEG-2特有のノイズやコピーガードがLDにはないため、根強いLDファンも存在する。
[編集] 8ミリビデオ対VHS-C
8ミリビデオはソニーがベータ・VHSに代わる「小型で扱いやすい『家庭用ビデオシステムの本命』規格」として提唱し、長らくの調整の後に「業界統一規格」として多数の賛同会社を得たうえで発表・発売された。当初はベータマックスやVHSに代わる家庭用ビデオカセットとして普及が期待され、据置型機種も多く発売されたが、その小型なカセットサイズを活かしたカメラ一体型ビデオシステム（ハンディカムシリーズ）が注目を集め、他社も含めてハンディタイプのビデオカメラ用途として一大勢力を築く結果となり、ソニーの思惑とは違った形ながらも普及が進んだ。
一方VHSの規格主幹だった日本ビクターは、カメラ一体型ビデオシステム用途としてVHS規格に合致する小型カセットであるVHS-C規格を開発・発売、ビデオカメラ用途での規格対立戦争となった。
当初はVHSとの互換性を重視したVHS-Cが若干優勢であった。しかし1989年にソニーが「パスポートサイズ」のキャッチコピーを採用いた小型機CCD-TR55 を発売すると、8ミリビデオ規格が優勢になり始める。1992年にシャープの「液晶ビューカム」と称する商品がヒットし8ミリ規格の注目度が高まると、VHS-C陣営の中からも8ミリに転換する会社が続出した。
なお、アメリカにおいては、小型である事はさほどのメリットにならず、大型機のほうが録画時間など性能に優れている事、レンタルビデオソフトの再生用途にも使えるという事から、VHSのビデオカメラが主流であった。後にレンタルビデオソフトの再生機として安価な韓国製のVHSデッキが普及した事から、ビデオカメラ市場推移はVHSから8ミリへの世代交代という形でなされている。
なお現在では両規格とも最前線を退き、DV方式やDVDタイプに世代交代している。
[編集] DVDの規格争い
東芝、タイム・ワーナー、松下電器、日立、パイオニア、トムソン、日本ビクターが推すSuper Density Disc(スーパー・デンシティ・ディスク・略称SD)方式と、CDの延長線上にある技術を利用したソニー、フィリップスなどが推すMulti Media Compact Disc(MMCD)の二方式が対立していた。ハリウッドをも巻き込み全面対立の様相を呈していたが、両陣営の水面下での度重なる交渉の末、両方式の長所を併せ持った折衷方式としてDigital Video Disc(DVD)が誕生した。(正式なDVDの名称はデジタルバーサタイルディスクDigital Versatile Diskである)
統一規格として誕生したDVDではあるが、記録型DVDに争いの場を移し、家電品史上例を見ないほどの規格対立が生じた。
DVDフォーラムが開発したDVD-R/RW/RAMと、DVDアライアンスが開発したDVD+R/RWに大きく分かれ、さらにはDVD-RWとDVD-RAMに関しても対立が生じた。結果として、DVD-RAM陣営には松下電器産業を規格主幹として日本ビクター・日立製作所・東芝などが、一方のDVD-RW陣営にはパイオニアを規格主幹としてソニー・シャープ・三菱電機などが、それぞれ加わった。
特にDVDレコーダーでは各社の特徴がはっきり見られた。ソニーはライバルである松下電器が筆頭であるDVD-RAMを敵視しており、2006年前半までのスゴ録は録画はおろか再生も不可能だった。また、DVDアライアンス陣営にも参入しており、日本メーカーのDVDレコーダーでは唯一DVD+R/RWの録再が可能である。
一方の松下電器はDVD+R/RWはもちろんDVD-RWも敵視しており、最初期のDIGAではDVD-RとRAMのみの対応だった。しかし2005年春からDVD-RWもビデオモードのみながら録画・再生が可能になり、2006年秋からはVRモードでの録画にも対応した。
現在優劣ははっきりしていないが、DVD-RAM陣営のメーカーはDVD-RWへの全面対応を進める一方で、DVD-RW陣営のメーカーはDVD-RAMの全面対応には否定的な状況であり、DVD-RW陣営が若干優勢である。しかしながら、既に次世代DVDが登場し、しかも後述する通り次世代DVDはBDの勝利で決着している。また2011年には日本においてテレビのアナログ放送は終了し、デジタル放送に完全に移行し、このデジタルのハイビジョン放送を完全に録画可能なのはBDしかない（DVD-RAMとDVD-RWの録画では、ダウンコンバートを余儀なくされる）。DVD-RAMとDVD-RWの規格対立は、決着がつかずに並存した後にBDヘの完全移行で終息する可能性もある。
[編集] Blu-ray Disc対HD DVD
次世代DVDに関するビデオ戦争で、次世代DVDというネーミングから「次世代ビデオ戦争」とも呼ばれている。
次世代DVDにはBlu-ray DiscとHD DVDが名乗りを上げた。2005年前半には規格統一の動きもあったが同年夏には統一断念と相成り、結果として2陣営が混在する形となった。
両陣営ともに満を持して世に送り出した規格であるが、日本のソフトメーカーは当初は次世代DVDには消極的で、消費者もこうした規格対立や次世代DVD機器の高価さなどを理由に、買い控えの傾向にあった。それでも以下の理由からBD陣営が売り上げを伸ばしてきたものの、明確な決着が付くまでには相当な時間がかかることが予想されていた。先行き不透明な現状から、両規格に対応した機器としてパソコン用ドライブが発売されていた[9]。しかしながら次世代DVDが完全に普及しない状況でありながら、徐々にBD陣営に優勢に傾いてきた。
- BDのほうが容量が多いこと。BDの最大50GBに対し、HD DVDは最大30GBであった[10]。
- 日本家電メーカーの大半がBD陣営に付き、HD DVD陣営は東芝と三洋電機のみであること。
- BDのほうがコピープロテクト機能が優れていた事。これによりソフト供給側でBD支持が増えた。
- 米国最大手のレンタルビデオチェーンであるBlockbusterが、BD支持を打ち出したこと。
- HD DVD陣営のメーカーに、BD参入をするメーカーが増えてきたこと。
- ゲーム機PS3にBDが搭載されたこと。
そして、米国時間2008年1月4日ワーナー・ブラザースが「Blu-ray Disc単独支持」への路線変更を行い、それに続きBlu-ray単独表明をしていたパラマウント・ピクチャーズは単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザースが選択したフォーマットを追従できる権利」を行使するかどうかの決断を行っていた[11]。
日本時間2008年2月19日において、東芝がHD DVDの「事業終息」（事実上の撤退）を表明しBlu-ray Disc対HD DVDの6年の次世代ビデオ戦争はBlu-rayで統一される形で終了した。東芝は撤退後もBDには参入しないと表明していたが、2009年9月4日に参入を発表し、BD陣営の軍門に下った。
なお2009年現在、中国が中心となって新たに従来の赤色レーザーを使う「Red-ray Disc」を開発中。
[編集] 脚注
- ^ 岩本敏裕『VTR産業の生成』PDF 立命館経営学 第45巻 第5号 2007年1月
第6回シンポジゥム『研究開発と企業競争力』/ 大曽根収「VHS世界制覇への道」 東洋大学経営力創成研究センター 2006年7月8日 - ^ 三洋電機は1985年をもって完全撤退したが、東芝やNECはメーカー在庫品の販売を1990年代前半頃まで行っていた。
- ^ VHSを開発した日本ビクターでは2008年1月15日を以て単体デッキは全機種生産終了し、3in1機など複合型で存続。他の一部メーカーでは単体デッキを生産・販売継続している（「VHS#開発元の撤退」参照）。
- ^ 特に体力の弱いソフトメーカーは、VHS陣営の優勢が明らかになる前からVHS方式のみを調達するケースも多かった。
- ^ 当時はテープも高価で、1本のテープに録画できる時間が長いことは大きなアドバンテージだった。
- ^ VHDpc INTER ACTIONというVHD規格のゲームソフトがあり、対応するVHDプレーヤーとパソコンと接続してプレイする。
- ^ LD規格の開発メーカーであるパイオニアですら、Macintosh互換機のパソコンを一時期発売するものの、LD-ROMの内蔵は行っていない
- ^ この欠点はピックアップ自体を反転させることによって両面再生を可能にすることによってユーザーの手間を解消したが、反転の際の時間的ロスはどうしようもなかった。
- ^ LG電子 「Super Multi Blue」ドライブ 2機種を新発売 国内初のブルーレイ／HD DVD両規格対応 記録・再生速度も世界最速を実現 LG電子 2007年8月02日
アイ・オー、Blu-rayとHD DVDの両フォーマット対応マルチドライブ2機種を発売 CNET Japan 2007年8月22日 - ^ HD DVDは片面3層51GBも規格化されたが、製品化はされなかった。
- ^ 各紙の報道によるものであり、『パラマウント・ピクチャーズは単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザースが選択したフォーマットを追従できる権利」』が実際に存在したかは不明である。
[編集] 関連項目
最終更新 2009年11月15日 (日) 01:37 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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