ボッタクリ
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ボッタクリ(ぼったくり)とは、店側の客への不正行為。
安い値段で仕入れてきたものを本来の表示価格より大幅に上回る価格で提供をし、客を欺く事。
ボッタクリ商品を買わされてしまった時の対策としては、クーリングオフを利用しての返品が一般的。
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[編集] 風俗業においてのボッタクリ
- サービスの後で異常な上乗せ料金を請求する事。
- 払った金額の割りに容姿の劣る女性を出された時などに揶揄する意味合いで使われる事がある。
- パチンコやパチスロ、あるいはアミューズメント施設におけるプライズマシンなどでは、極端に還元率の低い(控除率の高い)営業をしている店舗に対して使われることが多い。例えば、全台最低設定で営業するパチスロ店や、市価800円の景品に対して3000円以上投資しなければ景品を取得できないようなアミューズメント施設はボッタクリと呼ばれる。
- 一部の地方自治体では都道府県においてぼったくり防止条例を制定し、風俗業に対して「料金等の表示義務」「不当な勧誘等の禁止」「不当な取立ての禁止」している場合がある。
[編集] 飲食店においてのボッタクリ
店外に料金表示をおこなわない場合が多く、会計時に法外な料金を請求されること。飲食費以外に法外なサービス料を請求する場合もある。
この手のボッタクリ店舗はスナックやキャバクラなどに見られたが、最近では居酒屋でもボッタクリを行う店があり、実際に強引な客引きをした店員や、恫喝をした店長らが恐喝罪で逮捕されるケースもある。また、インターネットのグルメの口コミサイトでも「○○(ボッタクリの居酒屋の店名)」は絶対に行くな、と注意を促す書き込みが見られる。
[編集] 海外においてのボッタクリ
- 東南アジアでのボッタクリは、観光客(日本人・その他外国からの観光客両方)に対して、飲食店・風俗業・小売店など、あらゆる場面で行われうる。東南アジアの市場・商店などでは商品に対して「値札」が表示されていないことが多く、商品購入時には口頭で価格交渉が行われる。その際に現地での市価相当額を知らない観光客に対して市価以上の金額を提示することでボッタクリを行うことが通常である。
- 日本人観光客などは、店員が最初に告げた価格が日本の物価と比較して安い場合、ボッタクリを気にせず購入することも多いが、その価格は市価の数倍から数十倍にもなることがある。
- 観光客だけがぼったくり価格で商品を購入することになるため、このような価格のことを日本人価格・外人価格などとも呼ぶ。逆に、市価相当の価格のことを現地人の価格ということで現地価格と呼ぶ。
- タクシーなどでは、タクシーメーターがあっても(課金ボタンの連打など)不当な方法で課金したり、メーターを隠すことで不当な価格を支払わせることがある。そのほか、価格交渉を通じたボッタクリやガソリン代を請求する手法などがある。また、ワザと回り道をすることで通常より長い距離を走るなどということもある。
- クレジットカードでの支払いでは、クレジット会社への店側が支払うべき加盟店手数料(3~5%)を上乗せされた額が請求されることがある他、カードリーダーに通て請求が発生したことを確認してから、「このカードは当社では使えない」などと言って現金での支払いを要求するなどの手法がある。
アジアのほか、ヨーロッパや中南米においても、特に日本人がボッタクリに遭うケースが少なくなく、海外旅行の情報サイトや海外個人旅行の書籍「地球の歩き方」や外務省の海外安全情報などに注意が喚起されている。
[編集] 比喩的に使われるボッタクリ
- 公開された映画やコンサートを見に行って、期待に反してつまらなかった場合
- アルバムCDが期待はずれだった場合
- グルメ雑誌やグルメ番組などで「おいしい」と評判だった飲食店に行ったが、不味かった場合(店員や店主の対応が悪かった場合も含まれることが多い)
- 同様に”高級”として知られるホテルや旅館のサービスや食事が評判に反して悪かった場合
- テレビゲームやパソコンゲームのゲームソフトにおいて価格が高い割に内容が希薄な場合。または拡張キットやマイナーチェンジ版、アップグレード版など、元の作品と比較してもさほど変わらないものを頻繁に新製品として販売する場合。
- アニメやテレビゲームにおいて、熱狂的なファンをターゲットにして関連グッズやDVDなどを次々と販売し購入させる場合(特に「深夜アニメ」のアニメDVDに多く見られる)。
- イベントに参加させるためにそのアイドルのCDや写真集を大量に買わせる場合。
などと、一般的に「素晴らしい作品を期待していたのに、金額に見合うだけの価値がない」という意味合いや、「ファンにたくさんグッズや映像音声媒体を購入させる」「タレントのイベントやプレミアムコンサートの為にさして欲しくもない商品を買わせる」商法のことが比喩的な「ボッタクリ」とされるケースが多い。いずれも犯罪には当たらない(AKB48のイベント参加のためのCD発売ケースでは、独占禁止法の不公正取引抵触の恐れで企画が中止された[1])が、倫理的に照らして問題がないとは言い切れない。
[編集] 注釈
[編集] 関連項目
最終更新 2009年11月14日 (土) 07:03 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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