ポラロイド

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ポラロイドは、1937年にエドウィン・ハーバード・ランドが創立したポラロイド社（Polaroid Corporation ）の略称、または同社が開発したインスタントカメラの通称。

またインスタントカメラおよび撮影された写真は、ポラと省略されて呼ばれる場合が多い。

[編集] 概要

ポラロイド社（Polaroid Corporation）は、拡散転写法によるモノクローム及び拡散転写法による天然色写真術によるインスタントカメラ及び、偏光板（ポーラライザー）及び拡散転写法に係る各種感光材料の製造販売及び拡散転写法用のインスタント写真用各種光学器機の製造販売・立体偏光動立体画像に係る光学機器と感光材料のメーカー、また後述するペターズ・グループ・ワールドワイド（Petters Group Worldwide）社によるポラロイド社の買収時に事業を拡大したデジタルカメラや液晶テレビ、DVDプレーヤーなど情報家電のメーカーでもある。

[編集] 歴史

[編集] インスタントカメラ開発の経緯

ランドの当時3歳の娘が「どうして撮影した写真がその場でみえないの？」との単純な画像形成法の短縮処理に関する疑問を発したときから、ランドは拡散転写法による画像形成の研究開発と解析・光学器機の開発を開始、その後遂に1947年アメリカ光学会で「インスタント拡散転写法画像形成法と撮影器機（USP特許番号02435720）」を公開、その場で撮影し印画を画像形成し実験成果を公開した。その実験成果からインスタントカメラを開発し、後にインスタントカメラ自体の代名詞になるまでポラロイドは成長し有名になる。

[編集] 製品の発売

• 1948年11月26日 ポラロイド・ランド・カメラ（USP特許番号02435720）を発売。
• 1960年 ヘンリー・ドレフュス・デザイン社（Henry Dreyfuss）と協働で、オートマチック100型を発売。
• 1965年 ポラロイド・スゥインガー・カメラを、20ドルで発売。ヒット商品となる。
• 1972年 非剥離法拡散転写法天然色写真法及び自動音波光学焦点検知システムによるオートフォーカスカメラSX-70を発売。
• 1978年 偏光（ポーラライズド）された動画像の拡散転写法映画法「polavision」を発売。
• 1999年 には、拡散転写法写真の市場の75%を占め、ポラロイドI－ゾーン・インスタント・カメラを開発。
• 2008年 米国内とメキシコ、オランダの工場を閉鎖し、インスタント・カメラ用フィルムの生産から撤退へ。

[編集] インスタントカメラの衰退

急激な消費者のデジタルカメラへの移行の追随に失敗し、2001年10月に約9億4800万ドルの負債を抱えて経営破綻する。2002年7月にはJPモルガン・チェース社のプライベート・エクイティ部門であるワン・エクイティ・パートナーズ（One Equity Partners、以下OEP社）に2億5500万ドルで買収される。この期間にOEP社はポラロイド社の赤字部門の売却と廃止、米国の破産法で認められている従業員の年金や健康保険の支払いを放棄するなどリストラを行うと同時に、「ポラロイド」の名称のライセンスなどで売り上げを得た。

[編集] 買収

2005年4月27日にペターズ・グループ・ワールドワイド社の子会社であるペターズ・コンシューマー・ブランズ（Petters Consumer Brands）社に4億2600万ドルで買収され、株式非公開企業となった。現在はインスタントカメラに関連する事業の他には情報家電の販売製造事業などを行っている。

[編集] 経営破綻

2008年12月18日、親会社の不正疑惑による財政状況の悪化を受け、連邦倒産法第11章の適用をミネソタ州ミネアポリスの合衆国破産裁判所に申請し、2回目の破綻となった^[1][2][3]。

また、日本法人の日本ポラロイドは経営・業務を従来どおりのまま行っていたが、2009年9月にポラロイドからMBOを実施、ポラロイドから独立した経営を行い、2010年1月付けで社名を株式会社フロントランナーに変更、現在「ポラロイド」の商標権を持つPLR IP Holdingsからポラロイドブランドの家電製品のライセンス供与による販売継続を計画している^[4]。

一方、2009年4月にGordon Brothers GroupとHilco Consumer Captialが合同でポラロイドを買収、この2社とGlobal Industrial ServicesによるコンソーシアムとしてSummit Grobal Groupが設立され、ポラロイドブランドのカメラ関連製品の5年間の更新権付き独占的生産・販売権を取得している。日本でもSummit Grobal Groupの日本法人としてサミット・グローバル・ジャパン株式会社が設立され、同社が2009年12月よりポラロイドブランドのカメラ関連製品の取り扱いを開始、2010年以降はフィルムタイプのポラロイドカメラの生産・販売の再開を計画している^[5]。これに伴い日本ポラロイド（フロントランナー）でのカメラ関連製品の取り扱いを終了し、今後同社ではこれまで販売した製品のアフターサポートのみを行うこととなっている。

[編集] 特許権侵害訴訟

マサチューセッツ裁判所（U.S.District Court of Massachusetts）が1976年4月26日に言い渡した判決において、Polaroid Corporation Co., Ltd.の有する12件の特許権を米コダック社が侵害している旨の当事者系特許権侵害訴訟に勝訴（米コダック社全面敗訴）。

その後1985年10月11日、75日に亘る侵害訴訟上告審で、7件のポラロイド社の特許権をイーストマン・コダック社が侵害している旨の言渡がなされ、約6億ドルの侵害額の損害賠償請求とコダック社の製品・プラントの差止め等が認められた。

[編集] 参照

1. ^ Polaroid in Bankruptcy Again, Cites Petters Charges-ブルームバーグ－東部標準時2008年12月19日15:45付記事－2008年12月22日確認
2. ^ Polaroid files for bankruptcy again－シカゴトリビューン－2008年12月20日付記事ー2008年12月22日確認
3. ^ POLAROID CORPORATION INITIATES FINANCIAL RESTRUCTURING PROCESS－米ポラロイド社のHP－2008年12月22日確認
4. ^ 日本ポラロイド、社名を 『株式会社 フロントランナー』に変更,日本ポラロイド,2009年12月2日
5. ^ ポラロイド 日本市場で完全復活,サミット・グローバル・ジャパン,2009年12月3日

[編集] 参考文献

• 町山智浩「町山智浩のUSAカニバケツ」 ポラロイド、ユナイテッド航空……破綻企業社員の悲劇 『サイゾー』2006年2月号、インフォバーン、140ページ

[編集] 外部リンク

• 米ポラロイド社
• サミット・グローバル・ジャパン株式会社のポラロイドのサイト
  • 日本ポラロイドのトップページのURL（[1]）のみを入力した場合は上記にページ移動されるので注意。
• 日本ポラロイド株式会社（2010年1月1日付で株式会社フロントランナーに社名変更予定）
• ポラロイドストーリー(日本ポラロイド株式会社サイト内)