ロバート・マクナマラ
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 アメリカ合衆国の政治家Robert Strange McNamara
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ロバート・マクナマラ
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| 生年月日 | 1916年6月9日 |
| 出生地 | アメリカ合衆国 カリフォルニア州サンフランシスコ |
| 没年月日 | 2009年7月6日（満93歳没） |
| 死没地 | アメリカ合衆国 ワシントンD.C. |
| 前職 | フォード・モーター社長 |
| 所属政党 | 無所属 |
| 世襲の有無 | 無 |
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| 任期 | 1961年 - 1968年 |
| 大統領 | ジョン・F・ケネディ リンドン・B・ジョンソン |
ロバート・ストレンジ・マクナマラ（英: Robert Strange McNamara、1916年6月9日 - 2009年7月6日）は、アメリカの実業家、政治家。1961年から1968年までアメリカ合衆国国防長官。1968年から1981年まで世界銀行総裁。
目次 |
[編集] 経歴
[編集] 学生時代
サンフランシスコに生まれる。父は、靴卸の商店で販売マネージャーをしていた。1937年、カリフォルニア大学バークレー校で経済学を専攻、副専攻として数学と哲学を学ぶ。卒業後、1939年にハーバード大学のビジネススクールでMBAを取得した。
[編集] ビジネススクール時代
その後、サンフランシスコのプライス・ウォーターハウス社で会計職を得るが、1940年8月には、ハーバード大学へ戻り、ビジネススクールで教鞭をとるようになる。そこで、企業経営に用いる数値解析手法を陸軍航空軍将校に教えていた。
[編集] 陸軍時代
その関係で、戦争が激化した1943年には、陸軍航空隊に入隊。そこで、戦略爆撃の解析および立案の仕事に従事する。1945年、ヨーロッパでドイツの敗北が決定的になった時、陸軍航空軍はヨーロッパ戦線で余っていたB-17を極東に転用し、日本への戦略爆撃に使用するという提案がなされた。
しかし、マクナマラをはじめとするビジネススクール出身者は、徹底的に分析、B-17を転用するより廃棄して、ボーイングB-29を大量生産して投入する方がコスト面で効率的であると強く主張した。彼らの主張が通ってB-29が対日戦略爆撃に大量投入された結果、大きな戦果を上げることとなったが、東京大空襲における無差別爆撃の必要性については上官であるカーチス・ルメイに抗議している。3年間の軍役の後、中佐として除隊。
[編集] フォード時代
1946年に、当時経営難にあった世界第2位の自動車会社であるフォード・モーターに入社。経営分析の経営計画の立案に従事する。第二次世界大戦における特需の終焉と、ヘンリー・フォード亡き後に低迷したフォード社の業績を立て直した原動力の1人と目され、フォード社で頭角を現した彼は、1960年11月9日に社長に就任。これは、フォード家以外から初めてのことであった。なお、当時の部下の1人がその後フォード社の社長とクライスラー社の会長を務めたリー・アイアコッカである。
[編集] 国防長官時代
1960年の大統領選挙に勝利したジョン・F・ケネディは、前任のアイゼンハワーより国防政策の能力が欠けていると思われていた。ケネディは、ロバート・ロベットに国防長官への就任を要請する。しかしロベットは、推薦を辞退。代わりに、マクナマラを推薦する。ケネディは、サージェント・シュライバーを使って、フォード社の社長になってまだ5週間しか経過していなかったマクナマラとコンタクトを取った。結局、マクナマラは、フォード社社長を辞任し国防長官就任を受諾した。
軍歴が短いマクナマラは、国防に関する知識をあまり持ち合わせていなかったが、直ぐにそれらの勉強を始め、瞬く間に自身の役割を把握、積極的な活動を始める。マクナマラは、国防情報局(DIA)と国防調達庁(DSA)を設立した。
1961年3月28日に行われたケネディ大統領の議会への最初の一般教書演説に、マクナマラは国防政策の改革を盛り込むように提案。その骨子は、十分な戦略兵器の配備で、アメリカおよび同盟国への核攻撃を思いとどまらせる。また先制攻撃も辞さないとした。しかしケネディはそれを拒否する。ケネディは、米軍は文民統制下に常に置かれるべきで、国防体制は、不合理な戦争や偶発的戦争の勃発の危険性を減らす方向で行かなければならないと考えていた。
[編集] 対共産陣営
ケネディ政権は、共産陣営の「民族解放戦争」に対して正面からの戦争は避けつつも、政権転覆やゲリラ戦術に訴えて対抗していくことを前面に押し出した。1962年の年次報告でマクナマラは、「軍事面の強化では狙撃・待伏せ・強襲の戦闘力強化。政治面では恐怖感・強奪・暗殺」と述べた。
実際に、アメリカ軍にこれらの訓練をつんだ特殊部隊を増強し、当時混迷を増していた南ベトナムには、「軍事顧問団」と称するアメリカ軍の部隊の増強を続けた。また、ベルリン危機の1961年から通常兵力の増強も行い、1961年に280万8千人だった兵力を、辞任時の1968年には、355万人までに増やしている。
[編集] 核戦略
マクナマラ国防長官は、前任者よりも核戦略の役割を拡張した。これは、ソヴィエトの核兵器の質量がアメリカに並び、核兵器強力化及び弾道ミサイルの向上を反映したものであった。彼の核政策の要は、いかにNATOを核の脅威から守るかであった。
マクナマラの目的は、西側のアメリカ同盟国への核攻撃がアメリカからソ連への報復攻撃につながることをモスクワに確信させることにあり、ソビエトが都市への核攻撃をできないようにする施策を望んでいた。彼はアナーバーでのスピーチで「大規模な攻撃が行われても直ぐに報復可能な核備蓄を行うべきである」と述べた。
彼はこの戦略を実現するため、兵器と補給システムの革新と拡張を促進した。また、1966年までに当時旧型のタイタンIやアトラスミサイルを廃止し、後継の大陸間弾道ミサイル(ICBM)ミニットマンと潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)ポラリスの配備を加速した。マクナマラ在任中、54基のタイタンIIと1,000基のミニットマンを陸上配備し、また41隻の原子力潜水艦に656基のポラリス配備を行った。
[編集] PPBS
マクナマラは、システム分析の手法を広く導入した。
システム分析導入の顕著な例は、PPBS（効用計算予算運用法）である。国防省の監査役のチャーリーズ・J・ヒッチとマクナマラは、国防に必要な要素を統計的に分析し、長期的かつ計画された国防予算の立案を行った。PPBSは、マクナマラの管理手法の中心に据えられた。PPBSの基本的な考え方は以下の通り。「防衛システムの課題を国家としての必要性と妥当性から解決手段を分析する」・「軍事面の必要性とコストの分析を行う」・「政策決定に分析スタッフを積極的に活用する」・「軍事力とコストの両面からの軍備計画立案」・「データおよび分析結果を公開する」
マクナマラは、費用対効果の面で、B-52爆撃機の後継機として開発中であったXB-70の開発を中止した。彼は、費用・効果・速度の面で、有人爆撃機は弾道ミサイルに及ばないと結論付けていた。有人爆撃機は、操縦士のその場の判断による臨機応変の行動・柔軟な行動が可能という、ミサイルには無い利点を持っており、マクナマラの意見は一般論としては全面的に正解とは言えない。ただしXB-70に限って言えば、予めプログラムされた飛行コースしか飛べないこの機体は、有人爆撃機の弾道ミサイルに対する唯一の利点である柔軟性に欠けており、開発中止は正解であったと言える。
同様に、マクナマラは空中発射弾道ミサイル・スカイボルト(GAM-87)計画を1962年末に中止した。マクナマラは、スカイボルトが費用の割に十分な精度を持たず、しかも開発は遅延するだろうと判断していた。
またマクナマラは、空軍のTFX (Tactical Fighter Experimental) 計画と海軍のFADF（Fleet Air Defence Fighter) 計画を強引にひとつの計画に統合してしまった。TFX計画は空軍の次期主力戦闘爆撃機、FADF計画は海軍の艦隊防空戦闘機の開発計画であり、空軍海軍両者とも要求仕様が全く異なるとして反対したのであるが、マクナマラは強引に計画を進めた。その結果完成したF-111は航空母艦での使用が不可能な大型機となってしまい、結局空軍機としてしか採用できず、無惨な失敗となって終わった。前線を知らず、机上だけでの効率化を推し進めたマクナマラの失敗の一例である。
しかしながら、F-111は戦闘爆撃機を名乗りながらも、戦闘機としては使用不可能な大型機となってしまい、純然たる爆撃機としてしか使用できなかった。そのため海軍機としてのみならず、空軍機としても当初の開発目的を達成できなかった。従ってこの機体の開発失敗は、元来の空軍の戦闘爆撃機としての要求仕様にも問題があり、マクナマラだけに失敗の責任を求める事はできない。また、軍人任せにするとコスト意識が希薄になったり、アフォーダビリテイ観念の欠落により必要数が揃わなくなりがちな軍事組織において、既に膨張し始めていた戦闘機の開発費用と調達コストを空軍・海軍共同開発によって削減・抑制しようとしたコンセプトは決して間違っていたとは言えない。元々海軍の艦上機として設計開発されたF-4 ファントムⅡを、空軍にもF-105 サンダーチーフの代替機として採用させた事は、逆に結果として大成功となっている。そして現在に至るも、F-35 ライトニング IIの共同開発などに受け継がれている。
マクナマラのスタッフは、兵器開発および他の国防予算問題での分析や意思決定支援を行った。スタッフは、アメリカには国防に必要な予算を回す余力はあるが、その余力を国防費に無駄に費やすことは許さない。費用対効果を厳密に分析する必要があると信じていた。マクナマラはこれを受けて、予算削減案を提出。1961年の就任からの5年間で、140億ドルの削減に成功したと報告している。国防予算削減は、上院や下院からの激しい批判を受けた。しかしマクナマラは、不要な軍事基地の閉鎖を断行した。
そのような予算削減にも拘わらず、マクナマラの任期中、国防費はベトナム戦争のため増加した。1962年の国防費は495億ドルであったが、辞任する1968年には749億ドルまで増大。
但し、国防費削減によって制服組の恨みを買ったとはいえ、ベトナム戦争の戦費にもかかわらず、国防費がこの範囲で納まったのは彼の功績という評価もある。
マクナマラは、ケネディ政権、ジョンソン政権下で発生した国家安全保障上の重大な危機で大きな役割を果たした。1つは、1961年4月に亡命キューバ人が主謀したピッグス湾事件である。
マクナマラの視点で成功したとおもわれるのは、1962年のキューバミサイル危機である。また、1965年4月のドミニカ共和国で起きた革命への介入も、マクナマラの考えていたアメリカ軍の機動性の証明になったといわれている。
[編集] ベトナム戦争
[編集] 軍事介入増強
ケネディ政権時代に始められたベトナム戦争は、マクナマラの大部分の時間とエネルギーを費やしたにもかかわらず、度重なる失策と方向転換によりアメリカに大きなダメージを与える結果となり、マクナマラの評判に大きく影を落とす結果になった。
アメリカのトルーマンとアイゼンハワー政権は、1954年にフランスがベトナムから撤退して以降、資金援助と軍事アドバイスを中心に、南ベトナムの反共産政権へ協力してきたが、その規模は極めて限定的なものであった。
しかしマクナマラが国防大臣を務めたケネディ政権の期間中、南ベトナムに派遣されたアメリカの「軍事顧問団」の人数は、ケネディとマクナマラにより100人から約1万7千人に増加し、実質的には直接的な軍事介入に近い規模、内容になっていった。さらにマクナマラはケネディの支持を受けて南ベトナム軍を視察し、その結果南ベトナム政府軍に対する戦車や航空機をはじめとする軍事物資の援助も拡大していくこととなる。
その後、南ベトナムの内政をめぐりケネディ政権と対立を続けた南ベトナムのゴ・ディン・ジェム大統領が1963年10月に暗殺され、さらにケネディも同年11月に暗殺された。しかし、ジョンソン政権になった翌年に発生したトンキン湾事件後、アメリカの介入はさらにエスカレートした。ジョンソン大統領と国防長官として留任したマクナマラは、北ベトナムの海軍施設への報復爆撃を指示。また議会は大統領に対して北ベトナムによる防衛攻撃を承認した。
[編集] 失策の末の辞任
1965年にジョンソン政権は、南ベトナムに置かれたアメリカ軍基地に対する南ベトナム解放民族戦線のゲリラ行動（アメリカ軍将校多数が殺害された）に対して、「北ベトナム軍の行動である」として北爆を開始した。また大規模な軍事力を南ベトナムに展開。マクナマラの指示のもと1967年末までに48万5千人が、1968年6月までには53万5千人が投入された。しかしベトナムの状況は一向に改善を見せず、「泥沼化」と呼ばれる様相を呈してきた。
マクナマラは、ケネディ政権時に国防長官としてベトナムへの軍事介入の拡大を行って以来、その後のジョンソン政権においても自らベトナムへの軍事介入の拡大を推し進めたが、後には自らが推し進めたベトナムへのアメリカ軍の戦力増強と、北ベトナムに対する北爆の強化で戦争に勝利できるかどうか懐疑的になりはじめていた。
マクナマラは自ら戦争の状況を確認するため、その後もベトナムに足を運んだ。その結果、かつては自らの「分析」により推し進め、今では軍司令官が要求する部隊の増派の承認に対して、次第に消極的になっていった。1967年の11月初旬にマクナマラは、かつて自らが実行に向けて動いた北爆の停止と、ベトナム戦争への介入の段階的な縮小を提案するが、ジョンソン大統領に拒絶される。その後1968年11月29日にマクナマラの辞意と、世界銀行総裁への就任が発表される。その後自由勲章を受章した。
後年自らの著書において、ベトナム戦争を「北ベトナムの南部への侵略戦争」とする当時の自身の公式見解を覆し、「南ベトナム民衆による反乱・内戦であり、北ベトナム軍とその南の同盟者解放戦線による『人民戦争』であった」と位置づけている。
[編集] 評価
国防長官時代のマクナマラに対する評価は、どちらかというと批判の対象で、しばしば冷酷だと思われていた。あるジャーナリストは、マクナマラを「人間的判断より論理的判断を優先する人間コンピュータ」と評した。
一方で、1947年の国家安全保障法策定に関わったある議員は、マクナマラが国防省を去る時、「彼は、私たちが最初に提案した国防省のあるべき姿に一番近づける活動を行った」と述べている。
ジャーナリストのハンソン・W・ボールドウィンは、マクナマラの業績を以下の様に印象付けていると語った。
- 兵器開発コストの削減
- コンピュータの導入
- 旧式化した組織上のポストや設備の廃止
- 柔軟な戦略
マクナマラと軍上層部や国防議員との主張の隔たりは非常に大きかった。しかし、彼らはマクナマラの行ったことを全て否定することは出来なかった。マクナマラの功績は官僚組織であった軍に、民間的な経営感覚や費用対効果意識を持ち込み、低廉な予算で充分な国防を目指す視点を導入した事にある。
特に戦後の兵器開発に於いては、性能の優れた兵器は開発費が嵩み、単価が高くなって数が揃わなくなってしまう傾向が顕著になってきており、四軍や同盟国の類似の兵器開発計画を統合して重複する開発案件を整理して開発費を絞り、個別兵器の生産数を増やして量産効果を追求し「廉価で高性能」を追求する視点を導入した功績は大きい。しかし、現場の視点からすれば空軍の要求と海軍の要求には違いがあり、従来はそれぞれ特注の専用装備を支給されていたのに、共通装備の使用を求められ仕様要求に妥協を強いられた為に不満が生じるのは不可避であったし、基地のリストラを進めた彼の手法は冷酷に見えたであろう。
しかしソ連にあってはGDP拡大に寄与しない国防費への過剰投資がソ連経済の成長率を押し下げ、遂には経済崩壊の原因となり、現状ロシアのGDPが中華人民共和国の1/3・日本の1/6の状態なのを見る限り（ミクロの視点では問題がありながらも）マクロの視点では大筋は正しく、旧来の軍の思考法から脱却できなかったソ連との明暗を別けたと見る意見もある。現在においても、共同開発による開発案件統合や装備近代化費用捻出のための人員削減は（現場からの悪評・反発にかかわらず、軍事予算GDP比率を適正に保つため）各国で盛んに行われている。[要出典]
なお、ケネディ政権とその後のジョンソン政権において国防長官として自らが推進したベトナムへの軍事介入の拡大は、その後のベトナム戦争の泥沼化とそれがもたらしたアメリカの国内世論の分断、事実上の敗北によるアメリカの国力の一時的な衰退を招くこととなり、内外から大きな批判を浴びる結果となった。その後マクナマラは自著や自伝的映画内で自己批判（と自己弁護）を行うこととなったが、露骨な自己弁護と他人への責任のなすりつけはマクナマラへの批判をより拡大する結果となり、その汚名をそそぐことはできなかった。
[編集] 邦訳著書
- 『能率への忠誠――マクナマラの世界経営哲学』（サイマル出版会、 1968年）
- 『世界核戦略論――平和のための真実の提言』（PHP研究所、 1988年）
- 『冷戦を超えて』（早川書房、 1990年）
- 『マクナマラ回顧録――ベトナムの悲劇と教訓』（共同通信社、 1997年）
- 『果てしなき論争――ベトナム戦争の悲劇を繰り返さないために』（共同通信社、 2003年）-編著
[編集] その他
- デイヴィッド・ハルバースタムの『ベスト・アンド・ブライテスト』（1999年）で、ベトナム戦争を長期化・泥沼化させた張本人として描かれる。
- それらの再び湧き上がった批判に対する回答として、映画『フォッグ・オブ・ウォー』（アメリカ、2003年。日本では2004年9月11日から公開）に出演。高齢にも関わらず長時間のインタビューに応じ、ベトナム戦争時の回顧と自己批判、そして自己弁護（とケネディの弁護とジョンソンの批判）をして話題になった。
- 清水多吉・石津朋之編『クラウゼヴィッツと「戦争論」』（彩流社、2008年）で、「戦争の中にゲーム理論やフォード流の経営管理システムを導入したことが、アメリカ軍の組織文化を破壊し、ベトナム戦争での敗戦を招いたこと」を述べている。
- フォード社から国防長官への転職の経緯を評して『彼が去った事はフォード社にとっては誠に幸いであった、しかしアメリカにとっては不幸の始まりであった』とアメリカの自動車評論家はNHK特集「自動車」のインタビューで述べている。
[編集] 関連項目
| 官職 | ||
|---|---|---|
| 先代： トーマス・S・ゲイツ |
アメリカ合衆国国防長官 第8代:1961年1月21日 - 1968年2月29日 |
次代： クラーク・クリフォード |
| 先代： ジョージ・デビット・ウッズ |
世界銀行総裁 1968年 - 1981年 |
次代： アルデン・ウィンシップ・クローセン |
最終更新 2009年11月6日 (金) 12:16 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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