一物一価の法則

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一物一価の法則（いちぶついっかのほうそく、英語：law of one price）とは、経済学における概念で、「自由な市場経済において同一の市場の同一時点における同一の商品は同一の価格である」が成り立つという法則。

[編集] 概要

同一の市場においては、同じ品質の商品（財の同質性）が異なる価格で取引されることはない。もし異なる価格で売られていることが消費者に知られている（完全情報）ならば、その場合には、その時点において最も低い価格の商品が購入されることになるからである。

これに対して、別々の市場において同じ商品が異なる価格で取引されている場合、裁定取引によって両者の価格差が収斂（市場が接続）することで一物一価が成立する。

逆説的であるが、同一の価格が成立しているところを同一の市場と呼んでも差し支えない^[1]。

[編集] 無差別の法則

一物一価の法則はジェヴォンズの無差別の法則ともいう。ジェヴォンズは、価値論としての限界効用理論を構築する前提として、①完全知識・完全競争の前提②交換の当事者は個人ではなく全体③無差別の法則（一物一価の法則）④交換を無限に小分割が可能な財間の交換に限定　の４つをおき、その交換の結果としていかなる２財の交換比率も交換が完了した後に消費しうる財の数量の最終的な効用の逆数になる、とした（交換方程式）。

[編集] 効率的市場仮説

ファイナンス理論においてはユージーン・F・ファマのランダム・ウォーク理論や、効率的市場仮説において一物一価の議論が登場する。ここではすべての情報が瞬時に価格に反映されるように裁定取引がおこなわれると仮定するならば、裁定取引をおこなう可能性がまったく無くなるとの循環論法に陥るものの、これは逆にすべての裁定機会を達成した結果として価格がランダム・ウォークを示現している証明であると提示される。ある財物の価格が、すべての裁定機会を達成した結果として刻々とランダムに変化し、見かけ上の「一物一価」が達成されていない外見を示していたとしても（価格がランダム）、刻々と織り込まれる情報が瞬時に価格に反映した結果であってその実質（価値）としての一物一価は達成されている、と説明される。

[編集] 反例

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一物一価の法則は、理想的な条件を欠く現実の市場にあっては、完全には成立しないことが多いという問題がある^[2]。

• 《同じ品質のガソリンが、A県B市では100円、X県Y市では150円である》
  • この事例では、もし可能であれば裁定取引によって一物一価となるであろう。しかし、輸送コストなどの取引費用の問題、あるいはX県Y市の業者による独占的な販売の問題があれば、両市は別々の市場となるため、これは実現しないということになる。
• 《あちらの自動販売機とこちらの自動販売機で同じ商品の値段が違う》
  • この事例では、二つの自販機が別々の市場となっている。これは消費者があちらの自販機では値段が安いことを知らない（不完全情報）か、あるいはそちらまで歩くことは面倒（取引費用）で割に合わないと考えているためである。
• 《同じ売り場の同じ品質のタマゴでも、高い価格表示のほうが売れることがある》
  • これは、より安い価格表示の他のタマゴの存在を購入者が認識していないか、高い価格表示のほうのタマゴのほうがより高い品質をもつものと錯覚しているなどして、購入者の側に情報の不完全性があるためである。もしも情報が完全であるならば、安いほうのタマゴが購入されるため、一物一価の法則が成り立つと考えられる^[3]。
• 《自動車は顧客によって値引きの幅が違う》
  • もしオプションも何も無く、アフターケアの類も無いとすれば一物一価が成り立つだろう。しかし、製品差別化の進んだ現実の自動車市場では、それぞれの自動車が別々の商品となっており、一物一価の法則の対象外となる。

[編集] 歴史

近代に至るまで、世界規模で価格の平準化がなされることは無かった。産業革命以後、特に交通革命がおきてからは世界規模の市場が成立可能となり、各国の商品市場は融合。自由貿易のなかで各国の商品価格は次第に収斂した。

[編集] 脚注

[編集] 関連項目

• 同一労働同一賃金
• 職務給
• 裁定取引
• 完全競争市場
• 情報の非対称性
• 独占
• 購買力平価説