三菱・i-MiEV

三菱・i-MiEV
	i-MiEV（東京モーターショウ出展版） i-MiEV（中国電力版） i-MiEV（量産版）
乗車定員	4人
ボディタイプ	5ドアハッチバック
モーター	永久磁石式同期型
最高出力	330V（電池総電圧）
変速機	1段に固定
車両重量	1080kg
バッテリー容量	16kWh（電池総電力量）
	-このスペック表は試行運用中です-

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i-MiEV（アイ・ミーブ^[1]、アイミーブ）は、三菱自動車工業が2006年10月に発表し、2009年 6月4日に量産製造を開始^[2]した電気自動車。大きな蓄電量を持つリチウムイオン二次電池を用いた世界初の量産車となる。

[編集] 概要

軽自動車三菱・i の車体に、ガソリンエンジンに代えて永久磁石式交流同期電動機と重量200kgのリチウムイオン二次電池（バッテリー）パックなどMiEV技術や回生ブレーキなどを搭載した同車は、ライバル企業に先駆け三菱自動車が量産化に成功した。2009年6月5日に正式発表され、同年7月下旬から法人を中心に販売開始され^[3]、個人向け販売は2010年4月から始められる^[1]。二酸化炭素の排出が無く、使用エネルギー単価もハイブリッド車の1/3から1/4に抑えられる^[4]。

新規開発した電気自動車統合制御システムMiEV OSを搭載し、モーター、インバーター、バッテリーを総合的に管理している。充電は高速充電が可能な三相200ボルトのほか、家庭用の単相100ボルトまたは200ボルトにも対応している。バッテリーの製造は、電気自動車用電池の開発・製造専門の会社としてジーエス・ユアサコーポレーション、三菱商事、三菱自動車がそれぞれ出資して設立したリチウムエナジージャパンで行っている。^[1]

[編集] メカニズム

ベースとなったガソリン車のエンジンがあった部分（リアシート後方）にコンベンショナルな交流同期電動機をコンパクトに搭載し、軽自動車枠の自主規制である64馬力の出力を発揮する。モータの高トルク化と高回転化によりトランスミッションは非搭載。減速ギアとデファレンシャルギアを介して後２輪を駆動する。なお、インホイールモータ技術は採用されなかった。レスポンスの良すぎるモータを制御するため、専用のOSを用意し、滑らかでありながらレスポンスの良い走りを目指した制御が行われる。

メディアなどのレポートでもガソリン車よりも滑らかで力強い走りがレポートされた。

床下部分にリチウムイオン電池を搭載することで、室内スペースの犠牲をなくした上、低重心化による上質な走りが副産物として生まれた。マンガン系正極とグラファイト負極を組み合わせたリチウムイオン電池で急速充電性能と高エネルギー密度、安全性をバランスさせた。リチウムイオン電池の中ではコストが安い種類であるが、まだ高価であることに変わりない。搭載される電池のスペックシートによれば、通常の使用であれば10年以上の使用も可能である（多少性能は低下する）。基本的に電池の交換は必要ないが、極端に長期間使用する場合は交換が必要な場合も考えられる。

充電は単相100V/200V普通充電の場合は車載の充電器で行え、こちらの充電方法が基本となる。100Vの場合で約14時間、200Vの場合で約7時間となる。電池残量が0％の状態から100％までの充電時間であり、電池残量がある場合はそれよりも短い充電時間となる。急速充電の場合は50kW充電器の場合で0％から80％まで回復させるために30分を要する。こちらの場合も、電池残量がある程度残っている場合はそれよりも短い充電時間となる。急速充電の場合は80％以上の充電は基本的に行えない（電池の特性により、満充電付近は充電時間が長くなるため）。

実際の航続距離は、一般的な市街地（40～60km/h程度の走行速度）で空調なしの場合は120km、エアコン使用時で100km、ヒーター使用時で80kmとメーカーは発表している。一般的な使用では80kmでも問題ないが、用途が限定されることは確かである。メーカーとしては、短距離用途を布石に長距離用途にも拡大していく予定があるという。

[編集] 価格

価格、補助金等の情報は2009年9月時点のものとする。車両本体価格は459万9000円（税込み）。電池は搭載されている。当該車両の場合、国の補助金は139万円。地方自治体等の補助金もあり、たとえば神奈川県の場合は69万5000円の補助金が得られる。神奈川県の場合で実質約250万円での購入が可能である。補助金の適用には各種の条件がある。一般ユーザーでも購入が可能だが、今のところはメンテナンスリース方式での販売のみである。

[編集] 充電インフラ

三菱ディーラーの店舗網を利用し、充電ができる体制を整備しているが、今のところはほとんどの店舗で100Vまたは200Vの普通充電のみであり、急速充電器の設置はこれからである。

[編集] 開発

i-MiEVは、2008年2月以降だけでも延べ295,000km、5億件の走行データが収集された。これはガソリン車とは比較にならない膨大な量で、このために日本の電力会社7社と提携して40台の試験車を供した。グローバル・ポジショニング・システムを付けたデータロガーから通信用モデムを介して環境や使用条件が性能にもたらす影響を調査し、改良に生かした。また運転者からの意見も取り入れ、残りの走行可能距離を1km単位で知らせる表示機能などを追加した。^[2]

また、宣伝を兼ねて社長の益子修は2007年10月から試験車を社長車として用いた。時にホテルなどで「怪しいクルマ」と判断されて入場を断られることもあったというが、延べ6,700kmを走行した。^[2]

[編集] 課題

量産や販売を先行することで、ノウハウをいち早く積み上げることを狙った同車が収益に寄与するまでには何年もかかると見込まれている。損益分岐点は年間販売30,000台に対し、生産計画は2009年度に2,000台、2010年でも5,000台でしかない。これは電池の生産能力にボトルネックがあるためであり、数百億円の投資などを経て同社では2013年度以降の黒字化を目指している。^[2]

その一方で、整備にも課題を残す。ユニット交換が主体となるため技術的なハードルは低いが、その分高価になると予想される。また作業のためには、従来は不要だった感電を防ぐためのゴム製絶縁体作業着や電気取扱いの知識などが求められ、同社では技術研修会の開催など整備士教育に努めている。^[2]

[編集] 歴史

2006年10月：i MiEVを製造・発表
2006年11月：東京電力、中国電力との共同研究を開始
2007年1月：九州電力と共同研究を開始
2007年3月：東京電力、九州電力と実車での性能評価を実施
2007年6月：中国電力と実車での性能評価を実施
2007年10月：東京モーターショーに実証走行試験用i MiEVと、i MiEVをベースとしたスポーツコンセプトカー「i MiEV SPORT」を出展
2007年12月：リチウムエナジージャパン設立
2008年1月：全国都道府県対抗女子駅伝競走大会の伴走車として走行
2008年2月東京電力、関西電力、中国電力、九州電力と実証走行試験を開始。びわ湖毎日マラソンの伴走車として走行
2008年3月：ニューヨークモーターショーにi MiEVと MiEV SPORTを出展
2008年4月：北海道電力、沖縄電力と実証走行試験を開始
2008年6月：洞爺湖サミットに関連して、東京から洞爺湖までの約800kmを各地で充電をしながら走行する「CO2削減 EV洞爺湖キャラバン」にスバルのR1eと共に参加し、完走
2008年7月：神奈川県警との実証走行試験を実施。環境省が試験導入開始。東京工業大学および三菱商事と共同で再生可能エネルギーを用いた運用試験を開始
2008年8月：米国の電力会社Pacific Gas and Electric CompanyおよびSouthern California Edisonと実証走行試験の共同実施について検討を開始。北海道マラソンの伴走車として走行
2008年9月：アイスランド政府とi MiEVの実証走行試験を2009年度中に共同実施することで合意
2008年10月：京都府とGSユアサの共同研究に提供
2008年11月：成田空港で航空機のメンテナンスなどを行うエージーピーが試験導入。郵便事業が試行配備
2008年12月：環境省が実施する電気自動車等に係る実証試験に使用される。モナコで政府関係者や電力会社、環境支援団体など向けの試乗会を実施。田辺三菱製薬が発売後の導入を表明
2009年1月：ローソンに試行配備。全国都道府県対抗女子駅伝競走大会に運営車両を貸与
2009年2月：ニュージーランドで国営電力会社のMeridian Energyと走行試験やプロモーション活動を開始。香港特別行政区政府環境局と電気自動車の普及活動を行うことで覚書を締結
2009年3月：PSA・プジョーシトロエンとi-MiEVの協業で覚書を締結。i-MiEVベースの欧州向け電気自動車を共同開発し、三菱が製造を担当する。三菱とプジョーブランドで2010年末～2011年初に発売予定。ジュネーブモーターショーに、i-MiEVの欧州仕様コンセプトと、オープンスポーツコンセプト「i MiEV SPORT AIR」を出展。中国電力が、発売後の導入を表明。
2009年6月：量産開始。7月の法人向け販売と翌年の個人向け販売を発表。
2009年7月24日：新潟県柏崎市の柏崎タクシーが国内で初めてタクシーとして導入^[5]
2009年7月31日：三菱自動車ディーラーにて2010年度４月納車の予約受付を開始。メンテナンスリース契約のみで、個人向け販売は無い。
2009年8月5日：愛媛県松山市の富士タクシーがタクシーとして1台を導入、営業運行開始^[6]。
2009年10月26日：岡山県岡山市の両備タクシーがタクシーとして1台を導入し、営業運行開始^[7]。
2009年10月30日：NPO法人日本自動車殿堂が選定する2009日本自動車殿堂カーテクノロジーオブザイヤーを受賞^[8]。