人工林
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人工林（じんこうりん）は、森林の更新、すなわち、生殖段階を人の手で行った樹木の密集地のこと。具体的には、人の手により苗木の植栽・播種・挿し木などが行われ、樹木の世代交代（造林）が達成されている。人間が樹木の生殖に関わることにより、品種・品質が整えられ、工業材料としての木材供給に適した樹木群となる。
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[編集] 概要
人工林は、住宅や家具などの資材を供給する産業化された森林であるため、価格競争や需要減少などにより供給先が減少すると簡単に放置される。放置されても、世代交代が進んで極相に達していなければ、人工林と称す。
樹木の生殖段階（森林更新）に人の手が入っているものが人工林、人の手が入っていないものが天然林と呼ばれる。天然林では、人の手によって生殖が行われないため植生が自然に近いが、樹木を薪炭として利用するなど、育成段階に人の手は関与している。天然林と原生林は、両者とも生殖段階が自然播種であるが、育成段階に人の手が入ると天然林と呼ばれ、人の手が入らないと原生林と呼ばれる。なお、原生林の内、植生が古いものを原始林と言う。
日本の人工林では、主に住宅建設で用いられるスギ、ヒノキなどが植栽される。効率上の理由などから、同じ年齢の同じ種類の樹木が整然と列をなしている森林づくり、いわゆる単層林施業が多いが、最近は林相の多様化などを狙い、間伐した間に樹下植栽をする複層林施業も行われている。
[編集] 統計
森林の地方別構造（1995年 林野庁編『林業統計要覧』）[1]
| 森林面積 | 林野率 | 人工林率 | 国有林率 | |
|---|---|---|---|---|
| 北海道 | 555万ha | 66% | 27% | 57% |
| 東北 | 471万ha | 74% | 41% | 43% |
| 関東 | 145万ha | 45% | 46% | 30% |
| 中部 | 512万ha | 75% | 41% | 22% |
| 近畿 | 183万ha | 67% | 48% | 5% |
| 中国 | 232万ha | 73% | 40% | 7% |
| 四国 | 139万ha | 74% | 62% | 14% |
| 九州 | 278万ha | 66% | 55% | 20% |
| 日本 | 2515万ha | 66% | 41% | 31% |
- 林野率＝森林面積÷総面積
- 人工林率＝人工林面積÷森林面積
- 国有林率＝国有林面積÷森林面積
[編集] 種類
一般に人工林とは、人為的に樹木を植栽して、森林のようにしたものであるが、大部分の場合、その目的は材木の生産である。普通に人工林と言えば、まずこれを指す場合が多い。
現在の人工林は、一定面積の地表を樹木のない状態にして、そこへ一斉に同一年齢の同一樹種を植栽するものである。これによって粒のそろった同一年齢の材木を生産することができ、効率的である。これを単層林施業という。これは、特に林野庁による拡大造林の方針の元で強く進められた方法である。
ただし、皆伐により山や川が荒れることや、単一年齢の木が並んで、それが一斉に強風で倒れる被害が出たことなど、近年は批判が多く、これを解決するべく異なる年齢の木や複数の樹種で構成する複層林施業や広葉樹を利用することなど、新しい方法が模索されている。
材木生産以外の目的の人工林としては、防風林や防砂林などがあげられる。
[編集] 植栽密度
苗木の植栽は、一般的には1ヘクタール当たり2 - 3千本程度の密度で植えられる。3千本を標準として、これより多い場合を密植、少ない場合を疎植という。
密植は、伐採後早い時期に生育させる樹種で土地を覆い、表土の浸食や乾燥を防ぎ地力減退を軽減すること、風害の影響を緩和させること、形質優良木を選抜しやすくすることなどを目的に行われるが、手入れが遅れると風害や冠雪害を受けやすく、病虫害に弱い林になる危険性がある。生育過程で間伐、除伐などの手入れを行い、最終的に成木する本数は数百本程度である。
[編集] 人工林の手入れ
生育の過程では、時期に応じて幼齢期には下草刈り、つる切、間伐、枝打ち、除伐といった手入れが必要となる。
下草刈りは植栽した苗木の周りの草本を苗木が埋没しないように刈り払う作業、つる切りは葛や藤が巻き付いて生育を阻害しないようにまとわりついたつるを切り落とす作業、間伐は森林内の照度を調整するために木を切り密度を調整する作業、枝打ちは下枝を切り落とし節を作らないようにする作業、除伐は形の悪い木を間引く作業の事である。 つる切、間伐、枝打ち、除伐は生育するまでに5 - 10年周期で数度行う必要がある。
手入れを怠った場合には、他の草本類や木本類に圧倒されて生育ができない、下層植生（林床に生える下草のこと）が発達しないために土砂の流出が起こる、年輪がマチマチで節だらけの商品価値の無い立木になるなどの問題が発生する。
[編集] 拡大造林の歴史
1950 - 1970年代前半には、空前の住宅建設ラッシュが発生し国内の木材需要が逼迫。木材が高いから住宅が建てられない、売り惜しみだという非難が当時の林業界に集中。新聞記事でも大々的に取り上げられている。このため、天然林を伐採した跡などにスギやヒノキなどを植栽する「拡大造林」が官民をあげて奨励された。
その後、1970後半 - 80年代にかけて木材輸入制限が緩和、海外からの輸入量が急増すると一転して木材価格は暴落。日本の山には、採算の取れない人工林の多くが取り残されることとなった。
[編集] 人工林の問題
近年は、木材価格が低迷し採算が取れないことから手入れが放棄されることが多く、森林の持つ公益的機能（水源の涵養、土砂の流出防止など）が十分に発揮されないことが指摘されている。
植栽後の初期には手入れがされていたため、下草は手入れがされて取り除かれた。その後、スギやヒノキが成長して葉を伸ばすと、空を覆ってその下への光を遮り、いまだに下草がほとんど生えないまま土が剥き出しの状態となってしまっている。遠くから見れば緑に覆われているものの、近づいてよく見てみれば荒れてしまっているこの状態は、緑の砂漠と表現される。
下草がない状況では、そこに住む生物の種類や数も乏しくなり、森の生態系も乏しいものとなる。ひげ根に近い針葉樹の根は広葉樹に比べて土の固定力が弱いため、風に比較的弱く、下草がないことも加わって、雨による土壌浸食が起こりやすい。またスギ林では、春先に大量の花粉が発生して周囲に運ばれ、花粉症の主原因となっている。
また、民有林では地籍調査が進んでいないことから、所有者間の境界が不明瞭であり、森林所有者の管理意識が低下しがちである。
対策として、人工林を伐採し、もともとその地域に生育していた樹種やそれに近いものに植え替えたり天然更新を促すなどして、公益的機能が高く人による手入れの必要性が少ない森林へと変えていくことが必要となる。管理について公有林化や共同管理化などを進めることが有効だとされる。
2006年現在、日本の人工林の8割が未整備状態であるとされており[2]、公益的機能の低下に伴う土砂災害や森林の荒廃の危険性は年々高まってきている。廃村や限界集落周辺の森林、大規模河川や都市を流れる河川の上流に位置する森林などは、整備の重要性が特に高いとされている。
[編集] 人工林の将来
かつて国産材を圧倒した南洋材（東南アジアなど）は、資源の枯渇と自然保護による伐採の禁止などの動きにより輸入用が激減している。
南洋材を補うように輸入量が増加した北米材（カナダ、アメリカ）も同様に規制が厳しいこと、また、北洋材（ロシア・シベリア地方）に関しては資源量の減少が予測されることから、長期的には減少傾向が見こまれる。
世界的に利用可能な森林資源が減少傾向にある中、経済発展が目覚ましい中国の木材輸入は急増傾向にあり、今後、木材需給が逼迫する可能性もある。このような状況から、国産材の競争力が将来的に復権する可能性もある。
[編集] 脚注
- ^ 日本の森林・林業と林業労働力問題（1999年4月 農林金融）
- ^ 縦並び社会・格差の現場から：限界集落（毎日新聞）
