写真週刊誌
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写真週刊誌（しゃしんしゅうかんし）とは、雑誌のほぼ全ての記事を写真中心に構成するスタイルの週刊誌。
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[編集] 概要
1981年に新潮社から「FOCUS」が創刊されたのが第一号。写真を全面に押し出したスタイルが一般に受けて成功を収めた。「FOCUS」の成功を受けて1984年-1986年に大手出版社が次々と写真週刊誌に新規参入し、最盛時には5誌が発行されていた。
写真を中心に押し出した写真週刊誌のスタイルは、1980年代に於ける日本のフォトジャーナリズム、特にスポーツ新聞の紙面構成に大きな影響を与えた。激しいスクープ合戦は、時に脱法行為による撮影や、取材対象者のプライバシー侵害などの問題を引き起こし、非難の対象ともなったこともある。
従来の週刊誌にはない過激な記事の取り扱いから急速に発行部数を伸ばしたが、そのあざとい内容が1980年代末に前後して、急速に読者に飽きられるなど実売部数は低迷したことと、加えて発行する社内ライバルである既存の週刊誌側も同様の手法を取り入れたことから、ブームは一気に縮小し、新規参入の「TOUCH」、「Emma」や、第一号の「FOCUS」も休廃刊に追い込まれた。
2007年時点では、講談社の「FRIDAY」と光文社の「FLASH」の2誌のみが発行されている。
[編集] 代表的な写真週刊誌
[編集] 歴史
- 1981年 「FOCUS」創刊
- 1983年 「スクランブルPHOTO」創刊も間もなく廃刊
- 1984年 「FRIDAY」創刊（「FF」時代の幕開け）
- 1985年 「Emma」月2回刊で創刊（「FFE」時代に）
- 1986年 「Emma」週刊化、「TOUCH」「FLASH」創刊（「3FET」時代突入）。ビートたけしとたけし軍団「FRIDAY」編集部に殴りこみ（フライデー襲撃事件）
- 1987年 「Emma」廃刊
- 1989年 「TOUCH」廃刊（「3F」時代へ）
- 2001年 「FOCUS」休刊
[編集] 推移概要
写真週刊誌は、バブル景気とほぼ並走する形で時代を駆け抜けていったと述べても過言ではない。ブームを興して全盛期を迎え、ブームの衰退と共に姿を消し、あるいは細々と存続されている。
[編集] 発刊以前
写真週刊誌が発達する以前の写真を主体として構成された雑誌としては、「アサヒグラフ」や「毎日グラフ」（いずれも休廃刊）などのような新聞社の編集する月刊誌が存在していた。内容は一般の新聞に準じて堅いもので、報道カメラマンの手による写真が主であり、これに新聞社の記者が手掛けた記事が付き、手軽に読めるものではなかった。
社会的な記事が多く、ベトナム戦争の頃には、現地で取材した、生々しい「戦争の悲劇」を伝えるような、極めて硬派な内容であった。主に新聞紙の限られた紙面では伝えきれない事柄を、特集する形で掘り下げて取り扱っていた。
[編集] 登場初期
芸能誌や娯楽誌を中心に発行している出版社が出し始めた発刊当初の写真週刊誌は、社会風俗や芸能関係を取り上げる芸能誌や娯楽誌の延長としての傾向があり、内容もやや砕けたもので、芸能専門の報道カメラマンが撮影しながら、特に記事が付かないような「芸能人の日常」や、報道方面では様々な事件・事故・出来事・社会現象の写真を掲載した。
休日の芸能人の素の姿や、本来なら表に出ないマスメディア作品制作の裏側といったものや、大きな社会問題として話題となった事件・事故の現場や、その発生当時の写真を取り上げる一方で、カルガモ騒動などのような動物関係の微笑ましい話題や、世相に絡む社会事象も取り上げるなど、幅広い内容を掲載していた。スター芸能人に対して大衆が抱く健全な興味の延長として、あるいは活字離れが進んだ若者世代にも判り易い内容の雑誌として受け入れられ、発行部数を急速に伸ばしていった。
特に、写真週刊誌の売り上げを飛躍的に伸ばした要因として1985年に起きた日本航空123便墜落事故が挙げられる。悲惨な事故現場の惨状を伝えるのに写真週刊誌は大きな役割を果した。一方で取材者が遺族の名を騙って遺体安置所に潜り込む事件が発生する[1]など、一連の報道は「報道の自由」や「悲惨な事故を繰り返さないために」という大義名分の下に、遺族や生存者の気持ちを踏みにじったものである、という批判も生み出すことになった。
[編集] 過渡期と競争の過熱
芸能人の写真は掲載に際して芸能事務所と連絡しあうなど、一応の報道倫理に則った形で運営されていたこれらの写真週刊誌だが、FF時代に突入すると、盗撮まがいの「お宝写真」と称するものや、あるいは交際関係などプライバシーに関わる写真がしばしば掲載され、芸能人自身は元より、事務所側も写真掲載を拒絶するような事件が続発している。過熱報道により、出版元が芸能事務所から訴えられるケースも増加して、芸能界と写真週刊誌との断絶が起こった。
- 写真週刊誌の過熱報道に関連し、ビートたけしがFRIDAY編集部に殴りこんで逮捕されたり（フライデー襲撃事件）、伊丹十三が写真週刊誌を非難する遺書を残して自殺（ただし「自殺」とするには様々な疑惑も残る）するという事件も起こっている。このほか、自殺した芸能人の痛ましい写真を掲載、かつてのファンから故人の冒涜だと非難されたケースもある（岡田有希子）。
FF時代～3FET時代には、写真週刊誌発行編集部同士の競争意識から、俗に「追っかけ」と呼ばれる芸能人の活動に全国各地、果ては海外にまで行ってしまうようなマニア（ないしアイドルおたく）といったアマチュアが撮影した写真の持ち込みを買い取ったり、プロカメラマン崩れや探偵の副業的な「一発屋（パパラッチ）」と呼ばれる、写真週刊誌にえげつない写真を売り込んで生計を立てる業態が発生した。
[編集] 過当競争時代
「社会の公器」としての報道の一翼にあると自負していた写真週刊誌であったが、この3FET時代ではついに大手出版社5誌による激しい競合に至り、過当競争の生き残り合戦の様相を呈し始める。従来から写真週刊誌同様に芸能人スキャンダルが記事として大きな割合を占めてきた女性週刊誌をも巻き込んで、競合はさらなる激化の一途を辿った。
とにかく雑誌がより多く売れるスクープを掲載することが編集部内、そして社内での高評価に繋がった為、
- 報道の自由は憲法で保証されている権利で、社会の公器としての報道の為には多少の逸脱行為は許されるべきである。
- 芸能人・著名人、重大事件・事故の関係者や被害者は社会の注目を大きく集める『公人』であって、社会の公器たる報道として真実を明らかにする以上、『公人』のプライバシーは制限されてもよい。
などという思い込みが業界全体に蔓延、暴走状態に発展していく。その結果、まだ捜査途上で検分の終わっていない事件現場に無許可で踏み込んで証拠品を荒らしたり、被害者の心情や人権を全く配慮せず逆に踏みにじるような報道合戦を加熱させたり、あるいはでっち上げ記事（やらせ）や捏造記事を掲載する、また現在で言うストーカー紛いの「一発屋」が跋扈するまでになった。
この時期に至ると、写真週刊誌関係者の意識は、競合誌との発行部数差を意識するあまりに社会規範を軽視する風潮が甚だしく、「事件・事故の写真は遺体が写っててナンボ」や、「芸能人は致命的スキャンダルを晒させてナンボ」と、より発行部数増大のための過激で話題性の高い誌面作りの追求を至上とし、挙げ句には「芸能人にスキャンダルを起こさせてナンボ」という、とにかく刺激的でより部数が売れる誌面さえ作れるならば手段を厭わないという状況まで見られるようになっていた。これに乗じて、人気芸能人との間で男女の肉体関係などのスキャンダルの構図を作り出し、写真週刊誌、ついでテレビのワイドショーに意図的に情報をリークさせて話題として盛り上げさせることで、自身の売名のために利用しようとする三流の芸能タレントやグラビアアイドル、アダルトビデオ女優までもが相次いで出現するに至った。ある意味では編集者、カメラマン、ライター全てのモラルが崩壊した中で、『報道の自由』という言葉の独り歩きと暴走が平然と行われたといえ、「有名人にプライベートは存在しない」、「報道のためなら人権すら無視する」という姿勢が、読者にも嫌われた部分として挙げられる。
1986年12月、ビートたけしたちによるFRIDAY編集部への襲撃事件が起きる。この事件では、一般大衆からは加害者側に対して比較的同情が集まり、逆に被害者であった筈の写真週刊誌編集部そして写真週刊誌業界全体に厳しい視線が集まる結果となり、写真週刊誌業界にとっては事実上のターニングポイントとなった出来事となった[2]。だが、この事件で写真週刊誌業界全体が様々な批判を受けても業界の体質は相変わらずで、実際に作り続けられる誌面は、一般の大衆にとっては不快感を催しかねないだけの内容が相変わらず多くを占め続け、これに終始し続けた結果、数年も経たない内に読者層からも見限られ、発行部数の凋落が始まる。
また、過当競争による写真週刊誌の行き過ぎた取材や歪んだ過熱報道から生じた、芸能界と写真週刊誌との対立や関係断絶は、ついには写真週刊誌を刊行する出版社の他の部門にまで悪影響を及ぼし始めた。写真週刊誌がブームとなった頃から、記事での取り扱われ方に不満を持った事を理由として、「XX社の取材には一切応じず、XX社が原作や企画で関わるドラマ・映画にも一切出演しない（させない）」というスタンスを半ば公然と取る芸能人や芸能事務所が現れたのである。その為、同じ社内から刊行された漫画や文芸作品の映像化に際して、監督や原作者の意向、あるいはファンの要望に沿ったキャスティングが組めなくなるなど、制作サイドに悪影響を及ぼす原因になったり、ヒットしたテレビドラマの新シリーズの企画が、主要な俳優に対する写真週刊誌の素っ破抜き記事を原因とした出版社と芸能事務所の対立から断念を余儀なくされるという事態まで発生した。
このような状況に至り、出版社の経営陣は写真週刊誌を持つことによる利益よりも、弊害の大きさについて考えざるを得なくなる。写真週刊誌は芸能界との間で様々なトラブルを引き起こす頭痛の種であり、経営陣にとっても頭痛の種となる事が多いものであった。かくて、発行部数が低迷し始めると体質の変化や休廃刊が検討されるようになっていき、発行部数の低いものから順に淘汰される時代が訪れた。かくして3FETのE（Emma）とT（TOUCH）が脱落し、3F時代へと突入する。
また、1990年代以降、メディアミックス展開が出版業界にとって収益の大きな柱になったことから、これに欠かせない俳優や芸能事務所との関係の構築・強化が出版社にとっても重要かつ急務のものになった。そのため出版社・編集部は、記事に反発してこうした関係断絶を明に暗にちらつかせる芸能人・事務所に対し、自社他誌へ掲載の見返りとして写真週刊誌の記事の部分・全面差し止めを受入れることも増えてきた。部分差し止めには明らかにスキャンダラスな内容の写真に対してもキャプション記事では批判的・悪意ある表現を極力控えることも増えてきた。
また撮影に成功していれば、全盛期の編集方針ではまず間違いなく掲載していたであろう、芸能人のイメージを凋落させるようなスクープ写真についても、掲載について意図的に手加減した、あるいは見送ったのではないかとされるケースも増えてきた。この場合芸能事務所は刑事裁判や民事裁判に訴え出ずとも出版社に対して「貸し借り（清算も参照）」の関係を作ることもできるため、メディアミックス展開にプラスに働く効果も出てきた。当初、こうした写真をスクープと称して部数激増の原動力としていただけに、商業的な都合でいとも簡単に振り上げた拳を降ろすという、創刊当初とは致命的に矛盾した編集方針が読者層から見透かされていたことも、部数凋落の一因となっていることに留意するべきだろう。
一方では、その後も、オウム真理教に関する一連の記事、神戸連続児童殺傷事件(FOCUS)、伊丹十三に関する記事(FLASH)などで、取材方法や記事内容が社会問題となり、一般大衆からの厳しい批判が巻き起こった。
もっとも、過激化の一辺倒を辿った写真週刊誌の制作手法は、1990年代以降、日本のマスコミ全体がイエロー・ジャーナリズム化していく、その元凶とも言えるものであった。写真週刊誌全盛期の世界を渡り歩き、業界を支えた「一発屋」には、後にBUBKAなどで知られる、イエロー・ジャーナリズムという意味でより先鋭化し、写真週刊誌以上に過激なセンセーショナリズムを売りとする雑誌に、活動の場を移していった者も少なくない。写真週刊誌をある意味では取り込み、競合する形で、女性週刊誌やテレビのワイドショーなどでは文化・カルチャー的な側面が軽視されるようになり、従来以上によりセンセーショナルで刺激的な記事を追求するスタイルへと体質を変化させていくことになる。さらに、その過程においてTBSがTBSビデオ問題に代表される一連のオウム心理教報道を巡る一大不祥事を引き起こし、報道・ジャーナリズムや報道機関そのものへの国民の信頼を著しく失墜させる非常に重大な事態にまで発展してゆくことになる。
[編集] ブーム終焉～現在
バブル景気の終わりと前後して始まった写真週刊誌などゴシップマスコミの淘汰は21世紀になっても続き、そこに速報性の高いインターネットの普及による活字メディア離れまで加わった結果、2007年現在の写真週刊誌は一部が細々と継続されているに過ぎない。それでも2005年3～4月には、松本人志が「ポルノビデオショップで恥ずかしいビデオを購入している所」の監視カメラ映像を掲載され、松本側が「（本来は犯罪抑止のための）防犯カメラ映像を流用して掲載するとは何事か」と激怒、訴訟を起こしている（2006年3月に訴えが認められ、原告勝訴）。
売名目的のアダルトビデオ女優や二流三流の芸能人などと手を組み、著名芸能人やお笑い芸人を『ハメて』写真を撮って記事にするといった、芸能人のスキャンダルを写真週刊誌を取り巻く者たちが自ら作り出して記事にしている状況は、現在もなお幾度となく繰り返されており、手法も巧妙化している。
全盛期の写真週刊誌は日本のマスコミに大きな影響を与えた。写真週刊誌ブームが引き起こしたマスコミのイエロージャーナリズム化の後遺症は現在に至るまで深刻である。現在も写真週刊誌のみならず、テレビ局の『情報番組』のスタッフまでもが視聴率とスクープを目当てに非常識な取材を繰り返して問題化する事は日常茶飯事となっている。一部には注目を集めるアマチュアスポーツ選手などに対する盗聴未遂騒動なども起こした者も存在する。取材者サイドは問題行動が表面化するたびに謝罪こそしてはいるが、逆に「どんな非常識な取材でも、問題化したら謝罪をすれば許されると勘違いしているのではないか」と、他のマスコミからも批判を受けるような有様である。アマチュアスポーツや事件・事故の関係者がこれらゴシップマスコミの破廉恥な取材攻勢からマスコミ全体に不信感を抱き、正しい手法で進めている取材までもが困難になるケースも多々見られている。
最盛期と比べれば、余りにもあざとい内容のものは見られなくなってきたとはいえ、写真週刊誌も含むゴシップマスコミの倫理規範意識は相変わらず極めて低い。
[編集] その他の関連する現象
- 流行当時や大きな事件発生時に、しばしば常識や世間のモラルから逸脱した取材をすることも多い写真週刊誌が、不謹慎ゲームの形で揶揄されるケースが見られる。これらでは、「被害者の心情を踏み躙る取材をするほどに高得点が出る」というタイプのものが多い。
[編集] 関連項目
[編集] 参考
- ^ 『墜落遺体 御巣鷹山の日航機123便』 飯塚訓 講談社 2001年 ISBN 4062565153より
- ^ Business Media 誠：出版＆新聞ビジネスの明日を考える：現場で感じた……“週刊誌離れ”が進む理由
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最終更新 2009年11月21日 (土) 16:40 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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