化学物質過敏症

化学物質過敏症の最新ニュースをまとめて検索！

 ご自身の健康問題に関しては、専門の医療機関に相談してください。免責事項もお読みください。

化学物質過敏症（かがくぶっしつかびんしょう）は、非常に微量の薬物やある種の化学物質の摂取によって健康被害が引き起こされるとする概念。人体の薬物や化学物質に対する許容量を一定以上超えると引き起こされるとされており、個人差が大きいといわれる。化学物質の摂取許容量と同様に、発症原因および症状、その進行･回復速度や度合いも多種多様であるといわれる。未だ、定義、診断方法等の検証が十分とはいえない部分があり、疾患概念自体に疑問を持つむきもある。

目次

[編集] 概要

1950年代にアメリカの医師セロン・G.・ ランドルフは、化学物質への暴露によって発生する過敏反応の可能性を提唱した。1980年代にマーク・カレンによって「MCS（Multiple Chemical Sensitivity：多種化学物質過敏状態）」という概念が提唱された。これは、慢性または大量の化学物質に曝露された後、極めて微量の化学物質に過敏反応し、多岐にわたる症状を示す疾患であるとされた。その後、同様の概念を提唱する「臨床環境医」と呼ばれる医学研究者を主体に研究が行われてきた。日本では北里研究所病院がMCSの概念を導入し、「化学物質過敏症」として診断方法・治療法の検討が行われてきた。その後、北里研究所病院臨床環境医学センターが設立された。

化学物質過敏症の症状とされるものは多岐にわたり、粘膜刺激症状 (結膜炎、鼻炎、咽頭炎) 、皮膚炎、気管支炎、喘息、循環器症状 (動悸、不整脈) 、消化器症状 (胃腸症状) 、自律神経障害 (異常発汗) 、精神症状(不眠、不安、うつ状態、記憶困難、集中困難、価値観や認識の変化)、中枢神経障害(痙攣)、頭痛、発熱、疲労感等がある。

化学物質過敏症は、中毒、アレルギーとは異なる概念の疾患であるとされる。また、住宅内の揮発性有機化合物(VOC)が原因の一つとされるシックハウス症候群とは化学物質による健康被害という点で混同される場合があるが、シックハウス症候群は単一の疾病を示す用語ではなく「住宅に由来する様々な健康傷害の総称」とされるため、両者は異なった概念であると考えられる。

厚生労働省は有識者からなる「室内空気質健康影響研究会」を2003年5月から10月にかけて３回にわたりを開催し、用語の検討や化学物質過敏症についての見解の整理を行っている。[1]その中では、日本国内において化学物質過敏症と診断された症例の中には、既存のアレルギー等の疾病概念で病体の把握可能な患者が少なからず含まれており、化学物質過敏症がMCS（微量化学物質による非アレルギー性の過敏状態）とは異なる概念である事を示している。また、化学物質の関与が明確ではないにも関わらず、臨床症状と検査所見の組み合わせのみから化学物質過敏症と診断される傾向があることを指摘している。また、MCSについても診断基準が専門家の間での合意を得られていないとしている。しかしながら、非アレルギー性の過敏状態としてのMCSについては決定的な病態解明には至っていないが、環境中の種々の低濃度化学物質に反応し、非アレルギー性の過敏状態の発現により、精神・身体症状を示す患者が存在する可能性は否定できないとしている。

環境省が平成9年度より研究班を設置して、二重盲検法による疫学調査を行っているが、平成16年の報告[2]では原因化学物質の一つとされている微量ホルムアルデヒドの暴露と症状の間に関連は見られないという結果が出ている。この事から、いわゆる化学物質過敏症の症例には、化学物質以外(ダニ、カビ、心因等)の原因によるものが含まれると考察されているが、動物実験の結果から、微量の化学物質の曝露による未解明の病態の存在を否定できず、なお研究が必要であるとしている。

厚生労働省は、カルテや診療報酬明細書(レセプト)に記載するための病名リストに、2009年10月1日から化学物質過敏症を登録した。

[編集] 化学物質過敏症に関する議論

肯定的見解
化学物質の人体に及ぼす影響については未だ解明が進んでいないが、一部の専門家の間では、近年激増の傾向にある自律神経失調症やうつなどを含めた現代病は、化学物質の曝露が原因である、という意見がある[3]。また、化学物質過敏症は様々な症状を呈するため、適切な診断が下されない場合がある。具体的には、眼に症状が現れている場合では、アレルギー性結膜炎及びドライアイなどの診断が、呼吸器系の症状では風邪や喘息が、その他では自律神経系異常に関連する疾患または精神科領域の疾患として診断されてしまう可能性がある[4][5]。なお、化学物質過敏症は煙草の受動喫煙により生じる受動喫煙症の悪化で生じたり[6]、あるいは新築あるいは改築した住宅で発症するシックハウス症候群の悪化により生じる場合もある[7][8]。不定愁訴、咳喘息、気管支炎、ドライアイ、アレルギー性結膜炎、アレルギー性鼻炎、自律神経系の病、脳や神経系の病、うつ病などの様々な病名の診断がなされ手術や投薬を重ねても改善されなかった、および逆に悪化した症例で、化学物質過敏症としての診断と治療によった後、病状の現状維持または改善及び社会復帰に結びついた例があるとの主張がある[9][10]。また、functional MRIによる脳画像解析を用いた客観的診断手法についての研究がある[11]
懐疑的見解
化学物質過敏症とされる症状については科学的・疫学的な立証を経たものは少ない。微量の化学物質が多彩な症状を引き起こしているとする客観的な証拠がなく、においや先入観により引き起こされていると考えられる[12]ことなどから、「化学物質過敏症」という名称自体が適当でないとする意見があり、主要な学会からはその診断名称を拒否されている[13][14][15]。また、化学物質過敏症は身体表現性障害の診断基準を満たし、心因性とする意見があり[16]、患者本人が精神疾患であることを認めず身体疾患であることに固執したり、種々の自律神経機能検査で異常を呈することもこれで説明できる[17]。身体疾患であることに固執するあまり、この考えを信じる人々によって化学物質過敏症に懐疑的な人々が襲撃されるまでに至っている[18]。むろん、全体として化学物質過敏症の存在可能性は否定し尽くされた訳ではないが、包括的に「化学物質過敏症」として症状を一般化させ患者の恐怖を煽る手法については、疑似科学、およびそれを利用した商法の一種であるとの指摘もなされることがある[19]。
アメリカのダラスで環境医学治療センタ－を運営しMCS治療の第一人者と称されるWilliam　Rea医師は、2007年にテキサス州の医事当局から疑似科学的検査法の使用等の医師法違反で告発を受けている[20][21]。
また、化学物質過敏症と診断された患者に対して、認知行動療法や抗うつ剤による精神医学的な治療[22]、あるいは祈りなどが功を奏した例[23]が報告されている。

[編集] 相談・外来診療

化学物質過敏症を専門に扱っている病院の化学物質過敏症外来もあるが、数は少ない。室内空気の化学的汚染を極力排除するように設計された診察設備、環境コントロール施設（Environmental Control Unit:ECU　通称：クリーンルーム）を有する医療施設を以下に示す。

国立病院機構　相模原病院

国立病院機構　南岡山医療センター

国立病院機構　高知病院

国立病院機構　福岡病院

関西労災病院　:2008年10月　専門外来休診の後、2009年4月より再開

東京労災病院　:2009年1月　新患受け入れ中止

北里研究所病院　:2009年2月　クリーンルーム廃止、一般診療室にて診療

なお、シックハウス症候群については保健所において相談窓口が設置されている。また、室内空気の揮発性有機化合物 (VOC) の測定なども有料で行っている。

[編集] 関連項目

[編集] 脚注

  1. ^ 厚生労働省のプレスリリース「『室内空気質健康影響研究会報告書：～シックハウス症候群に関する医学的知見の整理～』の公表について」(2004年2月27日)
  2. ^ 環境省のプレスリリース「本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」(2004年2月13日)
  3. ^ 朝日新聞 1998年11月30日 夕刊 １社 「過敏症　めまい・熱…毎日が拷問（見えない汚染　化学物質：１）」
  4. ^ 読売新聞 1996年06月12日 東京夕刊 夕科学 12頁 「対策急がれる室内汚染　残留性高い有毒物質　入居１１日で外気の６．９倍」
  5. ^ 読売新聞 2008年11月20日 東京朝刊 都民 33頁 「化学物質過敏症　つらさ訴え行進　頭痛、ぜんそく…症状多様＝東京」
  6. ^ 朝日新聞 2005年05月31日 朝刊 生活１ 「人の煙、吸いたくない　診断基準に基づき職場改善も　【大阪】」
  7. ^ 朝日新聞 2003年12月11日 朝刊 山形１「シックハウスで損賠求める　新築住宅巡り山形の会社員夫妻　／山形」
  8. ^ 朝日新聞 2004年03月27日 夕刊 １社会 「中庭教室、２０歳の春　化学物質過敏症、妹弟に続き兄入学【大阪】」
  9. ^ 朝日新聞 2004年09月15日 朝刊 群馬２ 「シックビル（忍びよる空気異変　現場からの証言：上）　／群馬」
  10. ^ 朝日新聞 2009年11月19日 朝刊 福島全県・２地方 「“療養施設”に安心感　脱化学物質過敏症、南会津に注目　／福島県」
  11. ^ 三木猛生、角田正史、相澤好治「ｆMRIを用いた微量化学物質曝露時の脳画像解析の検討」LRI Annual Report 2006 Japan Chemical Industry Association ;79（第15回日本臨床環境医学会総会、仙台、2006年7月)
  12. ^ Das-Munshi J, Rubin GJ, Wessely S. Multiple chemical sensitivities: A systematic review of provocation studies. J Allergy Clin Immunol. 2006 Dec;118(6):1257-64. Epub 2006 Sep 25.
  13. ^ Gots RE. Multiple chemical sensitivities--public policy [Editorial]. J Toxicol Clin Toxicol 1995;33:111-3.
  14. ^ American Medical Association Council on Scientific Affairs. Clinical ecology. JAMA 1992;268:3465-7.
  15. ^ Michael K. Magill, and Anthony Suruda, Multiple Chemical Sensitivity Syndrome, American Family Physician, September 1, 1998.
  16. ^ Staudenmayer H, Binkley KE, Leznoff A, Phillips S. Idiopathic environmental intolerance: Part 2: A causation analysis applying Bradford Hill's criteria to the psychogenic theory. Toxicol Rev. 2003;22(4):247-61.
  17. ^ 羽白誠, 「化学物質過敏症はこころが関係している 」, Vis Dermatol (6)2:188-190
  18. ^ Report of multiple chemical sensitivities (MCS) workshop, Lessof M, Human and Experimental Toxicology 16 : 233-234 (1997)
  19. ^ Quackery（いかさま医療）の監視団体であるQuackwatchのMultiple Chemical Sensitivity:A Spurious Diagnosis（多発化学物質過敏症　疑わしい診断）
  20. ^ QuackwatchのDisciplinary Action against William Rea, M.D.（William　Rea医師に対する懲戒免職）
  21. ^ Letter to Patients about Texas State Medical Board Disciplinary Action from Dr. William J. Rea
  22. ^ Andiné P, Rönnbäck L, Järvholm B. Successful use of a selective serotonin reuptake inhibitor in a patient with multiple chemical sensitivities. Acta Psychiatr Scand. 1997 Jul;96(1):82-3
  23. ^ Gibson PR, Elms AN, Ruding LA. Perceived treatment efficacy for conventional and alternative therapies reported by persons with multiple chemical sensitivity. Environ Health Perspect. 2003 Sep;111(12):1498-504
  24. ^ eic.or.jp。

[編集] 外部リンク

医療機関
NPO法人・市民団体等
懐疑的見解
執筆の途中です この項目「化学物質過敏症」は、医学に関連した書きかけの項目です。加筆・訂正などをして下さる協力者を求めています（ポータル 医学と医療／ウィキプロジェクト 医学）。
"http://wkp.fresheye.com/wikipedia/%E5%8C%96%E5%AD%A6%E7%89%A9%E8%B3%AA%E9%81%8E%E6%95%8F%E7%97%87" より作成
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 Text is available under GNU Free Documentation License.

最終更新 2009年11月24日 (火) 08:12 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
【化学物質過敏症】変更履歴

ご利用上の注意

もっと調べる！

化学物質過敏症　まとめて検索

最新ニュース