圧迫面接
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圧迫面接（あっぱくめんせつ）とは、面接で受験者に対して、わざと意地悪な、もしくは威圧的な内容の質問や反論をし、これに対する応答・対応を評価する面接方法である。『面接の達人』といった就職試験ノウハウ本の中で定義づけられた。
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[編集] 概要
就職試験ノウハウ本どおりの、いわゆる教科書的な模範回答に終始する受験者の「本音」を見るために行われる。 営業職など、仕事上不特定多数の顧客や取引先に応対する必要のある業種において、クレームや要望にきちんと対処出来るかどうかを見るため行われることが多い。また、緊迫した状況に遭遇した場合において、冷静に、そして適切に対処できるか否かを見るために、警察官などの公務員の採用試験においても行われることも多い。
圧迫面接においては、回答それ自体ではなく、感情的になることなく臨機応変に迅速かつ冷静な回答をする「態度」が評価される。面接担当者に声を荒げて反論する等の感情的反応や、逆に言葉に詰まり、反論できずに黙り込んでしまう萎縮した態度は大きく評価を下げる。また、圧迫面接に対し不快感を表明したり、表明しなかったとしても面接官に不快感を悟られることも評価を下げる。
[編集] 圧迫面接の問題
圧迫面接自体は古くから行われてきたが、ことにバブル経済崩壊後の就職氷河期において、企業が強い立場を背景に、新卒採用や中途採用において恒常的に行われるようになり、1994～1995年ごろには社会問題化したことがある。
受験者の増加に伴い、人事スキルの乏しい従業員が面接に当たるケースが多かったことが、安易な圧迫面接の増加につながったとされる。
しかし、近年では、圧迫面接は「面接の名を借りたパワーハラスメント」ないしは「セクシャルハラスメント」とされ、「人格否定」「人権侵害」と非難されることにもなりかねない。またインターネットの爆発的な普及もあり、受験者が「あの会社は圧迫面接をするので受けないほうが良い」「圧迫面接で不愉快な思いをした」などという悪い噂がすぐに広まってしまい、応募者が激減したり、企業イメージ自体の著しいダウンに直結することが多い。これに対して採用側は、昨今では受験者が何でもかんでもすぐ圧迫面接だと捉えてしまう傾向が強いとする。また2000年代後半からは、景気の回復、団塊の世代が定年退職することによる人手不足による「売り手市場」に転換しており、圧迫面接は以前に比べるとかなり減っているとする向きもある。2008年金融危機以降、企業は採用を控える中、圧迫面接を再拡大する環境が整っているとする向きもある。
また一説に、圧迫面接はブラック企業を見極める基準であるとも言われている。 仮に圧迫面接を行う理由が悪意によらないものであっても、応募者と企業とは本来、労使関係を結ぶまでは対等である。 今後をふまえたとしても、まだ上下関係の無い相手に対して無礼を働けば、さすがに社会人的常識から脱した行為となってしまう。そのため圧迫面接を強行する企業は、効果があれば手段を選ばない、要するにモラルより利益を追求する風土であるとされている。また「立場の弱い相手を見下す風土がある」と認識され、忌避されることも多い。
[編集] 圧迫面接の例
例えば以下のような質問が受験者に投げかけられる。
- あなたは弊社に向いていないと思いますが。
- （していた課外活動を聞いた上で）どうして今まで野球とかサッカーをしなかったの？
- （公務員試験で）あなたは役所よりも民間企業の方が向いているのではないですか。
- もし不合格になったらどうしますか。
- どうせしばらくしてこの会社を辞めていく（家業を継ぐ、結婚する）のでしょう？
- （肥満体型の受験者に対して）その体型では業務に支障をきたすと思いますが。
- あなたは弊社で「××をしたい」と言いますが、弊社には他の部門もあるわけで、例えば○○部門に配属されたらすぐに嫌になって辞めてしまうんですよね？
- （趣味を聞いた上で）それのどこが面白いのですか？
この他、筋の通った発言に対しさらに問い詰めたり、「絶対に無理だ!」と受験者を否定するようなことも一つの技法として行われる。
[編集] 関連項目
最終更新 2009年5月15日 (金) 10:56 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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