夕刊

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夕刊(ゆうかん)は、夕方午後)に各家庭や新聞スタンドに配布・販売される新聞のことをいう。日本では一部地域(山間部、あるいは離島など)を除き、一般には毎週日曜日祝日、及び年末年始の12月29日から翌年1月3日までの間を除いて毎日刊行されている。なお新聞休刊日には、当日の夕刊と翌日の朝刊が刊行されない(なお、夕刊専売の一部新聞では年末年始特大号(日付は1月1日付けとして)を毎年12月28日から発売している)。

目次

[編集] 概説

日本国内のおける夕刊は、1877年に夕刊紙『東京毎夕』が創刊されたのが最初であり、1885年に『東京日日新聞』などが夕刊を出した。しかし長続きはしなかったが、これは交通通信網が不十分であったからであるとされる。

20世紀に入ってから主要全国紙などが発行翌日付(よって新聞の欄外に掲載される日付欄には「○○年○月○日(○日発行)」と掲載されている)の形でこぞって発行していたが、太平洋戦争第2次世界大戦)の影響による新聞の統制令により1941年ごろから夕刊の発行が規制され、東京の『東京新聞』(現在は中日新聞東京本社が発行)、大阪の『大阪新聞』(産経新聞系)のような専業紙を除いて、殆どの新聞が朝刊のみとなった。

戦後に入って夕刊は復活したが、当時は製紙事情が充分ではなかったことなどから政府当局からの指導で全国紙の増ページが認められなかったことを逆手に取り、その分夕刊専売の新聞を続々と創刊させた。特に大阪府の地方新聞は全国紙をバックにした夕刊地方新聞が乱立し、産経新聞系の『大阪時事新報』や、毎日新聞系の『新関西』(現・スポーツニッポン大阪本社版夕刊)、『新大阪』、『新九州』、朝日新聞系の『大阪タイムズ』、中日新聞系の『名古屋タイムズ』、西日本新聞系の『夕刊フクニチ』、独立系の『大阪日日新聞』、『関西新聞』などが相次いで発行された。

その後全国紙そのものの夕刊(発行当日付 但し一部地域では夕刊がないため朝刊のみの統合版で発行。読売新聞中部支社東海3県向け)は元々朝刊単独で夕刊は出していない)が再開されるようになり、毎日系夕刊紙は毎日、あるいはスポニチの夕刊と経営・紙面を統合するようになっていった。また、北海道新聞系の『北海タイムス』、西日本新聞系の『フクニチ新聞』、神戸新聞系の『神港新聞』などがそれぞれ独立し、元来の親新聞と競合関係になる。その他の地方都市などでも夕刊専売の地方新聞(発行翌日付 十勝毎日新聞など)が相次いで創刊するようになる。

1960年代に入ると娯楽性を重視した夕刊専売紙(『東京スポーツ』、『夕刊フジ』、『リアルスポーツ』=東京都の地方紙、『日刊ゲンダイ』等)が創刊するようになった。またその頃から一般紙(全国紙・一部の地方紙)では新聞販売店の休日確保という意味合いで、それまで発行していた日曜日や祝日・年末年始の夕刊発行を停止するようになった。

1990年代前半には東京都でも夕刊専売の地方紙が乱立し、『東京レディコング』や『日刊アスカ』など既存夕刊紙とは違った切り口や紙面工法を取り入れたことで「夕刊紙戦争」とまでいわれていたが、インターネットの普及や夕刊紙の売り上げそのものも伸び悩んだことから、休・廃刊に追い込まれたり、朝刊紙に移行する新聞社が続出する。

夕刊紙の宝庫といわれた大阪府では1991年にイトマン事件[1]による経営不振から関西新聞が廃刊・倒産になったのをはじめ、1995年に新大阪も休刊。現在唯一の大阪府の地方新聞である『大阪日日新聞』も2000年10月1日新日本海新聞社鳥取市)の傘下に入って朝刊専売紙に移行した。またこの夕刊紙の廃(休)止は全国紙にまで飛び火し、産経新聞の東京本社版夕刊が2002年3月30日で廃止。大阪本社版夕刊は継続するもののそれと引き換えられる形で大阪新聞も同時期に産経大阪版の夕刊に紙面統合する形で休刊となり、大阪府の夕刊地方紙は全滅となった。

全国紙では『産経新聞』に続き、『毎日新聞』でも、北海道支社版夕刊が2008年8月30日を以って廃止になった。

地方新聞社(県紙)では、過去に『福島民報』(毎日新聞系)、『福島民友』(読売新聞系)、『福井新聞』、『四国新聞』、『愛媛新聞』、『長崎新聞』が朝夕刊セットで発行されていたが、いずれも部数の低迷や会社の合理化などで夕刊は廃止され、朝刊のみの発行となっている。近年では『秋田魁新報』が2008年9月30日付で夕刊の発行を廃止したのに続き、『南日本新聞』、『琉球新報』、『沖縄タイムス』の3紙も2009年2月28日付で夕刊を廃止し、それぞれ朝刊単独紙に移行した。

[編集] 社告

一般紙夕刊の場合(朝刊とのセット売り)、当該祝日前夜の夕刊と当該日に「今日(明日)○日は(祝日名。または祝日の振り替え休日)ですので、夕刊はお休みさせていただきます。ご了承下さい」と出る。なお新聞休刊日の場合は新聞休刊日#社告を参照されたい。

[編集] 日本の主な夕刊専売新聞

[編集] 全国紙

[編集] 地方紙

[編集] 以前に発行されていた主な夕刊専売新聞

朝刊に転向したもの含む。

[編集] 夕刊を発行しているスポーツ紙

デイリースポーツ(東京本社版)
「夕刊デイリー」として、駅・コンビニなどのスタンド売りのみで販売。なお「夕刊デイリー」と同一紙面が、一部地域では翌日に朝刊として販売されている。
スポーツニッポン(大阪本社版)
翌日の第6版(地方都市向け)を大阪市京都市神戸市とその周辺地域のキオスクで夕刊「スポニチ早刷り号(旧・前夜速報版)」として販売している。

[編集] 休日にもかかわらず夕刊発行

皇室の慶弔行事が行われる場合、その開催日については当該年のみ限定の休日として扱われるが、その日についても夕刊の発行がなされる。その場合は、「きょう夕刊発行します」 「きょう(あす)○○日は、○○の礼の休日ですが、夕刊は平常どおり発行いたします。ご了承下さい」と掲載している。

また、皇室関係ではないが1996年7月20日(この年から海の日の法定祝日が定められた)にもアトランタオリンピック(現地7月19日夜に開幕)の開会式を報道するための処置として夕刊が発行されている。

[編集] 関連項目

最終更新 2009年9月3日 (木) 09:57 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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