学校体系
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学校体系(がっこうたいけい)とは学校制度において、進学元学校と進学先学校の接続体系のことである。
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[編集] 学校体系の種類
学校体系には次のような種類がある。
- 単線型学校体系
- 現在の日本の義務教育制度などでおこなわれている、進路によって学校が分かれない教育制度のことである。段階型学校体系ともいわれる。
- 分岐型学校体系
- 第二次世界大戦前の日本でおこなわれていたような初等教育が行われる学校の種類は単一に限定されているものの、その後の進路によって学校が分かれる教育制度のことである[1]。
- 一般的には、分岐型学校体系は技術系と学術系を分けやすい教育制度とされる。これが(日本などの)学歴社会の視点からするとエリート(学術)と非エリート(技術)の分別に便利な教育制度とされるが技能系においての高度な教育・資格・職歴が存在する場合そう一概に決められるものではない。
- また一度技能系に分岐した進路から関連する大学の学部に進むことも可能である。フォーク型学校体系とも言われる。
- 複線型学校体系
- ヨーロッパなどで過去にみられた上流階級用の学校と庶民階級用の学校が初等教育から高等教育まで一貫して分かれているなど、全国民が共通で学ぶ学校が存在しない教育制度のことである。
[編集] 学校体系の歴史
[編集] 世界
近代より前は年少者から年長者までの一貫した学校体系が整備されていたわけではなく、大学のような高等教育を行う学校と庶民の日常生活に必要な読み書き計算を教える学校は完全に別々なものであった。下級学校を卒業した後に上級学校に進学するという考え方は比較的近代のものである。
近代になると年少者から年長者までの広い年代において教育に対する需要が発生し大学の下には進学元となる予備学校を、庶民の学校の上には進学先となる補習学校を作る動きが生じた。この時に大学などを基盤として上級学校から下級学校へと整備された学校体系は下層型学校系統などとも呼ばれ、反対に庶民の学校などを基盤として下級学校から上級学校へと整備された学校体系は上層型学校系統などとも呼ばれる。
近代のヨーロッパの多くの国々では下層型学校系統と上層型学校系統が併存する複線型学校体系となったが、後に小学校などの初等教育を行う学校を共通にすることで分岐型学校体系となった国も多い。単線型学校体系はその後、分岐型学校体系を更に整理するなどしてみられるようになった。
[編集] 日本
江戸時代の日本では、庶民の子弟が初等教育を受ける寺子屋と、武士の子弟が中等教育~高等教育を受ける藩校が存在した。寺子屋を卒業したら藩校に入学するという制度ではなく、それぞれの学校は別の系統であった。
戦前日本の学校制度は、ヨーロッパ式の複線型学校体系が布かれた。この体系では、尋常小学校卒業後に就職するか、高等小学校に進むか、中学校・高等女学校に進むかなど比較的早期に進路が決定される分岐型学校体系であり、特に大学などの高等教育段階の学校はかなり多極化していた。戦間期には、第一次世界大戦末期の1918年に制定された大学令を始めとして、高等教育段階の学校を大学に統合しようとする動きや、日中戦争の最中1941年の国民学校令では義務教育を6年間から8年間へと延長を図る動きがあった。しかし第二次世界大戦前に一部は実現したものの、義務教育の延長が実際にされ、高等教育が本格的に大学に一本化された時期は、戦後の1947年に布かれた学校教育法以後だった。
1947年当初の学校教育法では、小学校に続く3年制の中学校を全入にして中学校の卒業以後も高等学校を経て大学に進学するという、学校体系の完全な一本化が目指された(ただし、障碍児などを対象とする特殊教育では幼小中高に準じた一貫制の学校が作られた)。しかし完全に対応しきれない部分もあり、短期大学が認められたり高等学校では普通科と職業学科(現在の専門学科)への分化が起こったりした[2]。その後は学校教育法の改正により、学校の種類がいくつか追加されている。
近年は中高一貫教育の増加にともない、中学校や中等教育学校への入学の際にその後の進路がある程度固まる傾向もみられている。このような事情もあり現代の日本の学校制度は完全な単線型学校体系ではなくなってきているともいわれていて、義務教育段階からの複線化傾向は世界に例をみないといわれている[3]。
[編集] 主要国の学校体系
- 日本国
- 一般的には単線型学校体系といわれる。ただし、分岐型学校体系のような要素もある(高等専門学校および中等教育学校制度)といわれている。
- アメリカ合衆国
- 典型的な単線型学校制度である。高校も総合学科がほとんどである[1]。
- ドイツ連邦共和国
- 分岐型学校体系である[1]。
[編集] 参考文献
- 佐藤学 『教育改革をデザインする』 岩波書店〈教育の挑戦〉(原著2000-10-25)、第5版。ISBN 4000264419。2009-03-29閲覧。
[編集] 脚注
[編集] 関連項目
最終更新 2009年9月14日 (月) 11:45 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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