師団

師団の最新ニュースをまとめて検索！

師団（しだん、英: Division）は、軍隊の部隊単位のひとつ。旅団より大きく、軍団より小さい。師団は、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団等を構成する。

師団の編成については、国や時期、兵科によって変動が大きいが、21世紀初頭現代の各国陸軍の師団は、2 - 4個連隊または旅団を基幹として、歩兵、砲兵、工兵等の戦闘兵科及び輜重兵等の後方支援部隊などの諸兵科を連合した6千人から2万人程度の兵員規模の作戦基本部隊である^{[出典 1]}。多くの国において師団長には陸軍少将が補せられる。

[編集] 歴史

[編集] 欧州での呼称

従来、陸軍は雑多な兵科混成集団であったが、それを師団に分割して、一定の規則性を持った部隊に編成することによって、部隊の管理を適正に行えるようにした。欧州での師団の「division」などはフランス語の「dividere」（＝分割）から由来しており、1759年、七年戦争の折にフランスのブロイ公爵ヴィクトル・フランソワが軍を分割して師団の編成を採ったことに端を発する。その後、フランス革命戦争時代にラザール・カルノー陸軍大臣は師団 (dividere) に独立作戦能力を与えた。

[編集] 欧州での標準化

ナポレオンの時代には11師団を編成し、ヨーロッパを席巻した。フランスに抗戦したオーストリアやプロイセンも師団編成を倣い、やがて欧州各国軍の標準的な組織形態となった。この頃の欧州各国軍は1つの師団を2個旅団 - 6個連隊 - 8個中隊という構成にしていた。divisionという語はこれら欧州の文化を源とする欧米諸国の陸海空軍いずれでも用いられており、陸軍及び海兵隊では師団、海軍では隊又は分艦隊、空軍では航空師団などと訳されることがある^{[出典 1]}。

[編集] 外征能力

戦闘部隊の組織を整理して管理を容易にしたことで、陸軍は外征の能力を高めた。それぞれ兵站を持ち自己完結性を有する各師団は、独立して外地で作戦を遂行することができるようになった。

[編集] 日本と中国

日本語における「師団」という単語は、1888年（明治21年）に1871年（明治4年）以来の鎮台を改編して西洋と同様に6個の部隊規模へと分割した時に新たな名称として、フランス語、またはドイツ語の「division」の和訳として「師団」が当てられたものである。「師団」の「師」という言葉、又は文字は、中国の周の時代の軍隊の単位である師に由来し、これは5個の「旅」をまとめた計2,500人からなる部隊を意味し、5個の「師」で「軍」を構成していた。中国人民解放軍は今でも、日本で云う「師団」は「師」、「旅団」は「旅」と呼んでいる^{[出典 1]}。

[編集] 近代陸軍の黎明期（日本）

明治期の日本陸軍では主力の歩兵部隊に、これを支援する砲兵、騎兵、工兵、兵站の各部隊を組み合わせて歩兵師団としていた。1888年の師団組織発足から50年間ほどは師団内は2個旅団 - 2個連隊 - 3個大隊 - 3または4個中隊という組織形態を採っていたが、中国大陸での戦線拡大で師団数を増やす必要から、1937年（昭和12年）以降順次、師団から旅団を省いて3個連隊 - 3個大隊 - 3または4個中隊という組織形態に改めた。

初期形態では1つの師団が4個連隊で構成されていたため「4単位制師団」と呼ばれ、改組後の形態では1つの師団が3個連隊で構成されていたため「3単位制師団」と呼ばれる。

その後、広い中国大陸で治安警備用の部隊を分散配置させる必要から、師団内から連隊を省いた構成の2個旅団 - 4個大隊 - 4個中隊という師団も編成された^{[出典 1]}。

大日本帝国陸軍では、3個歩兵連隊を統括するために旅団に代わって歩兵団が置かれた。日本陸軍初の3単位制師団は1937年9月30日編成の第26師団である。

[編集] 近代陸軍の黎明期（世界）

第一次世界大戦頃までは、山岳師団などを含む歩兵師団と、騎兵師団くらいしか存在しなかったが、陸軍の近代化とともに機甲師団、空挺師団などのさまざまな兵科師団が置かれるようになった。

山岳師団は山岳戦闘を専門とする師団で、登山に必要な装備や訓練を受けている場合が多い。山岳では運搬が困難な重砲は装備していないが、分解して人力で運搬可能な山砲を装備していた。空挺師団は落下傘降下（エアボーン）によって部隊が展開される師団であり、山岳師団同様に重砲の装備はなかった。機械化歩兵師団は、部隊の移動が徒歩ではなく装甲車やトラックのような自動車によって行なわれた師団のことであった。米海兵隊の海兵師団は上陸戦用の歩兵師団であり、揚陸艇や揚陸艦によって展開される歩兵師団であった。^{[出典 1]}。

[編集] 現代の師団

21世紀初頭現在では、各種師団も変様し、山岳師団であっても戦車を保有し、空挺師団の侵攻方法も落下傘よりはヘリコプターや車両が中心となり、機械化歩兵師団も自動車が行き渡った現在においては、徒歩以外での移動手段を保有せず必要に応じて他の部隊から機械力の助けを借りる軽歩兵師団と呼ばれる歩兵師団以外は、全ての歩兵師団が機械化・自動車化されているといえる。米軍の海兵師団も舟艇による着上陸と同様に、ヘリや垂直離着陸機による侵攻手段を備えている。中世からの乗馬による戦闘部隊であった騎兵師団は銃砲の発達で一度無くなったが、師団より小さな規模でのヘリコプター主体の部隊名に使用されるようになっている^{[出典 1]}。

[編集] 大日本帝国陸軍

[編集] 概論

1888年5月12日に6個鎮台を廃し、それに代って6個師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に特に親補職としていた。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍^[1]のみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ統帥権者である天皇^[2]に直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。

また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団（るすしだん）が置かれた^[3]。

なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。飛行師団に至ってはその多くが特攻を目的としたもので^[要出典]、戦略単位とされる師団とは性格が異なっている。

[編集] 師団長の権限等

師団長と師団は、その管掌事項が軍事面^[4]に、管轄区域が師管区に限られ、軍政および人事に関しては陸軍大臣から、動員計画および作戦計画に関しては参謀総長から、教育に関しては教育総監から、それぞれ区処を受けるものの、天皇直属であるということでは総理大臣及びその管掌する政府と同じであり、師団長の地位は高く、帷幄の機関の長として統帥事項に深く関わる陸軍大臣や参謀総長には及ぶべくも無いものの、陸軍次官や参謀次長よりは上位であった。しかし師団が増設され数が増えるに従い師団長の地位も次第に低下した。

「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団長の権限等としては次のものがあった。

• 中将を以て補し、直に天皇に隷し、師管区内にある軍隊を統率し、軍事に係る諸件を総理する。
• 師管区内軍隊の出師準備を整理しまた徴兵のことを統括する。
• 部下軍隊の練成についてその責に任ずる。但し、特科兵専門のことは、当該兵監の責任に属する。
• 不慮の侵襲に際し、師管区内の防御及び陸軍諸官庁、諸建築物の保護に任ずる。
• 府県知事が、地方の静謐を維持するため、兵力を請求するときは、事が急ならば、師団長は直ちに応じて、後に陸軍大臣及び参軍（後の参謀総長に相当する。）に報告しなければならない。府県知事が請求できない例外の場合にあっては、師団長は兵力を以て便宜事に従うことができる（自衛隊における治安出動に相当する。）。
• 師管区内にある軍隊及び陸軍官庁における風紀、軍紀を統監し、軍法会議を管轄する。
• 師団長が赴任する節には、師団司令部所在地の府県知事、警視総監、大審院長、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは3日以内に互いに訪問し、その師管内の府県知事、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは30日以内に互いに移文訪問しなければならない。但し、共に官等卑しい者より先んじなければならない。

[編集] 師団司令部の構成

「師団司令部条例」（明治21年5月12日勅令第27号）によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。

• 本部
  • 師団長（師団長1名は中将。合計1名。）
  • 参謀部（参謀長1名は大佐、参謀1名は中少佐、参謀1名は大尉。参謀部及び副官部に通じて書記9名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。）
  • 副官部（副官1名は少佐、副官1名は大尉、副官2名は中少尉。参謀部及び副官部を通じて合計16名。）
  • 計官（計官1名は中少尉。1・2・3等書記2名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。）
• 支部
  • 法官部（理事3名は佐尉官相当官、録事3名は准士官・曹長相当官・1等軍曹相当官・2等軍曹相当官。合計3名。）
  • 監督部
  • 軍医部（軍医長1名は大中佐相当官、部員2名（軍医1名・薬剤官1名）は大尉相当官、部員1名は中少尉相当官。書記3名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計7名。）
  • 獣医部（獣医長1名は大尉相当官、書記1名は1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計2名。）

以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。

[編集] 師団番号

大日本帝国陸軍では、近衛師団、戦車師団、高射師団及び飛行師団を除き、師団について単に「第○師団」と数字のみ冠して呼称した。この師団番号は、当初は軍管区番号をそのまま師団番号とした。これが第1師団から第6師団である。その後は、編成された順に師団番号を順に増加させていった（宇垣軍縮による師団廃止に際してはその番号は欠番とされた。）。

日中戦争勃発後は、先の宇垣軍縮で欠番となった師団番号を復活させたほか、留守師団の担任で編成された特設師団に100番台の番号を振った（第101師団など）。そして、昭和20年（1945年）4月には本土決戦第二次兵備として編成した師団に200番台の番号を振った（第201師団など）。

なお、師団番号の一覧については大日本帝国陸軍師団一覧を参照。

[編集] 陸上自衛隊

陸上自衛隊では、師団の上位に方面隊（英訳では軍 (Army) と訳されている。）が常置されている。師団長は陸将（中将相当）。陸上自衛隊の師団（第7師団除く）は、3個又は4個普通科連隊（歩兵連隊に相当する）が基幹である。

[編集] 沿革

1950年（昭和25年）発足の警察予備隊は管区隊編成（管区総監部及び連隊その他の直轄部隊から成る。）を採用し、4個管区隊（第1管区隊は東北南部から名古屋・新潟まで、第2管区隊は東北北部以北、第3管区隊は中部・四国・中国の大部分、第4管区隊は山口及び九州を管轄する。）を置いていた。1952年（昭和27年）当時の管区隊の編成は、3個普通科連隊、特科連隊、偵察中隊、施設大隊、補給中隊、通信中隊、武器中隊及び衛生大隊からなる約1万5千人の部隊であった^[5]。

保安隊時代（1952年10月15日 - 1954年（昭和29年））には管区隊の数は変更はなかった。自衛隊発足後、順次管区隊の増加及び混成団の編成が進み、第1次防衛力整備計画中の1958年度までに6個管区隊4個混成団体制となる。なお、1961年（昭和36年）当時の管区隊の編成の単位は1万2700名であった^[6]。

そして、昭和36年法律第126号による自衛隊法改正により、管区隊が廃止されて師団制が採用される。これにより、1962年（昭和37年）に師団編成に改編される。この際に、甲師団（4個普通科連隊を主力とする定員9千名）、乙師団（3個普通科連隊を主力とする定員7千名）、丙師団（乙師団に準じた部分的機械化師団）の3タイプに分かれることとなり、また普通科連隊の大隊が廃止された。

当時は後方支援職種部隊は師団直轄部隊であったが、後に「後方支援連隊」が新設されてその隷下となった。また、師団司令部付隊の化学防護小隊が独立して化学防護隊とされた。また、後方支援連隊隷下の武器大隊等が改組され整備大隊へ移行した。いくつかの師団は担当警備地区の状況により旅団へ移行するなど、陸上自衛隊の師団の編成も、時代の趨勢により編成を改めていった。

「中期防衛力整備計画（2005年度 - 2009年度）について」によって示された陸上自衛隊の師団のあり方は次の通りである。北海道に配備されている師団は総合近代化師団とされ、本州以南に配備されている師団は即応近代化師団とされ、即応近代化師団の中でも東京・大阪に配備されているものは政経中枢タイプ師団とされる。なお、第5師団は旅団化のため欠番である。また以前は第11師団以降、第13師団まであったが、これらも旅団化している。

現在置かれている陸上自衛隊の師団は次の通り（陸上自衛隊の師団等一覧も参照。）。

[編集] 陸上自衛隊の師団の編制

陸上自衛隊の師団（第2、第7師団を除く。）の標準的な編制は次の通りである。

• 師団長（陸将。方面総監の指揮監督を受け、師団の隊務を統括する。）
• 副師団長（陸将補（二）若しくは1等陸佐（一））
• 師団幕僚長（1等陸佐（一））
• 師団司令部（詳細は司令部参照）
• 普通科連隊3 - 4個（普通科部隊）
• 特科連隊（野戦特科部隊、第1・第3師団は特科隊）
• 戦車大隊（機甲科部隊）
• 高射特科大隊（高射特科部隊）
• 後方支援連隊
  • 本部付隊
  • 第1整備大隊（師団直轄部隊の全般支援（各種装備等の整備）を行う。）
  • 第2整備大隊（師団の普通科・特科・戦車・施設科部隊の直接支援を行う。）
  • 補給隊（需品科部隊）
  • 輸送隊（輸送科部隊）
  • 衛生隊（衛生科部隊）
• 施設大隊（施設科部隊）
• 通信大隊（通信科部隊）
• 偵察隊（機甲科部隊）
• 飛行隊（航空科部隊）
• 化学防護隊（化学科部隊）
• 音楽隊（音楽科部隊）

「自衛隊法施行令」（昭和29年政令第179号）及び「陸上自衛隊の部隊の組織及び編成に関する訓令」（平成12年陸上自衛隊訓令第25号）等により、師団長は陸将、副師団長は陸将補、幕僚長及び連隊長は1等陸佐（I）、副連隊長及び大隊長は2等陸佐が充てられる。

なお、駐屯地司令を兼ねる大隊長には1級上の1等陸佐（IIまたはIII）が充てられることが多い。また、音楽隊を除く各隊長には2等陸佐が充てられることが多い。音楽隊長は1等陸尉又は2等陸尉が充てられる。

[編集] 出典

1. ^ ^{い ろ は に ほ へ} 高井三郎著　『現代軍事用語』　アリアドネ企画　2006年9月10日第1刷発行　ISBN 4384040954

[編集] 関連項目

[編集] 各師団の項目

• タイプ別師団の項目
  • 近衛師団
  • 空挺師団
  • 機甲師団
  • 機動打撃師団
  • 沿岸配備師団
• 各国の師団一覧
  • 陸上自衛隊の師団等一覧
  • アメリカ陸軍の師団一覧
  • 韓国陸軍の師団一覧
• Category:師団（師団に関するカテゴリ）

[編集] 参考文献

• 樋口隆晴「師団とはなにか その歴史と理念」

サンデーアート社『PANZER』1996年11月号 No.283　P.34 - P.47

• サンデーアート社『PANZER』1988年7月号 No.172　特集・旧軍の師団と自衛隊の師団　

[編集] 脚注

[編集] 関連項目

• 近代陸軍の編制
• 師団 (人民解放軍陸軍)