技術コンサルタント

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技術コンサルタント（ぎじゅつこんさるたんと　consultant）とは、機械分野や電気分野、環境、建設、不動産、ITなどの技術方面で一定の内容について相談、助言、指導、調査、提案を行う職能のある専門家、もしくは専門家の集合体（法人）、技術分野でのコンサルティング活動を行うコンサルタントのこと。

[編集] 概要

技術コンサルタントは技術的解決が必要とする顧客（一般には対する顧客は一般には国や自治体、または企業）の意思や意向、戦略と戦術といった事項に際して、的確な技術的解決手法や助言などを与えるべく豊富な実務経験と専門知識とをもつ専門家および専門家集団で、元来技術者・エンジニアである。エンジニアの区分としてはコンサルティングエンジニアと呼ばれる。

ひとくちに技術コンサルタントといっても、実際には建設コンサルタント、建築コンサルタント、機械や電気分野・情報通信分野のコンサルタント、環境コンサルタント、各種設備技術のコンサルタント、農林水産技術分野のコンサルタントなどさまざまなジャンルがあり、技術コンサルタント会社に所属し、案件ごとに依頼を受託されるのが一般的だが企業に専属で雇用されている場合や派遣形式などの場合もある。また、個人でオフィスを主宰、事業活動を展開する者も多い。

実際には工学分野における豊富な知識を大学さらには大学院で習得したあとに、さらに専門分野で相当の実務経験を積む必要があるが、幅広く業界や商品に対する知識に研究開発から生産までと、一連の技術開発の流れを理解会得し、流通状況の把握やコスト意識をもつ経営感覚、助言を的確に行えるコミュニケーションに関する能力といった、技術関係の技能だけに留まらない、総合的能力が求められていく。

職能としては、専門の科学技術を駆使して、専門的、給合的立場から助言や提言を行う。職能や職域を指しているので、特定の職能資格（業務独占資格）はない。資格としては国家資格の技術士、技術士補があり、自身の専門とする部門に関する資格を取得し登録し、肩書きとしてつける制度がある。部門は機械・経営工学・衛生工学・繊維・建設・原子力などや農業・水産など21部門に分かれている。なお技術士、の受験資格は、技術士補取得試験である技術士一次試験を受験し合格した後、技術士補あるいは修習技術士として4年の専門分野での実務経験を有する。技術士は、高度の技術と守秘義務を課せられた高い倫理性を併せ持つ国家資格者であり、その資格の性格から、公共の福祉、健康及び安全の維持と向上の観点に立ち、依頼者の求める調査や分析、提案と意見および具申を行うことを求められる。

建設関連のコンサルタントでは技術士のほかにさらに、建築士、不動産鑑定士、あるいは会計等の国家資格、民間資格である再開発コーディネーター等を有する場合が多い。また世界的に技術分野全般において環境問題への配慮が求められていることから、環境コンサルタントはもちろんのこと、その他にも、使用物質の規制処理、省エネルギ－対策などに関する知識を証明する「エネルギー管理士」、また「公害防止管理者」などの環境関連資格取得なども要される場合がある。

その他求められる条件は、中立・公共な立場で対処することである。メーカーや商社からは完全に中立であって、依頼者の立場で、依頼者が利益になるように業務を行い、また機密保持にも万全を期する必要がある。

[編集] 業務内容

技術コンサルタントは、おおまかには、以下のような業務を行う。なお、建設コンサルタント・建築コンサルタント・環境コンサルタントなどに関しての業務概要については、各事項の内容を参照。

• 顧客に対する技術支援、助言、技術の予測・評価、そのほかの技術に関する調査解析、監査など
• 経営及び技術相談 : 事業転換判断、技術移転、関連ノウハウの提供
• 生産システムの改善
• 新技術・新製品などの技術開発指導 : 自他分野交流さらに企業化、用途開発の支援
• 技術近代化・生産性向上指導 : 省力化、省エネルギー、先端技術導入
• 環境保全、ISOなど取得支援
• 地域開発・産業振興事業の技術支援
• 保守監理、メンテナンス関連業務
• 技術に関する能力評価、鑑定評価、各種公共施設、設備にかかる技術鑑定
• 安全・防災に配慮した技術の立案や適正指導
• 資源再利用、環境配慮および改善など
• 計画・設計・管理 : 工場、施設および設備等の計画・設計など
• 技術講演・講習 : 新技術紹介、解説、指導教育

[編集] 関連項目

• 技術士・技術士事務所
• 環境コンサルタント
• 建設コンサルタント
• 建築コンサルタント
• 補償コンサルタント
• 建築設計事務所