薬局方

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薬局方 (やっきょくほう、オランダ語: Apotheek、ラテン語: Pharmacopoea) は、医薬品に関する品質規格書。医薬品や生薬が収載されているほか、試験法や純度の基準・剤型などが記されている。

国または地域ごとに制定されており、多くは公定書である (アメリカでは民間団体が作成)。日本においては特に指定されていない限り「日本薬局方」(略称は「日局」、「局方」) を指す。日本薬局方 (Japanese Pharmacopoeia: JP)、米国薬局方 (United States Pharmacopeia: USP)、英国薬局方 (British Pharmacopoeia: BP)、ヨーロッパ薬局方 (European Pharmacopoeia: EP) などが主な薬局方とされる。ほかの国々は、これら薬局方を参考に伝統医薬品類 (特にアジア地域) を加え、国情に合わせて作成している。近年は日米欧の三極薬局方の国際調和を進めているが、合意に達した部分は少ない。

[編集] 日本薬局方

第十五改正日本薬局方
日本の法令
通称・略称	局方、日局、15局、JP、JP15など
法令番号	平成18年3月31日厚生労働省告示第285号 平成19年9月28日厚生労働省告示第316号（第一追補）
効力	現行法
種類	行政法
主な内容	医薬品の適正な性状及び品質を定義
関連法令	薬事法、食品、添加物等の規格基準
条文リンク	厚生労働省法令等データベースシステム 第十五改正日本薬局方 第十五改正日本薬局法第一追補 厚生労働省「日本薬局方」ホームページ
表・話・編・歴

日本薬局方（にほんやっきょくほう、英名：Japanese Pharmacopoeia）の構成は通則、生薬総則、製剤総則、一般試験法及び医薬品各条からなり、収載医薬品については日本国内で繁用されている医薬品が中心となっている。薬事法第41条に基づき、医薬品の性状及び品質の適正を図るため、薬事・食品衛生審議会の意見を聴いて厚生労働大臣が定め、公示するものとされている。

[編集] 歴史

江戸時代の蘭学の中川淳庵がオランダのApotheekを『和蘭局方』として翻訳したが未完であった。1880年 (明治13年) 10月、衛生局長長與専齋の建議により松方正義内務卿が太政官に「第一，本邦未た藥局方の律書あらす (略)」という伺書を出し、1886年 (明治19年) 6月に「藥局方」が公布された (薬品数468^[1])。また後に陸軍病院藥局方、陸軍藥局方もつくられた。日本薬局方は1886年の版を初版とし、医薬品の開発、試験技術の向上に伴って改訂が重ねられている。かつては10年に一度改正されていたが、現在は5年に一度改正されている (この間に2回、追補版が出る)。現在は2006年に第十五改正日本薬局方が公示されている (薬品数1483^[2])。

なお、薬局方という言葉は日本の歴史において、薬典という言葉を「方」と記載したことに由来する。これは中国宋代の古医書『和剤局方』にならったものだと考えられている^[3]。

ちなみに、中国における医薬品の品質規格書は薬典の言葉を用いた『中華人民共和国薬典』である。

[編集] 歴代の調査会

歴代の日本薬局方調査会委員等は以下のとおり^[4]。

[編集] 脚注

1. ^ 「日本薬局方沿革略記」『第十五改正日本薬局方』 2006年、1頁。
2. ^ 「まえがき」『第十五改正日本薬局方』 2006年、24頁。
3. ^ 長濱善夫 『東洋医学概説』 創元社〈東洋医学選書〉、1961年、ISBN 4-422-41301-5。
4. ^ 「日本薬局方調査会官制」(明治39年3月勅令第53号) をもって日本薬局方調査会が常設の「調査会」とされた。それ以前は「編集委員」「調査委員」等と呼称されていた。その後、昭和23年7月法律第197号薬事法公布や同法改正の際に、「公定書小委員会」「公定書小審議会」などに改称されているが、現在の名称は日本薬局方部会・日本薬局方調査会となっている (「日本薬局方沿革略記」『第十五改正日本薬局方』 2006年、1-21頁。)。

[編集] 関連項目

• 治療薬一覧
• 薬剤学
• 薬事法
• 医薬品
• 琉球薬局方

[編集] 外部リンク

• 「日本薬局方」ホームページ
• 『日本薬局方』の歴史