日立電線
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| 種類 | 株式会社 | ||||
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| 市場情報 |
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| 本社所在地 | 〒101-8971 東京都千代田区外神田四丁目14番1号 (秋葉原UDX) |
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| 電話番号 | 03-5256-5454 | ||||
| 設立 | 1956年10月1日 | ||||
| 業種 | 非鉄金属 | ||||
| 代表者 | 執行役社長 今井光雄 | ||||
| 資本金 | 259億4,801万円 | ||||
| 売上高 | 連結:4,931億円 単独:2,9800億円(2009年3月期) |
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| 総資産 | 連結:2,789億円 単独:2,196億円(2009年3月期) |
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| 従業員数 | 連結:16,230人 単独:4,134人(2009年3月末) |
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| 決算期 | 3月末 | ||||
| 主要株主 | 株式会社日立製作所 (51.14%) | ||||
| 外部リンク | http://www.hitachi-cable.co.jp/ | ||||
日立電線株式会社(ひたちでんせん、英文名称:Hitachi Cable, Ltd. )は、日立グループの電線・ケーブル製造会社。
電線業界では電線御三家(住友電工・古河電工・フジクラ)に次いで4位(2005年度)。
親会社である日立製作所からの分離独立を早期に果たした日立金属・日立化成工業とともに、日立御三家(旧御三家とも)と呼ばれる。 東証1部・大証1部上場企業。
目次 |
[編集] 概説
1918年に日立製作所内にて、電線の自社製造をスタートさせたのが起点。当時の中心人物が、後の初代会長であり日立製作所二代目社長の倉田主税であった。その後、6部門(電機・車両・機械・通信機・電線・鉄鋼)にまたがる日立製作所の経営の中から、電線と鉄鋼が分社化されることが決まり、現在の日立電線と日立金属が1956年に分離独立となっている。
[編集] 沿革
- 1918年 - 日立製作所内に電線製造工場を新設
- 1956年4月 - 会社設立
- 1961年10月 - 株式を東証、大証の二部に上場
- 1962年2月 - 株式を東証一部に昇格
- 2003年6月 - 委員会等設置会社へ移行
[編集] おもな取り扱い製品
- 送電線、配電用ケーブルなど電線
- 光ファイバーケーブル、メタル通信ケーブル
- イーサネットスイッチ(Apresiaシリーズ)
- メトロ伝送装置(GMX, eWAVEシリーズ)
- VoIP製品(ワイヤレスIP電話機、IP-PBX)
- 放送・通信用アンテナ
- 化合物半導体など半導体材料
- ブレーキホースなど自動車部品
- 銅管、銅条、電気用伸銅品など銅加工品
- 各種センサー
[編集] 事業所
- 本社
- 東京都千代田区
- 関西支社
- 大阪氏中央区
- 支店
- 北海道支店(札幌市)
- 東北支店(仙台市)
- 茨城支店(日立市)
- 北陸支店(富山市)
- 中部支店(名古屋市)
- 中国支店(広島市)
- 四国支店(高松市)
- 九州支店(福岡市)
- 沖縄営業所(那覇市)
- 製造事業所
- 電線工場(日立市)
- 日高工場(日立市)
- みなと工場(日立市)
- 三沢工場(三沢市)
- 豊浦工場(日立市)
- 高砂工場(日立市)
- 土浦工場(土浦市)
[編集] 関連企業
- 株式会社CNMP Holdings
- 株式会社アドバンスト・ケーブル・システムズ
- 株式会社ジェイパワー・システムズ (住友電気工業株式会社と共同出資)
- 住電日立ケーブル株式会社 (住友電気工業株式会社他2社と共同出資)
- 株式会社東日京三テクノス
- 東日京三電線株式会社
- 東北ゴム株式会社
- 株式会社日光商会
- 日本製線株式会社
- 日立アロイ株式会社
- 日立ケーブルプレシジョン株式会社
- 日立製線株式会社
- 日立電線商事株式会社
- 日立電線ネットワークス株式会社
- 日立電線販売株式会社
- 日立電線ファインテック株式会社
- 日立電線メクテック株式会社
- 日立電線ラバーテクノロジー株式会社
- 日立電線ロジテック株式会社
- 日立マグネットワイヤ株式会社
- 藤長電気株式会社
- 北海日立電線機販株式会社
- 日立電線フィルムデバイス株式会社
- 創生株式会社
[編集] 企業スポーツ(実業団スポーツ)
- バスケットボール-「日立電線ブルドッグス」(JBL2)
- 陸上競技-日立電線陸上部
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
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最終更新 2009年10月24日 (土) 15:56 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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