核家族
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核家族（かくかぞく）とは社会における家族の形態のひとつ。拡大家族、大家族、複合家族と対になる表現である。米国の人類学者であるジョージ・マードックが人類に普遍的ですべての家族の基礎的な単位という意味で用い始めた"nuclear family"という用語の和訳である[1]。
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[編集] 概要
核家族とは具体的に、
- 夫婦とその未婚の子女
- 夫婦のみ
- 父親または母親とその未婚の子女
のいずれかからなる家族を指す。日本では核家族世帯が60%近くを占める。
「核家族」が日本の家族の形態の中心であることは長い間変わっていない。その内訳は「夫婦のみ」が約20%、「夫婦と子」の形態が約30%、一人親家庭が約8%である[2]。
大家族に比較して、転居や住居の改造など居住に関するフレキシビリティーが高く、親類間のプライバシーが維持しやすいが、多人数で同居する大家族と比べて、親子三世代による家事労働や育児、家内労働の分担がしづらくなる。
[編集] 経緯
第二次大戦後、アメリカがビキニ環礁で核実験を行った頃から流通し始めた。日本では、1963年には流行語となった。しかし日本では江戸時代から核家族は一般的な家族形態であり、戦後に急に広まった家族形態というわけではない。ただし、医療技術の発展などにより平均寿命が飛躍的に長くなり、それに伴い夫婦二人もしくは一人暮らしの高齢者が増加したため（子供の独立後の人生期間が増加したため）、「核家族」という家族形態によるデメリットが顕著になった。また、夫婦の共稼ぎの増加により下校後の子ども（小中学生前後）が家で独りきりになり諸問題が発生しているのも、「核家族」が議論される原因の一つである。
日本の場合、核家族率そのものは1920年に55%とすでに過半数を占めており、1960年代に急激に上昇したものの、1975年の約64%を頂点としてその後は徐々に低下し始めている。これは親世代が複数の子のうちの1子の世帯と同居すれば、他の子の世帯が多くの場合「核家族」になるためであり、戦後問題とされてきた核家族化の焦点は、むしろ親世帯の単独世帯化と居住構造の変化である。1975年以降、単独世帯、特に高齢者の単独世帯が急増しており、これは産業構造の変化（東京一極集中など）や人口の都市化、転勤などの物理的事情により、子ども世代が長寿化してきた親夫婦と同居が困難になっている現状を示している[3]。
