桜木町事故

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事故発生直後の現場写真
桜木町事故後、1952年に体質改善工事を受けたクモハ73001(手前、元モハ63143)。1953年製のクハ79326(奥)は中段可動に設計変更された木製三段窓を残す(1984年、可部線)

桜木町事故(さくらぎちょうじこ)は、1951年(昭和26年)4月24日午後1時45分頃、神奈川県横浜市日本国有鉄道(国鉄)東海道本線支線(京浜線、現在は根岸線の一部)桜木町駅構内で発生した列車火災事故である。ドアが開かなかったため脱出できず、多くの死傷者を出した。犯罪的所業によるものではないが、桜木町事件と呼ばれることもある。この事故後、自動扉つきの客車内には乗降扉非常圧搾空気開放弁(非常ドアコック)の設置と表示が義務化され、緊急時にドアを乗客が手動で開けられるよう法律が改正された。

目次

[編集] 事故概要

京浜線桜木町駅構内の上り線で碍子(がいし)交換工事を行っていた電気工事作業員が誤ってスパナを落とし、上り線の架線が固定されず垂れ下がってしまっていた。そこへ京浜線の下り第1271B電車(63系5両編成、所定ダイヤより9分遅れ)が下り線からポイントを渡って上り線に進入、垂れ下がっていた上り線の架線に先頭車のパンタグラフが絡まった。運転士は急いでパンタグラフを下ろそうとしたが、先頭車のパンタグラフは破損して車体と接触した状態になり、そこに電流の短絡が発生。激しい火花とともに屋根の可燃性塗料に着火し、車両は木製の天井から炎上を始めた。結果、先頭車のモハ63756が全焼、2両目のサハ78144が半焼して焼死者106人、重軽傷者92人を出す大惨事となった。

事故車両のは中段を固定した3段構造で開口部の高さは29cmしかなく、ここからの脱出は非常に困難だった。短絡が起きていたため自動扉は作動せず、乗務員や駅員も非常用コックの位置を知らなかったため扉を外部から手動で開けることもできなかった。運転士が車端貫通路から乗客を救出しようとしたが、当時の車両の貫通路は車両同士の乗客の貫通を目的としたものではなかったため内開きの開き戸で、しかも外側から施錠されていた。辛うじて2両目の貫通路だけは開けられたものの、1両目は脱出しようとする乗客の圧力で開かなかったとされる。結果として1両目の乗客は窓ガラスを破る以外に脱出路が全くなく、被害を拡大することとなった。事故当時、桜木町駅付近の架線に電気を供給していたのは横浜変電所と鶴見変電所であったが、横浜変電所は高速度遮断機が作動し給電を停止できたものの、鶴見変電所の高速度遮断機が作動せず、約5分に渡って架線に電気が流れたままになったことも、火勢を強めたとされている。

[編集] 被害拡大の原因

被災した63系電車は、重要な安全部品を省略したり粗悪な代用品を使用した、いわゆる戦時設計により製造された車両であった。可燃性材料の多さについては戦前期の電車にも共通する部分があるものの、63系では可燃性の塗料やベニヤ板の天井内張りなど燃焼性の高い材料が多用されており、不燃構造は戦前車よりも劣るものであった。

さらに、63系は電気配線の絶縁の質が劣悪な設計(通常、絶縁皮膜と防護鋼管で覆われているべき室外配線を、碍子(がいし)支持の裸電線としていたり、一部の引き通し線を化粧板覆いもなく室内に露出させたりしていた)で、このような電流短絡事故の際に必要な保安機器の一部も省略されていた。そのために、車体に架線の電流が流れた場合に炎上し易い構造であった。それを示す事実として、本事故が発生する以前から、外的要因(本事故では架線切断)がなくとも、小規模な発煙・発火事故を日常的に起こし、ひどい場合は全焼して事故廃車となるものさえあった。

また、窓については、63系では立ち客への通風の改善とガラス不足を補うべく三段式になっており、中段が固定されている構造のために脱出が不可能であった。63系より前の車両のように二段式であったら、あるいは三段式であっても中段も可動する構造になっていたら、後開口部が大きいため脱出が可能であり、犠牲者数は激減したであろうといわれている。乗降扉についても、1946年(昭和21年)6月4日に発生した中央線乗客転落事故の反省から木製扉の鋼製扉への交換が進行していたことが、ドアコック表示不備と相まって結果として裏目となった。

同じく、車両の妻面[1]にある貫通扉も、引き戸ではなく内側に開く構造であった。もともと当時、近距離輸送手段であった「電車」には、客車のような幌つきの貫通路は設置されておらず、乗客がここを通ることは想定されていなかった[2]。その為、超満員の乗客の圧力で扉を開けることができず、ここからの脱出も不可能であった。

地上側の要因として、鶴見変電所が即座にき電力停止[3]しなかった点が挙げられる。現場に一番近い横浜変電所は事故電流を検知して即座に遮断器が開放してき電停止したが、さらに遠方の鶴見変電所(き電区分所)の遮断器は遠方のため事故電流を検出できず、川崎変電所からのき電が継続され続けた。本来、横浜変電所の遮断器が開放すれば遠方からのき電は行われないはずであるが、この事故の前に起きた汐留変電所の火災復旧のため遮断器4機のうち2機が取り外されており、き電回路がT形となっていたため、川崎変電所からの電流を止めることができなかった。当時の変電所は連絡遮断装置や遠方制御装置がなく有人運転であり、事故時の隣接変電所の遮断は電話連絡に頼っていた。このことが契機となって、電流変化率(⊿I)を元に事故電流を検出する直流き電線故障選択装置が開発された。[4]

なお、事故に対する直接・間接の要因ではないが、当時の桜木町駅が終着駅でホームの先端に改札口があったことから、乗客が先頭車両に集中していたことも犠牲者が多くなった一因であった。

[編集] 事故後の対策

当時の国鉄は、事故の数日後には全車両の車体にコック位置を標記した上、車内にもコック位置を記した張り紙をするという素早い対策を打った。そして戦時設計の電車に対し、まず車内への防火塗料の塗布、パンタグラフの絶縁強化、車端部の貫通路と貫通幌の設置などの応急処置を施した(1951年内に完了)。後に車内天井の鋼板化、貫通路拡張、三段窓の全段可動化など、徹底的な体質改善工事を実施し、800両にも及ぶ対象車の体質改善工事はわずか2年強で完了した。これらのことは、この事故が社会に与えた衝撃の大きさを物語るものといえる。

なお、前述の体質改善工事によってモハ63形電車はモハ73形(制御電動車)、モハ72形(中間電動車)等に形式を改め、国鉄末期まで使用された。詳細は国鉄72系電車#改造内容を参照のこと。

[編集] 裁判

事故の関係責任者は起訴された。スパナを落下させた作業員3人と、桜木町駅の信号掛、電車運転士の計5人に禁固6ヶ月~1年10ヶ月の判決が言い渡された。

[編集] 社会的影響

第2代国鉄総裁であった加賀山之雄は、この事故を受けて引責辞任した。

国鉄は、1949年プロ野球球団「国鉄スワローズ」(現・東京ヤクルトスワローズ)を立ち上げ、その後も80系電車70系電車などの新形式車両を投入し、特別急行列車食堂車寝台車など戦時中に廃止された列車サービスの復活を図るなど、復興に邁進していた。

その様な時期に起こった事故であるため、国鉄内外における衝撃は大きく、「プロ野球に参入する暇があれば、欠陥電車の整備を先に行え」などとマスメディアから叩かれることにもなった。

また80系電車を開発したメンバーの一人であり、当時国鉄車両局長を務めていた島秀雄はこの事故の責任を取って辞職し、その後十河信二に請われて復帰する1955年まで、鉄道技術職から離れる事になった。

当時の朝日新聞で連載されていた『サザエさん』でも、この事件を題材とした回があった。

鶴見区の曹洞宗大本山總持寺に、この事故の慰霊碑が存在する。

[編集] 参考文献

  • 中川浩一「桜木町事故とモハ63形のかかわり」
電気車研究会『鉄道ピクトリアル』2005年1月号 No.756 p64-p69
  • 浅原信彦「桜木町事故報告書の謎 サハ78144と188はどちらが事故車だったのか
ネコ・パブリッシングRail Magazine』2006年8月号 No.275 p114-p115

[編集] 関連項目

[編集] 脚注

  1. ^ 妻面(つまめん)とは車両の両端の面。
  2. ^ 戦前から省電の仕様は東京と大阪で様々な相違があった。貫通路については東京が幌なし・内開き戸に対し大阪は幌付き・引き戸となっていた。これは競合私鉄側に起因するもので、関西の私鉄は戦前既に新京阪デイ100形電車に代表されるような国鉄の客車列車並みの豪華車両を投入していた為、国鉄は対抗上少しでもこれに近付けたい為に貫通幌などの装備を行っていた。これに対し、東京では直接競合する京王電鉄京浜電気鉄道(現・京浜急行電鉄)のいずれもが軌道線(路面電車)発祥で、車両設備も軌道線車両のそれに準じる程度のものだった。
  3. ^ 「き電」とは電車へ電力を供給すること。
  4. ^ ただし、当時の国鉄において給電担当部署は実際の乗務担当を差し置いてダイヤや車両の配転に注文が出来るほどの強い影響力をもっていた(101系の全電動車計画も給電側の反対で頓挫した)一方、それ故に給電側のトラブルにより電車の運行に支障をきたす事を給電側の“恥”と捉える風潮があった。この為人為的に給電続行が判断されたのではないかとする説もある。『鉄道ピクトリアル』2005年1月(通算756)号 特集「国電一世紀」より。

[編集] 外部リンク

最終更新 2009年11月16日 (月) 16:20 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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