理学療法士
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理学療法士（りがくりょうほうし、Physical TherapistまたはPhysio Therapist（略称PT））は、医療資格（コ・メディカル）の一つである。2000年代前半以降、医療の世界において注目された。
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[編集] 概要
[編集] 理学療法士（PT）の定義
「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、「理学療法」を行うことを業とする者をいう。「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。（理学療法士及び作業療法士法第2条）
[編集] 理学療法士（PT）の業務
理学療法士は、診療の補助として理学療法を行なう（理学療法士及び作業療法士法第15条）。
理学療法士は、一般に考えられている高齢者、交通事故などにより発生した身体機能障害の回復のためのトレーニングのみならず、脳卒中での片麻痺などから、新生児の運動能力の発達の遅れ、身体的な障害を持つ人に対して、医師（時に歯科医師）の指示の下、その基本的動作能力の回復を図ることを目的に、治療体操その他の運動を行わせ（運動療法という）、及び電気刺激、温熱、マッサージなどの物理的手段を加える（物理療法という）者であり、その活動を理学療法という。理学療法・作業療法・言語聴覚療法を治療の中心としたものがリハビリテーション病院である。大学・専門学校教育においてこの職種の養成教育が始まり、当初は養成校の数は少なかったが、近年急激に増設された。現在は大学および大学院での教育が主流となっている。 大学など養成校での修学過程を終了後、理学療法士国家試験の受験資格を得る。資格創設初期においては人員確保の為、医療施設勤務の柔道整復師からの資格転向が例外処置として認められていた。
[編集] 理学療法士（PT）有資格者の急増
以前は養成校が少なく狭き門であったが、規制緩和により平成12年頃より乱立ともいわれる養成校の新設ラッシュが生じる。これに伴い年々新有資格者が過剰に輩出されており専門職としての 質の低下が危惧される。その急激な増加ぶりは理学療法士資格誕生から40年近くをかけて2001年で3万人に満たなかった有資格者数が、2009年現在までの僅か数年で約7万4千人となっている事からも明白である。昨今では既に就業も困難な状況でありながら養成校の入学定員は1万３千人を超えているといった現状を受け、その職域の拡大が急務とされている。
[編集] その他
理学療法士の免許を受けている者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭の臨時免許状が与えられる制度がある（教育職員免許法施行規則第65条。臨時免許状取得者は定められた経験、単位修得により普通免許状が与えられる）。
平成18年度の医療改正において理学療法料という名称は無くなり、作業療法・言語聴覚療法とを統合してリハビリテーション料と して算定されるようになり、その治療対象も疾患別で限定されるようになった。また治療日数に制限も課せられ、さらに看護師 マッサージ師等の他職種も一定の講習を受けるだけでリハビリテーション料を保険算定できるようになり（みなし理学療法士）、 理学療法士を取り巻く環境は急速に厳しいものとなっている。
介護保険分野においても介護・リハビリを主として在宅復帰を支援するとして、理学・作業療法士の配置義務がある介護老人保健施設での利用者100人に対して常勤の理学・作業療法士 いずれか１名、という極めて低い人員基準は理学・作業療法士が介護保険法制定時から数倍に膨れ上がった現在でも変わっていない。
上記の問題点解決に向けて２００９年の衆議院選挙で理学療法士初の国会議員が誕生している。
[編集] 理学療法士養成校（養成施設）
詳細は「理学療法士作業療法士養成施設」を参照
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
最終更新 2009年11月5日 (木) 05:43 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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