知名度
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知名度（ちめいど）とは、ある社会におけるその人物・事柄の認知度。様々な分野で用いられる。
テレビ・新聞・雑誌などマスメディアによる報道で知られることが多く、反応の仕方は賛意から反意、両方混じった問題視など変化に富む。
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[編集] 商業における知名度
商業、すなわちビジネスに於いて知名度は特に欠かせない要素の一つであり、知名度の上昇がブランドに対する信頼、販売実績に直結する。それゆえ、各メーカー及び小売販売店は商品の知名度を上昇させるため盛んにテレビＣＭや折込チラシなどの広告、宣伝を打つ。化粧品、トイレタリー用品など品種によっては商品原価の大半を広告、宣伝費に計上するものもある(例として資生堂の洗髪料、TSUBAKIは初期広告費として約50億円を計上した）。
業界では一般に知名度が浸透した市場商品をNB（national brand）と呼び、それを持つ企業の知名度上昇にも直結しやすい。ただし、大手企業の商品=NBではなく、そのジャンル、カテゴリにおいて市場シェアを寡占するような商品に対して呼ばれるものである（たとえば、大正製薬でドリンク剤市場におけるリポビタンDはNBと呼べるが、鎮痛消炎剤のメンフラシリーズはNBとは呼べない。この場合は医薬品業界では中堅に位置するがサロンパスブランドを持つ久光製薬がNBのトップとなる）。
対してPB（private brand）というのもあり、これは大手あるいはスペシャリティ企業が更なる市場確保を狙いたい、あるいは新規参入したい商品、あるいは知名度の低い中小製造業の商品を流通小売業及び企業グループと特約することにより、小売側がより優れた利益率を見込んで推奨販売したりするものである。この場合、メーカー側では広告、宣伝費用は最小に抑える代わりに、小売側がその一端を担うことになる。似た性格の商品群にSB（store brand）というものもある。
他には知名度を狙った経営戦略としてOEMなどもあり、大抵は著名な企業が市場を開拓、拡大するために、また付加価値の高い商品を販売するため中小企業の特別な技術力、開発力を借りるものである。この場合は商品ではなく、商品を製造する企業、販売会社の知名度が重要視される。また、中小企業側にとっても、大手企業が得意先となることで、ある一定の製造実績確保を見込めるメリットがあり、広告、宣伝費を計上する必要がなくなり、その分を開発費や単価削減に盛り込める。
間接的な知名度戦略としてはスポーツチーム運営、社会活動（ベルマーク運動、緑化運動など）なども含まれる。その他、口コミなども知名度戦略の中で看過できない影響力を持っている。
[編集] 第一次産業と知名度
- 特産地と地域ブランドの指定など
[編集] 政治活動における知名度
選挙では特に重視される要素で、俗に「地盤、看板、カバン」が揃わないと勝ちにくいと言われる。このうちの看板が知名度のことで、カバンは資金力の事を指す。 マスコミによる選挙情勢速報で、「A候補は、知名度が低く、苦戦」などと伝えられるが、知名度が高ければいいというわけではなく、特に極端な主張をする泡沫候補の場合、悪い意味で知名度が高いから事なかれ主義によって当選できないと考えることも出来る。
知名度の高い人物は、面識のない相手から知られていることになり、知名度の低い人物よりはプライバシーが制約されていると考えるべきだろう。
2000年以降、知名度を簡単に調べる方法として、インターネット検索でのヒット数が挙げられる。
