緑の革命
緑の革命の最新ニュースをまとめて検索!
緑の革命(みどりのかくめい)とは、1940年代から1960年代にかけて高収量品種の導入や化学肥料の大量投入などにより穀物の生産性が向上し、穀物の大量増産を達成したこと。ロックフェラー財団は、1944年結成のボーローグらの研究グループ[* 1](1963年に国際トウモロコシ・コムギ改良センターに改組)と1960年設立の国際稲研究所に資金を提供し、緑の革命を主導した。
目次 |
[編集] 概要
導入された主な高収量品種として、メキシコ・メキシコシティー郊外でボーローグらによって開発されたメキシコ系短稈[* 2]コムギ品種群や、フィリピン・マニラ郊外の国際稲研究所(IRRI)で開発されたイネ品種IR8などが挙げられる。これらの短稈品種は、植物体全体の背が低くなるが穂の長さへの影響が少ない性質(半矮性)を導入したものである。半矮性の導入によって作物が倒伏しにくくなり、施肥に応じた収量の増加と気候条件に左右されにくい安定生産が実現した。
緑の革命に寄与した他の要因として、灌漑設備の整備・病害虫の防除技術の向上・農作業の機械化が挙げられる[1]。『緑の革命』"Green revolution"という用語は、1968年に米国国際開発庁のWilliam Gaudによって造語されたものである[1]。また、緑の革命が広がる中で、前述のロックフェラー財団のほかに、フォード財団や各途上国の政府も緑の革命に関与することとなった[2]。
CIMMYTで多収性品種の開発に努め緑の革命に大きく貢献したボーローグは、歴史上のどの人物よりも多くの命を救った人物として認められ、1970年にノーベル平和賞を受賞している。
[編集] 経過
[編集] メキシコ
メキシコは1943年にはコムギ需要の約半分を輸入していた。緑の革命が進んだ1956年には、コムギの自給自足を達成した。さらに1964年には、50万トンのコムギ輸出ができるようになった[3]。1944年からのボーローグの研究グループは前記の成功を受けて、1959年に非公式な国際研究機関となり、さらに1963年には正式に国際トウモロコシ・コムギ改良センター(CIMMYT)となった。
[編集] フィリピン
フィリピンでは1960年に国際稲研究所(IRRI)が設立され、コムギと同様の研究をイネについて開始した。1966年にはIR8が育成され普及に移された[* 3][* 4]。当時はフェルディナンド・マルコス大統領が政権を握っており、マサガナ99計画が実施された。[* 5]IR8は肥料と農薬を使用しなければならなかったが、伝統的な品種よりかなり高い収量を示した。フィリピンの年間米生産量は普及開始後の20年間に370万トンから770万トンへ増加した[4]。IR8への切り替えはフィリピンを1970年に初めて米の輸出国に変えたが[5]、1971年には病害虫の発生もあって再び輸入国となった[* 6]。それでも、結果として1978年には、米自給を達成している。[* 7]IR8の導入は農薬の大量使用に繋がり水田の生物種の減少を招くこととなった。
[編集] インド
ロックフェラー財団は、メキシコでの成功経験を元に、それらの技術・品種を他の国に広めようとした。
1961年インドは大飢饉に瀕した。インド農業大臣のアドバイザーであったスワミナサンによって、ボーローグがインドへ招待された。インドの穀物独占体によって強要される官僚的なハードルにもかかわらず、フォード財団とインド政府はコムギの種子をCIMMYTから導入するために共同して動いた。パンジャブ地方は、給水に信頼があり農業の成功に歴史があるため、インド政府によって最初の実験地として選ばれた。インドは、植物育種・灌漑設備の整備・農薬のための融資を含むインド自身の緑の革命計画を開始した[6]。
インドはイネに関しては即座にIR8を採用した。1968年に、インドの農学者S.K. De Dattaは、IR8の収量が無肥料栽培では約5t/ha、最適条件下では約10t/haであると記述した[7]。IR8はアジア全体で成功を収め、「奇跡のイネ」と呼ばれた。インドの米の収量は、1960年代は約2 t/haであったが、1990年代中期には6 t/haまで向上した。生産コストについては、1970年代は1トン当たり550米ドル、2001年には1トン当たり200米ドル未満となっている。インドは緑の革命によって世界で最も成功した米生産国の一つであり、2006年には約450万トンを輸出する現在主要な米輸出国になっている[8]。インドの飢饉は、一度は回避不能と考えられたが、緑の革命を導入して以降、再来していない。
[編集] 国際農業研究協議グループ
1970年に継続的な事務局を持つ世界的な農業研究センターの設立が提案された。世界銀行はこれを支持し、さらに発展させた。1971年5月19日、世界銀行と国際連合食糧農業機関・国際連合開発計画を共同後援者として、国際農業研究協議グループ(CGIAR)が設立された。その後、CGIARは多くの国際農業研究センターを設置し、2008年時点で15の研究センターを傘下に持っている。
CGIARは緑の革命の方法論的批判に少なくとも一部は対応した。その批判は1980年代に提起され、緑の革命方式を押し付ける組織の圧力への反発として起きたものである[9]。農業生態系分析および農法の研究が、農業の更なる全体論的視点を与えるものとして採用されるようになっている。
[編集] アフリカ
メキシコおよびインドで成功したプロジェクトの計画を、アフリカに導入しようとする試みが数多く行われてきた。さまざまな理由から、それらの計画の多くは成功に至っていない。指摘されている理由には、広範囲な汚職・政情不安・社会基盤の欠如・政府側の意志の欠如が含まれる。その上、たとえば灌漑用水の利用可能性・地域内の標高や土壌の質のばらつきなどの環境要因がアフリカにおける緑の革命を妨げている[10]。
2000年代に入って、アフリカ稲センターが主導するイネ品種群ネリカの農民参加型の品種選択法(PVS, Farmer's participatory varietal selection)を通じて、米の増産の成果が得られている[* 8]。
[編集] 農業生産と食糧安全保障
[編集] テクノロジー
緑の革命に含まれるプロジェクトは、すでに存在していたが先進工業国以外ではほとんど利用されていなかったテクノロジーを発展途上国に広めた。これらのテクノロジーは、農薬・潅漑事業・合成窒素肥料・その時に利用できる従来の科学に基づいた(つまり狭義のバイオテクノロジー[* 9]を使っていない)育種法で開発された改良品種を含む。
緑の革命での新技術の開発は、「奇跡の種子」と称された物の生産であった[11]。
農学者たちがトウモロコシ・コムギ・イネで作り上げた系統は、「高収量品種群」(HYVs)と呼ばれる。他の品種と比べて高収量品種群は窒素吸収能力[* 10]が増加している。余分な窒素成分を吸収した穀類は収穫前に概ね傾いたり倒れたりするので、高収量品種群のゲノムの中に半矮性遺伝子が導入されている。コムギの緑の革命の品種開発には、日本の半矮性品種小麦農林10号が用いられた。IRRIで開発され初めて広域に普及した高収量品種IR8は、インドネシア品種ペタ(Peta)と台湾在来品種・低脚烏尖(ていきゃくうせん, Dee-Geo-Woo-Gen)の交配から育成された[* 11][* 12]。
分子遺伝学(en:Molecular genetics)の発展につれ、矮性に対応する突然変異遺伝子が、ジベレリンの生合成系や情報伝達に関わる遺伝子と同定され、クローニングされている。その例としては、アラビドプシスの遺伝子(GA 20-oxidase[* 13], ga1[* 14], ga1-3[* 15])、コムギのRht遺伝子[* 16]、イネ低脚烏尖のsd1遺伝子[* 12][* 17]がある。それらの突然変異遺伝子を持つことによって稈の成長は、矮性表現型になるように著しく短縮される。丈の低い植物体は物理的には本質的により安定であり、茎へ供給される光合成産物量が劇的に減らされる。同化産物は穀粒生産に向け直されるようになり、商業的な収穫のための化学肥料の効果が特に増加する。
高収量品種群は適切な灌水・農薬・肥料が施されるとき、伝統品種よりかなり多収となる。もしそれらの投与がなければ、伝統品種の方が多収となることもありえる。
[編集] 生産量増加
1961年から1985年の間に開発途上国における穀物生産量は少なくとも2倍以上になっている[12]。イネ・トウモロコシ・コムギの収量は、その期間に着実に増加した[12]。アジアの米の場合、生産増加は潅漑・肥料・種子の開発におおよそ等しく起因していると考える人もいる[12]。
緑の革命の結果として農業生産物が増加する間に、プロセスに入力されるエネルギー(つまり穀物生産に消費されるエネルギー)もまた更に大きな比率で[13]…生産される穀物と投入されるエネルギーの比が時間が経つほど減少するように…増加してきた。緑の革命の技術もまた化学肥料・農薬・除草剤に大変依存している。それらの中には化石燃料から開発されなければならないものがあり、農業を更に石油製品に依存させるようにしている[14]。石油ピーク説の支持者たちは、将来の石油・ガス生産の減少が食糧生産の低下や、更にはマルサス学派のいう破局にまで繋がるのを恐れている[15]。
[編集] 食糧安全保障に対する影響
世界的な食糧安全保障に対する緑の革命の影響は、食物供給体系に関係する複雑さのため理解が困難である。
世界人口は緑の革命が始まった時(1960年代)から2000年代までに30億人以上も増大したが、もしも緑の革命がなければ飢餓と栄養失調が実際以上に引き起こされていたであろう。インドの年間小麦生産高は、1960年代の1,000万トンから2006年に7,300万トンまで引き上げられた[16]。発展途上国では、緑の革命以前に比べると1日当たりのカロリー消費量が一人につき25%増加している[12]。1950年から1984年の間に緑の革命が世界中の農業を変革したので世界穀物生産は250%に増加した。
[編集] 緑の革命の功罪
緑の革命は確かに産業としての農業の大増産を達成したが、一方でそれは合成肥料や農薬といった化学工業製品の投入なしには維持できなくなり、持続可能性が問われている。また、1970年代に入った頃から一部では生産量増加が緩やかになったり、病虫害や塩類集積によって逆に生産量を減らす例が出てきた[* 6]。
東南アジアの稲作地帯では、多収量の短稈品種が導入されることで、それまで農村で様々な生活必需品の重要な素材であった稲藁が使用に適さなくなったため、農民は代替としてプラスチックなどの石油化学製品の購入を強いられたほか、農地農法の改良つまり化学肥料と農薬の使用などによる土壌汚染で、水田が淡水魚の繁殖地として機能しなくなり、農民の副食の自給力をそぐことになった。
また、緑の革命によってもたらされた新品種作物の栽培には十分な水と施肥が必要だが、そのために敷設された灌漑設備による表土の塩類集積が大きな問題となっている。インドパンジャブ州では6万haのコムギ畑が塩害の被害にあったとされる[* 6]。新品種作物の種子代金と種子会社へのライセンス料金、および化学肥料や農薬の代金による経済的圧迫もまた、農家を脅かしている。新品種作物が多収量を確保できるのは通常一世代限りであり、採れた種子を翌年の栽培に向けて用いることはできないため、毎年新たに種子を購入する必要がある。さらに、多収量品種によって収量は増加したが、これに対応する需要は用意されなかったため、農産物の市場価格が暴落した。このため、新品種作物の作付けを増やしてさらなる深みにはまったり、農地を担保に借金をする農家が続出した。
このように緑の革命には、収量の増加という正の側面とは裏腹に、農民達の貧困を少なからず助長する結果を招いたという負の側面も指摘されている。
そのほか、それぞれの土地に古くから定着してきた栽培種が失われることにもなり、在来品種の保存も急務となっている(遺伝資源・遺伝的多様性の保全)。緑の革命の欠点を反省材料とし、自然農法の普及に努める人々が多く出ている。
[編集] 批判へのボーローグの反論
ボーローグは、緑の革命へのいくつかの批判点については真剣に懸念しているが、批判の多くは退けている。彼は自分の仕事について、「正しい方向である。しかし世界をユートピアにするものではない」と述べている。
緑の革命に批判的な環境ロビイストに対しては、以下のように述べている。「西欧の環境ロビイストの中には耳を傾けるべき地道な努力家もいるが、多くはエリートで空腹の苦しみを味わったことがなく、ワシントンやブリュッセルにある居心地の良いオフィスからロビー活動を行っている。もし彼らがたった1ヶ月でも途上国の悲惨さの中で生活すれば、それは私が50年以上も行ってきたのだが、彼らはトラクター、肥料そして潅漑水路が必要だと叫ぶであろうし、故国の上流社会のエリートがこれらを否定しようとしていることに激怒するであろう」[17] 。
[編集] 脚注
- ^ 日本大学 - "ボーローグ博士に名誉生物資源科学博士". 2008-11-05 閲覧。
- ^ 短稈(たんかん)- 穀類の茎が短いこと。稈とは節があり中に空間がある茎。
- ^ アジア太平洋フォーラム・淡路会議 - 第6回井植記念「アジア太平洋文化賞」
- ^ 北海道大学 大学院理学研究科 - サイエンストピックス- 平成13年11月- ジベレリンと「緑の革命」(pdf, p.3)
- ^ 経済企画庁 - 昭和49年度年次世界経済報告第3章3節(3)
- ^ い ろ は 海外農業研究会 - メキシコ・CIMMYT・第二の緑の革命 - 緑の革命
- ^ 国際協力機構 - フィリピン農地改革インフラ支援事業第三者評価報告,P.28の脚注8
- ^ WARDA - The NERICA Advantage, NERICA:Rice for Life. (PDF)
- ^ 遺伝子工学や細胞操作技術(細胞融合・クローン技術など)。
- ^ 単体の窒素ではなく、肥料成分の窒素化合物(アンモニア態窒素、硝酸態窒素)の吸収能力。
- ^ 総合地球環境学研究所 - 緑の革命と遺伝的多様性
- ^ い ろ J-tokkyo - 植物の半矮性化に関与するsd1遺伝子、並びにその利用(特許公開番号:特開2003-260)
- ^ Xu Y.L. et al. (1995) "The GA5 locus of Arabidopsis thaliana encodes a multifunctional gibberellin 20-oxidase: molecular cloning and functional expression" PNAS 92:6640-6644.
- ^ Silverstone A.L. et al. (1997) "Developmental regulation of the gibberellin biosynthetic gene GA1 in Arabidopsis thaliana." Plant J. 12:9-19.
- ^ Silverstone A.L., C.N.Ciampaglio, and T.Sun (1998) "The Arabidopsis RGA gene encodes a transcriptional regulator repressing the gibberellin signal transduction pathway." Plant Cell 10:155-167.
- ^ Appleford N.E.J. et al. (2007) "Decreased shoot stature and grain -amylase activity following ectopic expression of a gibberellin 2-oxidase gene in transgenic wheat" JXB Advance Access published online on October 4, 2007 1-14.
- ^ このほかに、小麦農林10号の半矮性Rht1遺伝子座と相同なイネ遺伝子座が同定されており、長稈化を示すスレンダーライス遺伝子(恒常的ジベレリン応答性突然変異遺伝子)slr1もクローニングされている。『ジベレリンと「緑の革命」』(pdf, p.6)
[編集] 関連項目
- 国際農業研究協議グループ - 国際トウモロコシ・コムギ改良センター・国際稲研究所・アフリカ稲センター
- 小麦農林10号 - 1935年に岩手県農事試験場で育成された半矮性コムギ。ボーローグのコムギ育種の親として用いられた。
[編集] 参考文献
以下の文献は英語版の参考文献であり、日本語化の際には必ずしも参照していない。
- ^ い ろ Defining the Green Revolution - What Was the Green Revolution?
- ^ Defining the Green Revolution - What Was the Green Revolution?
- ^ RAND社 - Pardee Center p.19 (pdfとしては29ページ目)
- ^ FAO - Rice paddies(IR8の育成年が1962年となっているが、1966年の誤りである)
- ^ TIME - Rice of the Gods
- ^ CGIAR - Rice research hub for Greater Mekong Subregion opens in Laos: cooperation is key in Southeast Asia’s most important rice bowl(News Release: January 23, 2007)
- ^ De Datta S.K., Tauro A.C. and Balaoing S.N. (1968)"Effect of plant type and nitrogen level on growth characteristics and grain yield of indica rice in the tropics." Agron. J. 60:643-647.
- ^ The Wall Street Journal - "Feeding Billions, A Grain at a Time"
- ^ Oasa, Edmud K. (1987)"The Political Economy of International Agricultural Research in Glass", Bernhard, ed., The Green Revolution Revisited, pp.13–55.
- ^ Inwent(NGO) - Indispensable resources
- ^ Brown, Lester.(1970) "Seeds of Change." New York: Praeger Publishers.
- ^ い ろ は に Conway, Gordon.(1998) "The Doubly Green Revolution." Ithaca: Cornell University Press.
- ^ Church, Norman (2005) "Why Our Food is So Dependent on Oil"
- ^ Sherer, Dennis (2007) "Fuel costs, drought influence price increase", TimesDaily.
- ^ Trumbull, Mark (2007) "Rising food prices curb aid to global poor"
- ^ BBC - "The end of India's green revolution? "
- ^ Tierney, John (2008-05-19). "Greens and Hunger" (英語). TierneyLab - Putting Ideas in Science to the Test. The New York Times. 2009-02-13 閲覧。
[編集] 外部リンク
最終更新 2009年11月21日 (土) 06:25 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
【緑の革命】変更履歴



