職業能力開発総合大学校東京校
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| 職業能力開発総合大学校東京校 | |
|---|---|
| 創立 | 1981年 |
| 公共/認定 | 公共職業訓練 |
| 訓練の種類 | 高度職業訓練 |
| 施設の種類 | 職業能力開発総合大学校の一部 |
| 設置者 | 独立行政法人雇用・能力開発機構 |
| 所在地 | 東京都小平市小川西町2-32-1 |
| 訓練課程 | 専門課程 応用課程 専門短期課程 |
| ウェブサイト | 職業能力開発総合大学校東京校公式サイト |
職業能力開発総合大学校東京校(しょくぎょうのうりょくかいはつそうごうだいがっこうとうきょうこう、英語:Tokyo Institute, Polytechnic University)は、職業能力開発総合大学校の先導的な高度職業訓練機能を担う施設である。職業能力開発大学校と同様の専門課程及び応用課程の高度職業訓練が行われ、次世代を担う高度技能者の養成を目的としている。
目次 |
[編集] 沿革
- 1974年(昭和49年)- 職業訓練大学校付属短期学部を東京都小平市に設立する
- 1975年(昭和50年)- 東京職業訓練短期大学校に改組する
- 1993年(平成5年)- 東京職業能力開発短期大学校と改名する
- 1999年(平成11年)- 職業能力開発総合大学校東京校と改名し、職業能力開発総合大学校に統合する
[編集] 高度職業訓練の課程
[編集] 専門課程
専門課程には、以下の訓練科がある。専門課程卒業者は、人事院規則により学校教育法による短大(2年制)卒と同格と格付けされている。また、卒業すると職業能力開発総合大学校長期課程3年に編入することができるが、長期課程を卒業しても学士の学位を受けることはできない。 訓練科名は、●●系■■科という形式で表記される(応用課程の訓練科名も同様)。
- 機械システム系
- 生産技術科
- 制御技術科
- 電子情報制御システム系
- 電子情報技術科
- 居住システム系
- 住居環境科(日本版デュアルシステム)
- 建築科
- インテリア科
- 化学システム系
- 環境化学科
- デザインシステム系
- 産業デザイン科
- 電気・電子システム系
- 電子技術科(2008年度限りで学生募集停止)
- 情報システム系
- 情報技術科(2008年度限りで学生募集停止)
(注)平成21年度より入学金169,200円が必要となる[1]。
[編集] 応用課程
応用課程には、以下の4科がある。応用課程卒業者は、人事院規則により4年制大学卒と同格と格付けされるが、学士の学位を受けることはできない。
- 生産システム技術系
- 生産機械システム技術科
- 生産システム技術系
- 生産電子システム技術科
- 生産システム技術系
- 生産情報システム技術科
- 居住・建築システム技術系
- 建築施工システム技術科
(注)平成21年度より入学金112,800円が必要[1]。
[編集] 学生生活
- 東京校の学生は、学割等の恩恵にあずかることができる。
- 経済的理由により訓練を継続することが困難な者は、技能者育成資金の貸与を受けることができる(所得及び学業成績の審査がある)。独立行政法人日本学生支援機構の奨学金を借り受けることはできない。
- 東京校内に、学生用に143名分の学生寮がある。希望者多数の場合は抽選により入寮者を決定する。
[編集] 在職者訓練
2009年4月現在、在職者訓練として、能力開発セミナー(高度職業訓練の専門短期課程)を実施している。
[編集] 所在地・交通アクセス
[編集] 公式サイト
[編集] 脚注
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最終更新 2009年6月3日 (水) 13:18 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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