自然科学研究機構

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自然科学研究機構（しぜんかがくけんきゅうきこう、National Institutes of Natural Sciences、NINS）は国立天文台、核融合科学研究所、分子科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所から成る、主たる事務所を東京都港区虎ノ門に有する大学共同利用機関法人。総合研究大学院大学の大学院生に対する教育も実施している。

[編集] 組織

組織構成から分かるように、自然科学の幅広い領域を研究対象としているとともに、国際的な活動が行われている。

• 本部事務局 （東京都港区）
• 国立天文台 （東京都三鷹市）- 天体科学
• 核融合科学研究所 （岐阜県土岐市） - 基礎核融合
• 分子科学研究所 （愛知県岡崎市） - 基礎分子科学研究
• 基礎生物学研究所 （愛知県岡崎市） - 基礎生物学研究
• 生理学研究所 （愛知県岡崎市） - 基礎医学研究

初代機構長には志村令郎京都大学名誉教授が就任した。

[編集] 沿革

大学の研究者などが共同で研究を進めるための機関として、相次いで設立された研究所が、2004年度の国立大学法人化に合わせ、統合及び法人化されて現在の機構になった。 1988年、総合研究大学院大学の設立に伴い、総合研究大学院大学の基盤機関として、大学院生に対する教育が開始された。

• 1888年 東京帝国大学理学部附属東京天文台設立
• 1975年 分子科学研究所設立
• 1977年 生物科学総合研究機構設立(基礎生物学研究所、生理学研究所)
• 1981年 生物科学総合研究機構と分子科学研究所を岡崎国立共同研究機構に改組
• 1988年 東京大学東京天文台を国立天文台に改組
• 1989年 核融合科学研究所設立
• 2004年 大学共同利用機関法人化により、自然科学研究機構設立

[編集] 機構の目的

自然科学領域における、基礎科学領域、特に自然観察を主とする分野の研究機関を横断的に統合再編した法人が自然科学研究機構である。核融合科学研究所は、核融合分野や超高温プラズマ物理学における基礎的な研究^[1]を継続するために、設立したものである。正確に、大学研究共同利用機関法人化とは、予算及び分野によって、文部科学省の所管する国立研究所を統合したものである。そのため、単独で共同利用機関法人として機能している法人もあれば、本法人のように複数の研究機関からなる法人の場合もある。

独立行政法人との違いは、独立行政法人が官民共同の利用機関であるのに対して、大学研究共同利用機関法人は官学共同の利用法人であることである。ただしこれは、あくまでも名称からのものでしかなく、どちらの法人も産官学の連携を重視している点に変わりは無い。なぜならば、独立行政法人とは行政サービスを円滑に実施することであり、行政サービスの効率化を目指した運営がなされている。また、大学研究共同利用機関法人は、学術研究の更なる発展を目指して運営が行われており、学術研究分野で研鑽を行う人々のために開かれた法人だからである。現在は、産業領域においても理論的かつ実証的研究が重視されており、そのような目的のために大学研究共同利用機関法人の活用が期待されている。具体的には、産業領域で開発された機器類を検証して、高い水準を維持した製品開発に繋げるなどの分野や出版・放送などの文化産業の分野などでの質の高い情報サービスを実現する分野などである。

[編集] 機構における実務

本部事務局は、あくまでも行政機関である文部科学省への報告並びに指示を受ける機関でしかないため、研究業務活動は各研究所にて実施。各研究所における実務は、各研究所の名称が示すとおりの研究活動を実施している。三鷹、土岐、岡崎の各キャンパスに経理などの管理業務を行う事務所がある。

[編集] 脚注

1. ^ 理論的な分野から超高温プラズマの振る舞い、核融合を起こすのに必要なプラズマ現象の精密な測定や実験。

[編集] 外部リンク

• 自然科学研究機構
• 国立天文台
• 核融合科学研究所
• 基礎生物学研究所
• 生理学研究所
• 分子科学研究所