複々線

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東日本旅客鉄道東北本線の三複線区間
京阪電気鉄道京阪本線の複々線区間

複々線(ふくふくせん)とは、鉄道軌道を単一方向に対して2線ずつ、上下計4線敷くことを指す。

同様に、単一方向に対して3線ずつ、上下計6線敷く場合は三複線、単一方向に対して4線ずつ、上下計8線敷く場合は四複線のように言う。

目次

[編集] 概要

鉄道の軌道を道路の概念で考えると、複線の場合では両側2車線、つまり片側1車線となり、複々線の場合には、片側2車線となる。複線の場合に比べ、最大で2倍の輸送量を持つことが可能になると単純に考えがちであるが、実際には下で述べる方式に左右され1.5倍程度になることが多い。

[編集] 線路の敷き方で分類

複々線線路の敷き方には、方向別複々線線路別複々線(系統別複々線)の2つの分類がある。

[編集] 方向別複々線

方向別複々線を併走する列車(東急目黒線東横線

方向を揃えて線路を敷く複々線。

同じ方向への乗り換えはそれぞれ同じホームで出来て、乗客に便利な構造である。また同じ方向の線路が隣り合っているため、各駅停車の列車と快速や急行列車あるいは貨物列車などいろいろな列車種別の列車を効率よく接続することができる。

しかし京阪本線の京橋 - 天満橋駅間、近鉄大阪線・奈良線の上本町 - 鶴橋駅間など末端駅で2方向への分岐を行う場合には、末端部分では方向別→線路別にする必要からその部分で路線を交差させなければならず、立体交差を行うと建設費が高くなり、平面交差ではダイヤの構成に制約が生じる。また、需要が膨大で乗客の大半が同じ目的地であると、速達系列車に乗客が集中してしまうといった問題がある。

日本の首都圏JRの複々線のほとんどは貨物線の転用が多いため線路別になっているが、昭和50年代以降のラッシュ緩和を目的とした複々線は方向別が多い。なお、上野 - 日暮里などターミナル近くの短距離の並列区間については別の議論が必要である。

ダイヤなどの関係上輸送力は複線の1.5倍程度しか活用できていない例もあるが、田町 - 田端間のように路線ごとに過密運転を行うことで混雑時に11両・10両の車両で毎時100本程度の運行が可能となる。

ただし末端部分での折り返しについては別途工夫が必要である。例えば小田急小田原線の新宿 - 代々木上原などターミナル付近の線増を行わない限り、根本的解決にはならない。

[編集] 線路別複々線

ファイル:Jre chuoline dualline asagaya.jpg 路線別に揃えて線路を敷く複々線。

貨物線をそのまま転用して使った場合、建設費を安く済ませる点で評価される。また系統別に折り返しがしやすい。

同じ方向への乗り換えは一旦別のホームへ移動しなければならず、違う方向の線路が隣り合うことになるために系統分離運転になることが多く連絡性が悪くなる問題がある(特に本数が少ない路線、時間帯にこのデメリットは顕著になる)。

それゆえ、中央線や常磐線を複々線化する際には急行線通過予定駅であった高円寺駅阿佐ヶ谷駅西荻窪駅天王台駅で通過反対運動が生じ停車駅化したとされる。また、早朝時間帯など需要が少ない時間帯においても急行線と緩行線双方を運行させなければならないことや急行線通過駅と急行線停車駅の間を移動する際には急行線に乗り継いだ方が早いのか、緩行線を乗り通したほうが早いのか熟知していないと分かりづらいのもこの方式の欠点である。

一方で緩行線と急行線の連絡性が悪いゆえ、急行線への乗客集中を防ぎ混雑の平準化に効果的で、混雑時には過密運転(20m車の10両基準で2:30間隔程度)を各路線で行うことができホームや乗降時の混雑を回避し安全の確保とダイヤ維持がしやすいこともある。

線路別複々線は昭和40年代に急増した。

[編集] 複々線とはされないケース

東京地下鉄渋谷駅 - 青山一丁目駅間、札幌市営地下鉄さっぽろ駅 - 大通駅、および横浜市営地下鉄センター南駅 - センター北駅間などは同一事業者の複線路線が並行する区間であるが、軌間などが異なり互換性が無いため一般的にはそれぞれ独立した複線として扱われ、複々線として扱われることは少ない。

また、異なる事業者によって互換性のない複線が並行している場合も複々線とはされないのが基本である(例としてはJR東海道線名鉄名古屋本線の一部区間)。ただしその場合でも踏切については共有しているケースが多い。

[編集] 運転方法で分類

複々線の分類は、緩急分離運転系統分離運転の2つの分類がある。

[編集] 緩急分離運転

急行線緩行線とに運転系統を分け、緩行線で各駅停車を運転し、急行線で優等列車を運転する分離方法。これにより、優等列車の速度を落とすことなく、列車を増発できる。また、長距離列車を運行する列車線と短距離電車を運行する電車線の分離は本質的には系統分離運転に属するが、分離した結果、実質的に緩急分離になる場合も多い。

[編集] 系統分離運転

本線支線とに運転系統を分け、支線では複々線の末端区間で分岐する支線の列車を運転し、本線に本線の列車を運転する分類方法。また、旅客列車貨物列車を分離する貨客分離(かきゃくぶんり)についても貨物駅旅客駅とが分離している場合、複々線で建設した旅客線と貨物線との関係にはこの図式が成り立つ。また、長距離列車を運行する列車線と短距離列車を運行する電車線とに分離する方法もある。

[編集] 三線

複線に線路を1線追加したものを、三線(さんせん)または複単線(ふくたんせん)という。第三軌条方式三線軌条とはまったく別の概念である。

[編集] 系統分離運転の場合

系統分離運転の場合、別路線に直通する線路を引く場合に分岐点(この場合、だけではなく信号場なども含む)より、駅までの間に引かれる。なお、引き込み線などをこれに充当することもある。

[編集] 緩急分離運転の場合

緩急分離運転の場合、複々線の場合では上下線両方で緩急分離をしていたのを、単に上りまたは下りの一方が緩急分離していると考えられる。

三線は、輸送需要が時間帯によって偏りが出るケース、すなわち、都市中心部と郊外を結ぶ路線で、朝に都心方向、夕に郊外方向への輸送需要が増大する時などに、輸送力の増強手段、途中駅を通過する列車の速度向上手段などとして活用できる可能性を持っている。複々線に比べ、必要とする用地が4分の3であることが最大の利点であるが、双方向に運行可能とするための信号・保安設備の扱いの難しさや、車両運用の問題などから双方向運転については日本で実現した例は存在しない。

[編集] 日本以外の例

[編集] アメリカ

  • ニューヨークの地下鉄路線 - ニューヨークの地下鉄においては現在でも3線区間が残り、ラッシュ時限定の急行運転 (Express Service) で活用されている。
  • シカゴの高架鉄道線、通勤鉄道線(メトラ) - シカゴの高架鉄道線の3線区間は、ビルの谷間を走るために複々線への線増困難な地域に設けられ、限られた用地における線増の事例としては画期的なものであったが、その後撤去されてしまった。通勤鉄道線の3線区間は現在も残り、ニューヨーク地下鉄同様急行運転で活用されている。

[編集] 台湾

[編集] 韓国

[編集] 関連項目

最終更新 2009年11月9日 (月) 09:12 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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