規格争い

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規格争い（きかくあらそい）は、同じ目的で互いに互換性のない複数の技術規格が並立し競争している状態である。特にメディアやインターフェース、ソフトウェアのかかわる場合を指す。

目次

[編集] 発生する原因

すべて同じ規格になってしまった場合、コモディティ化が生じる。そうすると、競争の要因は価格だけとなり、特に低コストを武器とするNIES諸国との競争にさらされる。

自社の規格がデファクトスタンダードになった場合、その規格に含まれる技術に関して、莫大な特許ライセンス収入が見込める。しかし、そうでない場合逆に特許ライセンス料を払う必要がある（ただし、対抗規格にも自社規格と同じ特許が使われている場合があり、規格争いで敗北してもライセンス料収入が入る場合がある）。

[編集] 収束する原因

規格争いには、主流の規格ほど機器や関連商品、ソフトウェアが増えるという正のフィードバック効果があるため、いったん大勢が決まると、その規格へ向かって収束していく。また、記録型DVDにおけるDVDスーパーマルチのように両対応機器が登場するケースもある。

またUSBとIEEE 1394、IrDAとBluetoothのように、当初は対抗規格と見られたものの、しだいにその特性に見合った棲み分けができて共存するようになる場合もある。

[編集] メリットとデメリット

消費者とメーカーの立場によって、メリットにもデメリットにもなる。

  1. 消費者にとっては、選択した規格が負けた場合、その規格に対応する機器やメディア、ソフトウェアが次第に入手しにくくなって、いずれ使えなくなる。その規格で記録した情報にアクセスできなくなるばかりか、費やした費用が無駄になったり、勝った規格の機器を買い直さざるを得なくなったりするケースが多い。
    また、それを回避するために、大勢が決まるまで買い控えが発生する。
  2. 規格同士での競争があるため、規格自体の機能向上が期待できる。同時に、当事者の企業は多くの投資を余儀なくされ、低価格化がされにくい。ただし、規格争いで主導権を握るため、メーカーが価格破壊戦略に出ることにより、かえって低価格化が速く進むこともある。
  3. 選択していた規格が負けてしまった企業は、最終的には二重投資を承知の上で勝った規格へ転換するか、撤退かの二者択一を求められることが多い。

[編集] 主な規格争い

[編集] 家電機器

太字の項目は、商業的・歴史的にみて勝利したといえるもの。細い文字は引き分け、もしくは敗北である。ただし民生市場限定である。

[編集] コンピュータ関連

[編集] 携帯電話

[編集] 放送、録音分野

[編集] 関連項目

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最終更新 2009年7月30日 (木) 09:14 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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