通商破壊

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通商破壊（つうしょうはかい）とは戦時に、通商物資や人を乗せた商船を攻撃することによって、海運による物資の輸送を妨害すること。主に潜水艦により行なわれたものが有名であるが、航空機や戦艦、武装商船などでも行う。なお、通商破壊に対する護衛・防御のことを通商護衛（つうしょうごえい）と呼ぶ。

また、通商破壊に対抗するために生み出された戦法が護送船団である。

[編集] 通商破壊の目的

交戦相手国が主に海運による物資にたよっている場合において行われるものであり、古来から行われてきた。食料や産業活動に必要な原材料の輸送を海運に依存している国家において、海運による通商活動が停止することは、産業活動の崩壊・国家の崩壊に結びつくため、通商破壊活動は、そのような国家に対する作戦行動として非常に有効となる。

また、通商破壊作戦は、相対的に弱小な海軍においてもゲリラ的に実施できるため、劣勢海軍の主軸戦術として実施される。現代の通商破壊の主力兵器は、潜水艦、航空機、機雷などである。

対して、海運が重要な国家における海軍に求められることはシーレーン（海上通商路）の維持・防衛となる。その方策としては、通商物資を搭載した商船に船団を組ませ、それを軍艦などで護衛する護送船団や、ほかに通商破壊を行う敵部隊・根拠地を直接攻撃する方法が二つがある。しかし、このシーレーンの維持・防衛は、戦時においては現地主義の弊害から、後方支援として重要度を低くしてしまうため、優秀な指揮官があたることは少なく、また、兵士も戦闘員ではなく輸送員と化してしまう士気の低下など、それを成功させることは困難である。通商破壊を実施する側は、ゲリラ的に作戦を実施可能であるのに対して、その防衛には各艦船・兵力の連携や情報の更新、護衛と同時に撃退を行うなど、非常に多くの戦力が必要となるためである。

[編集] 通商破壊の効果

商船を拿捕しまた沈めてしまえばその国家の海運から直接その船の分の輸送力を永続的に奪うことになるが、間接的にも大きい効果を及ぼすことができる。すなわちある航路が安全でないとなれば、低速の単独船は出発港に引き返すか最寄りの港に避難してしまい、長期にわたってその航路の効率を落とすことになる。また通商護衛のために船団方式を採用すれば、護衛がつくことにより船舶そのものの被害は減少するが、出港の準備が早く整った船も最後の船の準備ができるまで港内で待たざるを得ず、船舶の運用効率が落ちる。出港すれば船団で一番遅い船の速度に全船が合わせねばならない。目的港に到着すれば港湾の荷揚げ施設は急に忙殺される。

少数の通商破壊艦でもその出現によって多大な影響を与えることができる。それを排除するために相手国の海軍では船団護衛のみならず、通商破壊艦を積極的に索敵撃滅するために大兵力を投入することがある。

[編集] 歴史

近代以前では地中海におけるオスマン帝国とヴェネツィア共和国の抗争、大航海時代におけるスペインの輸送船団に対するイングランドの私掠船の攻撃などが著名な通商破壊戦として上げられる。また後にオランダを建国することになる16世紀のスペイン領ネーデルラントの反乱軍は、一時期「海乞食（ゼーゴイセン）」を自称する通商破壊船団が部隊の中核であった。

20世紀においては、第一次世界大戦においてドイツ帝国がイギリスに対して、第二次世界大戦においてはドイツがイギリスに対して、アメリカが日本に対して行った。

2度の世界大戦を通じてイギリス海軍はアメリカ軍の援助を受けながらもシーレーン防衛については最大限の努力を払った。このことは宿敵であるドイツ海軍の作戦行動能力がイギリスに対して低かったことを考慮したとしても非常に大きなものであった。それに対し、第二次世界大戦における日本海軍は艦隊決戦のための海軍であり、シーレーン防衛についてはほとんど顧みられることがなかった。そのために日本本土と占領地そして資源産出地とを結ぶシーレーンは戦況が悪化するごとに寸断され補給も資源の輸送もままならない状況となり、終戦時には石油を始めとする各種物資の欠乏に陥り、産業活動がほぼ停止するに至り、降伏した。

[編集] 第一次世界大戦

第一次世界大戦においては、主に大西洋・地中海・北海において、ドイツが連合国（主にイギリス）に対して通商破壊作戦を行った。

大西洋・地中海・北海においては、主に潜水艦（Uボート）による通商破壊戦が行われた。太平洋・インド洋方面においては、軽巡洋艦エムデンによる通商破壊戦が有名である。それら以外では南大西洋を中心に活動した帆船ゼーアドラーが知られている。

[編集] 第二次世界大戦

第二次世界大戦においては、主に大西洋・地中海・北海において、ドイツが連合国（主にイギリス・アメリカ）に対して通商破壊作戦を行った。また、太平洋・南シナ海・東シナ海において、アメリカが日本に対して通商破壊作戦を行った。日本も連合国に対し、僅かではあるが、通商破壊作戦を行っている。

[編集] ドイツ

主に群狼作戦などの潜水艦による通商破壊戦を行った。このほか、ポケット戦艦、仮装巡洋艦、航空機でも積極的に活動を行い、ポケット戦艦「アドミラル・シェーア」、仮装巡洋艦「コメート」など優秀な通商破壊艦を多く輩出した。その活動範囲は、北海・北大西洋を中心に、赤道以南の大西洋、地中海、カリブ海、インド洋、太平洋までおよんでいる。特に大西洋におけるものは大西洋の戦い(Battle of the Atlantic)と呼ばれた。

[編集] アメリカ

アメリカ軍は、特に戦争後半において、日本に対し通商破壊作戦を行っている。その主力となったものは、オーストラリアやハワイを基地とした潜水艦である。潜水艦3隻を一組とし、ウルフパックと名付け太平洋をはじめ、南シナ海、東シナ海、さらには日本海で作戦を行った。また、1944年には空母機動部隊の艦載機も南シナ海で作戦行動を行い、多数の商船を撃沈している。

末期には「飢餓作戦」と命名された大規模な機雷投下作戦を、日本本土周辺で行った。B-29が、日本や朝鮮半島の港湾に機雷を投下し、艦船の運航を妨げている。ピーク時には潜水艦などの戦果を上回り、日本商船の月間喪失原因の過半数を占めた。

[編集] 日本

潜水艦による通商破壊戦は、一部の例外を除き行われなかった。商船改造の特設巡洋艦、愛国丸・報国丸で構成された第24戦隊が1941年から1942年にかけて、インド洋で活動を行ったことが知られている。

[編集] 関連項目

• 海上封鎖

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