郵便ポスト

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郵便ポスト(ゆうびんポスト、単にポストとも)は郵便はがきや封筒を投函するための箱。

日本の郵便法による正式名称は郵便差出箱という。2005年10月4日参議院予算委員会での麻生太郎総務大臣の発言によれば、同月時点で日本全国に99,456個設置されている。

郵便受けのことを郵便ポストと称する用例も見られる。

目次

[編集] 日本の郵便ポスト

2007年時点で多いものは、ギャラリー画像のような金属製の箱型(角型)をしたものがほとんどである。1970年代までは円筒状のもの(通称「丸ポスト」)が多く使われていた。多くは箱型のものに交換されたが、地方の一部には古い円筒形の差出箱も現役として残っている。

都市部に設置されたものでは例えば、「はがき/手紙とその他の郵便物」「通常郵便と速達」というように、複数の投函口を持つものも広く使われている。年賀状を投函する時期になると、年賀状用の投函口が設けられる。その場合、通常の「通常郵便とその他の郵便物」などから「年賀郵便/その他の郵便物」に投函口が変わる。期間中は年賀状用の投函口に「年賀郵便」と書かれた黄色のシールが貼り付けられる。

差出箱は、街頭のみならず、工場などの私有地内を含めいろいろな場所にあり、特殊なケースでは自衛隊の基地内、自動車道やロープウェイなどの通じていない高山の山頂近くや海底(和歌山県すさみ町海底ポスト)にあるものも存在する。海底であろうと収集時間になれば収集し、配達先へ投函される。

1980年代までの鉄道による郵便物の輸送が行われていた時代には、主な鉄道駅の構内にも差出箱があり、あて先によっては駅に発着する郵便車に積み込まれ、郵便車の消印が押されることもあった。現在ではごく一部の駅のホームにポストが残存している。

2007年10月以降は郵政民営化によって新たにできた郵便事業株式会社が管理・運営を行っている。収集された郵便物の消印は郵便事業株式会社の支店名(まれに、集配センター名)になった。

郵便事業株式会社が管理・運営を行っている郵便ポストの実際の収集作業は、委託を受けた業者が行っていることが多い。郵便物をポストから回収する時刻はポスト及び地区(管轄集配局)ごとに決まっており、投函口や回収口には郵便物を集めるおおよその時刻が表記されている。

[編集] コンビニ店内ポスト

日本における郵便事業の主体が郵政事業庁から日本郵政公社に変更になって以降、窓口の拡大を狙いコンビニエンスストア各社と提携、ローソンサークルKサンクスam/pm、一部のデイリーヤマザキ店内に郵便ポストが設置された。ただしコンビニ店内に設置のポストは一般のものより小さいため、定形外郵便物のうち大型のものは入らない。また、近くに既に郵便ポストが設置されている場合は、店内にポストが設置されない場合もある。都市部のコンビニ店内ポストでも取集回数が1日1回しかないことも多く、注意が必要であるが、一般の郵便ポストと異なる取集ルートで取集を行っていることが多く、特に住宅地のコンビニ店内ポストでは周辺の通常の郵便ポストよりも遅い時刻に取集があることも多い。

なお、それ以前にも、コンビニで切手や官製はがきを販売していたことから、前述以外のコンビニを含め、店先に郵便ポストが設置されている場合も多い。ただ、このような場合でも店内に店内ポストが設置されていることも多く、両ポストの取集時刻が異なっていることが多いため、より有利な取集時刻のポストを選択可能なことがある。

[編集] ポストキューブ

一時、新たな試みとして大都市の大きな駅構内のコインロッカーに郵便ポストが併設された。ポストキューブという愛称であるが、現在では残存数は僅かである。

[編集] 私設ポスト

郵便物の取集に支障がない場所である程度の投函郵便物が見込める場合で近くに郵便ポストがない場合などに、私設ポストを設置することができる。私設ポストは設置時の工事費や、ポストの筐体の購入費用はすべて設置者負担となり、かつ郵便物の回収料を郵便事業会社に支払うことが必要となる。私設ポストの設置場所はオフィスビルの中や前などにビル所有者がテナントサービスのために設置する場合や、ホテルや病院のロビーや玄関前などに宿泊者・入院患者のサービスのために設置する場合、多くの郵便物を投函する事業主(新聞社・放送局・工場・大学・百貨店・商社など)が、敷地内に設置する場合などがある。ただし、条件さえ合致すれば会社等だけでなく個人や自治会・マンションの管理組合などで設置することも可能である。山小屋など、自動車道の通じていない場所への設置は難しい。私設ポストの利用は、工場の敷地内や関係者専用のオフィス内、マンションの住民専用エリアなど部外者の立ち入りが制限された場所に設置されたものは、設置者やその関係者以外の利用はできない。公道に面した場所や公共スペース等、一般人の通行が可能な場所に設置されたものなら誰でも利用できる。郵便物の回収料は設置地域や取集回数によって異なり、8万円から24万円までの間で定められているが、東京都区内では関係者専用のものは年額24万円、誰でも利用できるものなら年額16万円となっている。

[編集] 日本以外の郵便ポスト

英国では郵便箱・ポストのことをピラーボックス (pillar box) という。これは、元来は円柱(ピラー)状のものが多かったためである。また、米国ではメールボックス (mail box) がこれにあたる。

[編集] 郵便ポストの色

ポストの色は世界共通ではない。イギリスなどでは赤色だが、アメリカは青色ドイツフランスなどヨーロッパ大陸では黄色が主流、中華人民共和国は深緑色である。

日本ではイギリスより郵便制度を導入したため基本的に赤色である。速達用として青色、大型の集配所では国際郵便用の黄色のポストもある。また、一部都市ではコンクリートグレーのなかで赤色が浮いてしまうため、「景観を崩さないように」との目的で、グレー(東京都の一部)やネイビーブルー(横浜市の一部)となっている例がある。珍しい例では国鉄時代に活躍した郵便車(クモユニ74)を模したオレンジと緑のポストが品川駅構内に設置されている。私設ポストでは銀色や灰色のものも多い。

日本で郵便制度が始まった初期のポストの色は赤色ではなく黒色だった。しかし、当時公衆便所が普及し始めた頃でもあったことから、黒い郵便箱の「便」を見た通行人が郵便箱を垂便箱(たれべんばこ・トイレのこと)と勘違いしたり、当時はまだ街灯などが十分に整備されていなかったため、夜間は見えづらくなるなどの問題が起こり、1901年から「目立つ色」として赤色に変えられた。愛知県西尾市には、抹茶の産地であることから、2008年から市内の井桁屋公園に抹茶色(緑色)のポストがある。宮城県大崎市は2005年から『幸福の黄色いハンカチ』にちなんで黄色のポストを設置している。

[編集] ポストのメーカー

ポストを製作するメーカーは多数ある。

日本のポストの場合、パナソニック電工のような大会社の製品もあるが、多くは中小メーカーによるものである。郵政弘済会(現・郵政福祉)による納入品もあるが、郵政弘済会が製造しているわけではなく、別のメーカーの製造品である。通常、ポストには製造メーカーか納入者である郵政弘済会の銘板がついているが、最新の一部のポストには銘板のないものもある。いわゆる「丸ポスト」には銘板がない代わりメーカー名の陽刻があるが、古いポストであるため摩滅して読めないことも多い。

[編集] ギャラリー

日本の標準的な郵便ポスト
日本の記念郵便ポスト
日本以外の郵便ポスト
その他、珍しい郵便ポスト

[編集] 脚注

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  1. ^ このポストは、もともと米国で郵便事業を行っているUSPSの郵便ポストである。

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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最終更新 2009年11月6日 (金) 02:03 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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