限界効用理論

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限界効用理論（げんかいこうようりろん、marginal utility theory）とは、1870年代にウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ、カール・メンガー、レオン・ワルラスによって樹立された理論である。

さまざまな財を消費ないし保有することから得られる効用を考え、ある財をもう1単位だけよけいに消費ないし保有することにより可能になる効用の増加を「marginal utility　限界効用」と呼ぶ。

ここで、あるひとりの消費者が、一定の所得をさまざまな財の購入にどのように支出すればよいか、考慮している状況を考えよう。たとえば、米への支出をもう100クローネだけ増やした場合の効用の増加がコーヒーへの支出を100クローネだけ減少させたときの効用の減少より大きければ、コーヒーへの支出を減らして米への支出を増加させたほうが、より「得な」選択とされるだろう。

したがって、消費者がそのような行動を常にとるのだと仮定したならば、それぞれの財の限界効用をその財の価格で割った値がすべての財について等しくなっていなければならない、ということになる。これを「加重された限界効用均等の法則」ないし「ゴッセンの第2法則」と呼ぶ。この法則から、いろいろな財の価格と所得とがわかっているとき、消費者のいろいろな財の需要を説明することができる。

[編集] 関連項目

• 限界革命
• 効用