電子書籍

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電子書籍(でんししょせき)とは、古くより存在するインクを利用した印刷物ではなく、電子機器ディスプレイで読むことができる出版物である。電子書籍はソフトウェアであるコンテンツだけを指すが、ハードウェアである再生用の端末機器も重要な要素であり、本記事ではコンテンツと端末機器の両方について記述する。

コンテンツの流通と再生の方式の違いにより、以下の形式が存在する。

  1. 携帯電話携帯情報端末で携帯電話ネットワークかインターネットからダウンロードして閲覧する
  2. PC等でインターネットからダウンロードして閲覧する
  3. PC等でインターネットからダウンロード後、さらに再生用小型機器にダウンロードして閲覧する[出典 1]

目次

[編集] 概要

電子書籍のコンテンツの多くは、既に出版されたの書籍の情報を、デジタルな文字情報や必要ならば挿絵をデジタル画像情報へ変換して電子ファイルにすることで、印刷、製本、流通のコストや省スペース性を図ったものである。このコンテンツには有料のものの他に無料のものもあり、多くが無線・有線のネットワークを経由してダウンロード後、電子機器の画面上に表示させて読む。

読者が携帯無線接続やインターネット接続を使用すれば、書籍の購入が即時化できて本棚に場所を占めずに済み、出版社やコンテンツ・プロバイダ側でも在庫確保と資産コスト、絶版による販売機会の喪失が避けられる。最近では、紙の使用削減から環境にもやさしいと考えられる。

[編集] 歴史

新聞・雑誌・書籍という従来型の出版形態に代わって携帯型の電子装置の表示画面でこれらを読むという考えは古くから存在し、1990年から小型の専用機器が販売[1]されるなど電子書籍の普及に向けた事業がはじまった[出典 1]

元々World Wide Web(WWW)は電子ネットワーク上で学術論文同士を容易に結びつける合うように作られ、論文だけでなくブログに代表される多様な形態の無料コンテンツの拡大でインターネットは今では巨大に成長したが、この成長過程では有料コンテンツの販売も試みられ、一定の需給関係を作っているが課金の手間などによって比較的限定的なものにとどまっている。

インターネット利用が一般化した2000年前後より、テキストファイルによるコンテンツの提供がプロジェクト・グーテンベルク青空文庫などで著作権切れ作品の有志によるテキスト化や著作者自身によるコンピュータ・ネットワーク上での配布も存在する。2000年代ではコンテンツへの課金方法が整備され、利益を創出する有料メディアとして、小説以外にコミック雑誌または写真集などの電子書籍も登場している。 大きく分けてダウンロード型とオンラインで閲覧するストリーミング型の2つの形態が存在し、ファイル形式やデータ形式もさまざまで、日本国内だけでも20種類以上のファイルフォーマットが存在する。

今日のネットワーク経由の電子書籍は、印刷と製本などの有形物のコスト負担がないために価格が安く出来ると一般に考えられるが、実際にはコンテンツの複雑な権利関係のため、印刷物より高価格のものが存在する。[2]また、その話題の新作がすぐに電子書籍として発売されるケースは少ない。

[編集] コンテンツ

電子書籍は書籍出版の1形態と考えられ、そのページ内の情報はインターネット・ウェブと同様にコンテンツと呼ばれる。コンテンツそのものが多様な種類があり、これを提供する側もさまざまな関係者が存在する。

既存物の権利

コンテンツの多くは紙媒体での出版を前提とした契約下で関係者が製作に携わったものであり、その電子化と公開ではそれら関係者の利権が絡み合い、デジタル情報ゆえに新たな契約が対象とする配布媒体・データ形態の範囲が判り難いなど、コンテンツの電子化にも技術面以外の様々なハードルが存在している。

著作権切れの無料物

プロジェクト・グーテンベルグや青空文庫のような著作権切れコンテンツも存在するが、そういった過去の作品だけでは電子書籍の利用者のニーズを満たせない。著作権切れの書籍などをデジテル情報による無料コンテンツへ加工する作業は、ボランティアか無償提供目的の公益の事業[3]などが行なっているが、逆に商業的な電子書籍の流通網は(基本的に)使用できないために、閲覧者の利便性を損なう面もある。

大手IT企業の動き

オンライン書店最大手のAmazon検索サイトGoogleの2社は、これまで紙媒体で存在するメディアの電子書籍化を大規模に進めている[4]

新聞・出版社などの立場

世界的に日刊新聞の発行部数は下降しており、日本では出版業界も1990年中頃から後半にかけて販売が減少し、これらの電子書籍への参入を後押ししている[5]

携帯電話用コンテンツ

携帯電話では、少なくとも日本ではケータイ小説という形で電子書籍を普及させた。欧米ではスマートフォンのiPhoneが画面が大きく操作性も向上し、コンテンツもアマゾン社のKindle向けを購入できるなど充実したことで電子書籍の普及が始まっている。

日本でもiPhoneは普及しているがケータイ小説を除けばコンテンツ整備が遅れており[6][7]、今後の充実が待たれる[8][出典 1]

図書館

公立図書館では、2002年北海道岩見沢市立図書館が電子書籍の閲覧サービスを始めたが、需要が少なかったため、書店の指定した:2カ月の無償での試行の後、取り止めとなった。2005年から、奈良県生駒市立図書館が電子書籍端末「リブリエ」による電子書籍の閲覧・貸出サービスを行っている。

[編集] 端末機器

[編集] 専用端末

電子書籍を閲覧するための専用端末は、書籍に比較していくつもの課題が求められる。

  • 読みやすい画面
  • 小型で書籍より軽いか同等
  • 長時間動作
  • コンテンツの購入が容易
  • 初期コストとなる専用端末の価格が廉価である

他にも、耐衝撃性や簡易な耐水性、複数の電子書籍フォーマット対応、盗難防止の工夫などが求められる。

また、携帯型情報端末ゆえに類似機器の機能の対応も可能な限り求められる。

  • 画面のカラー化
  • 動画、静止画、音楽の再生機能
  • インターネット接続機能
向上した技術

特に電子書籍専用端末に向いた最新技術には新たな種類の電子ペーパー[9]があり、これまで以上に省電力で高コントラストの表示が実現するとされる[出典 1]

端末本体価格は依然高いことが挙げられる。この辺りは普及による量産効果や共通規格の策定も絡んでコモディティ化などによる低価格化競争も期待されるが、現時点でそういった電子書籍データフォーマットの共通化などといった動向はみられず、依然として紙媒体を置き換えるほどの普及を見せるかどうかは未知数となっている。

[編集] 電子辞書

電子書籍より一歩先に印刷物から電子媒体へと変化して普及しつつあるのが電子辞書である。電子辞書も国語辞典や英和・和英辞書といった特定の辞書1冊だけを含んだものから、多数の辞書情報を含んだ上にクイズやゲーム、辞書拡張用の専用メモリカード対応など付加的機能を備えた上級機種が登場しており、メモリーカードで外部からテキストファイル等を取り込んで読む事のできる機種では電子書籍に近い利用方法が可能になっている[10][出典 1]

[編集] 携帯電話

通信機能と液晶表示部を備え、アプリケーション・プログラムをダウンロード配信する携帯電話機は電子書籍コンテンツに対応した再生用ソフトウェアさえ搭載すればすぐに電子書籍端末になる。普及台数や小型であること、すでにメールなどで小さな画面に違和感が少なくダウンロードも一般化していること、課金システムがすでにあることなど、多くの点で携帯電話機が電子書籍の端末として広範に普及する可能性は十分にある。すでにスマートフォンのiPhoneが欧米では電子書籍の端末として広がり始めている[出典 1]

[編集] デジタル・オーディオ・プレーヤー

デジタルオーディオプレーヤーの中には、テキスト・ファイルを表示できる機種が存在する。本来は歌詞を表示させる目的であったようだが、利用者はテキスト形式の電子書籍を自分で入れて利用する使い方も見られる。

[編集] PC/ノートPC/ネットブック

デスクトップPCやノートPC、ネットブックは、ソフトウェアを選ぶことで多様な使用法が行なえ、電子書籍の再生もその1つとなる。デスクトップPCからネットブック、そして携帯情報端末までは、可搬性や用途の面で少しずつ異なりながら連続的に並んでおり、大きいものは画面が大きく動画表示などでも能力に余裕があるが可搬性・携帯性は損なわれる。小さいものは画面が小さく動画再生をはじめ処理性能が求められる機能は備えず、使用時間も制約を受けるが携帯性がある。 PCに分類される前者3つは電子書籍の再生にPC用ソフトが必要になる。

PC用ソフト

PCにダウンロードして実行することで、電子書籍コンテンツを再生するものがある。多くが独自の電子書籍ファイル・フォーマットに対応する電子書籍再生ソフトである。HTMLPDFのような広く利用されているフォーマットの電子書籍コンテンツ[11]では電子書籍専用の再生ソフトは必要としない。

[編集] 問題点

著作権保護と可搬性
紙の出版物をデジタル情報化すれば、なんらかの複製制御の仕組みを配布方法や再生機器内に備えないと、デジタル情報は容易に複製物が作られるようになり、P2P型共有ソフトなどの違法な情報複製によって本来の著作物の販売が阻害されるなど著作権者の権利が侵害される可能性が高い。これを避けるために、電子書籍では当初からオンラインによる認証機能を設けたり、ダウンロードした端末以外で閲覧できないようにするといったハードウェア・キーを導入したりすることで、広範な複製は行なわれないようになっている。著作権者の権利保護はこれでほとんど問題がないが、利用者にとっては購入したコンテンツは特定の機器に縛られて他へ移動することが制限されるなど、可搬性は低下する。閲覧キーを購入する方式ではその損壊によって再生できなくなる。
電子化権利問題
最も大きな課題は電子書籍に関わる複雑な権利関係をどのように処理するか、ということである。
現在の電子書籍は、主にこれまで紙媒体で流通していた作品を電子化したものが大多数である。また、そのような作品が一番人気があり市場でも売れている。しかし、既に発売された作品を電子化する権利を誰が所有しているのかがはっきりしていないことが多い。
本来、電子化をする権利は読み物であれば著者であり、漫画であれば漫画作家であると思われるかもしれないが、実際には契約によっては紙として出版した出版社に権利があるケースもある。また、アニメを原作にした作品では、そのキャラクターの版権を所持する団体が最終的な権利を有しているため、さらに複雑な権利関係を処理しなければ電子書籍として市場に流通させることができない。
なお、電子化を行う手段としては紙媒体をスキャンする方法と近年主流になっている印刷用に用意したDTPデータを電子書籍用のデータに変換することで電子化する方法がある。スキャンする方法では紙媒体のレイアウトもスキャンすることになるが、このレイアウトの権利(版面権)は著者ではなく、出版社が保持しているとの見解もあり、このような非常に複雑な権利関係の処理が出版業界に電子化を躊躇させている。
また、収益性からオリジナルの電子書籍作品が流通しにくい環境も電子書籍が普及しない一因とも言える。従来の紙による出版物であれば、書店取次ぎに出版物を卸した段階で出版社に収入が(実際には数カ月の期間がある)あり、それを原資に著者や制作に関する費用を支払うことができるが、電子書籍ではこのようなシステムを構築するのが難しい。一部の電子書籍書店ではアドバンス(売上げの前払い)で対応しているが、上手く機能しているとは言い難い。
デジタルデバイド
専用端末の有無がデジタルデバイド(情報格差)を生じる可能性がある。特に米国では、政府は公的な発表をインターネットのような電子的な手段で行なうのに積極的だが、国民の全てがパソコンを持って閲覧できる環境に在るとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題は開発途上国ではさらに深刻であり、本来は社会を豊かにするための知識を提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍に親しむべき貧困層の手に届かない危険性を生む。開発途上国でのデジタルデバイド問題を緩和するために、例えば100ドルPCという安価だが十分な性能を備えたパソコンの計画[12]などもあるが、どこまで普及できるか、普及後のサポートが行なえるのかなど、すぐに答えは出せない。

[編集] 端末機器の例

ソニー リブリエ

[編集] 専用端末の例

シグマブック
松下電器産業(現パナソニック)が2003年7月に発表した電子書籍専用端末。電子書籍独自のファイルフォーマットに対応し、eBookJapanのebi-jファイルに対応する。この機器は単三の乾電池2本で3~6カ月使用でき、また電源を切っていても内容は表示されたままという電子ペーパーを利用して重量は300gという事である[13]
大きな特徴は見開きの画面であることが挙げられる。漫画は見開きを一つのページ単位で描画する作家が多く、見開きを一つページにして迫力あるシーンを描画する作家もいれば、片方のページに描いた内容をもう片方のページで説明するなど見開きで見ることができるというのは作家(特に漫画家)にとって非常に重要な要素の一つである。
ただし、同端末はモノクロしか表示できないにもかかわらず価格が3万円台という事もあり、今一つ出版業界を大変革させるに至らなかった。
2006年にはカラー表示に対応した単ページ仕様の次世代シグマブックWords Gear(ワーズギア)[14]が発表されたがやはり普及には至らず、2008年3月に電子書籍端末の製造を終了、同年9月30日には配信サービスも終了する予定である。
リブリエ
ソニーが発表した電子書籍専用端末。やはり対応する電子書籍のファイルフォーマットは独自形式がメインだが、シグマブックとの違いはその多機能性である。電子辞書を使用することができ、また朗読機能も有している。しかし、書籍に対して価格が高くモノクロ表示しかできないことなどもあり、シグマブック同様に電子書籍の普及に貢献するには至らなかった。その後、ソニー・リーダーも登場した。端末の製造は2007年5月に終了、配信サービスも2009年2月に終了となる。

[編集] その他

[編集] 利用形態

パソコンや携帯電話・携帯情報端末 (PDA) などにダウンロードして閲覧する
インターネットにある電子書籍書店などのサイトから、必要なデータを全て端末にダウンロードして読む形式である。これは常時接続を前提とするデスクトップパソコンではあまり利便性は無いが、通信量で課金が発生する携帯電話や、回線との接続を外して持ち歩くノートパソコンや携帯情報端末では大きな意味を持つ。反面、データとして完結している必要性から、これらデータの複製を作る行為がネックとなる。
データ形式は各書店サイトが利用するリーダーソフトによって多くの種類が存在し、AdobeReaderで閲覧するPDF形式やシャープのXMDF、携帯電話でコミックを読むためのセルシスのコミックサーフィン(現在では、ボイジャー社のドットブック形式ファイルが利用できるブックサーフィン)などがある。
現在、パソコンへの配信はデジタルコミックを中心に配信が行われている。ボイジャーが提供するT-timeが閲覧用アプリケーションとしてシェアが高い。ただし、イーブックイニシアチブジャパンやマンガノベルのように、独自にアプリケーションを提供している配信元もある。
ダウンロードストリーミング方式によって閲覧する
携帯電話の場合は、キャリア毎の端末機の仕様のため、実際には、KDDI(au)[15]ソフトバンクモバイルダウンロード方式でNTTドコモは、ストリーミング方式である。2003年11月に、はじめて携帯電話でダウンロード方式のコミック配信をビットウェイ社が開始した。携帯電話のコミック用ビューワーは、当初ベクトル形式のコミックサーフィンとラスター方式のビットウェイ・ビューワーの2方式で始まった。その後、コミックサーフィンにラスター形式の機能が実装された。現在では、ラスター方式が主流である。
著作権保護優先の方式
電子書籍データを端末に一部、またはすべてダウンロードするが、閲覧するためにはインターネットに接続していることが必要な形式である。サーバから情報をダウンロードして、キャッシュとしては記憶されるが、この一時ファイルは閲覧中は開かれたままで、静的なデータとしては基本的に保存できない。インターネット上のサーバに接続していないと閲覧できないため、提供側はかなり確実な著作権保護を得られるが、閲覧者には利便性が損なわれる。基本的には一般のウェブブラウザプラグインと呼ばれる機能拡張プログラムをインストールして閲覧できるようになっているが、ウェブブラウザとは別に動作するものもある。

[編集] 脚注

  1. ^ 最初の電子書籍用リーダーは1990年に発売された8cmCD-ROMを記録メディアに使った日本のソニー製電子ブックプレイヤー「データディスクマン」であった。その後、1993年にNECが3.5インチ・フロッピー・ディスクを使用した「デジタルブックプレーヤー」を発売した。5.6型モノクロ液晶画面と数個のボタンで操作する点はサイズなど含めて今日のKindleと似た形態であった。
  2. ^ 印刷物より高価格のものの例として、フランス書院の電子書籍がある。
  3. ^ 日本では国立国会図書館や複数の大学図書館、美術館などが著作権適用期間を過ぎた古い書物や古文書の電子化を行なっているが、これらは互いに異なるファイル形式で記述しているために、利用者には不便である。国立国会図書館-National Diet Library:電子図書館の蔵書
  4. ^ Google社は著作権者に無断で電子書籍化を進めてそれらをネットワーク上で公開することで権利を侵害したとして、米国内で著者・出版社団体から訴えられ、2年以上にもわたる係争の結果、多額の和解料の支払いとユーザーに対する課金および著作権料徴収を徹底するという条件を飲むことでようやく和解に至っている。
  5. ^ "Wall Street Journal"や"FOX"を保有する米Newsグループでは2009年から2010年に電子書籍への参入するとされる。"San Francisco Chronicle"や"ESPN"を保有する米Hearstも2009年に電子書籍への参入するとされる。米最大手の書店"Barnes & Noble"も2009年内に電子書籍販売サイトを立ち上げる。
  6. ^ 日本でのPhone向けコンテンツに2008年12月からの産経新聞の紙面サービスがある。
  7. ^ 日本での有料携帯電話用コンテンツの市場規模は、2005年から伸び始め、2007年には300億円にもなったというデータもあるが、多くがアダルト系かコミック系であり、限られた利用者向けの市場である。
  8. ^ KDDIは2009年6月から「ブックケータイ」をはじめた。
  9. ^ 米Pixel Qi社は電子ペーパーと液晶の2つのモードを持つものがある。
  10. ^ 2009年2月にカシオ計算機は、「XD-GF10000」で文庫本を開くように本体を横位置にすると液晶画面にページ片側だけだが文庫本のような縦並び文章の表示が可能になっている。電子辞書が電子書籍の再生機能を公式に含んで販売される事は2009年6月現在まだ無く、カシオとシャープの電子辞書担当者はともに将来の展開について明言しないが、カシオでは出版社の協力が得やすいと言い、シャープでは電子辞書が今後そなえる低消費電力表示や通信機能などの技術は電子書籍機能の実現でも求められると言っている。
  11. ^ 商品カタログや公告物など、ウェブ上に存在する無数のHTMLやPDFフォーマットのダウンロード・コンテンツを電子書籍と呼んでよいかはあいまいである。
  12. ^ IDG Japan 『MITメディアラボ、「100ドルノートPC」のプロトタイプを11月にリリースへ』 ITmedia、2005年9月29日。
  13. ^松下が電子書籍に参入、記憶型液晶を採用の端末を開発ITmedia、2003年4月23日。
  14. ^「新・読書端末「Words Gear」(ワーズギア)を開発松下電器、2006年9月26日。
  15. ^ biblio東芝が開発したauKDDI沖縄セルラー電話)向けの電子書籍アプリ対応携帯電話である。

[編集] 関連項目

[編集] 出典

  1. ^ 小谷卓也、Phil Keys著 『電子書籍メジャーへのページをひらく』、日経エレクトロニクス2009年6月29日号

最終更新 2009年10月20日 (火) 14:07 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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