2018 FIFAワールドカップ
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2018 FIFAワールドカップとは、2018年におこなわれる第21回となるサッカーの各国代表チームによる世界大会、FIFAワールドカップのことである。開催地は2010年12月に各国からの入札により、続く第22回大会として2022年に開催される2022 FIFAワールドカップ（2022年大会）とともに決定する予定である。なお、本項目では2022年大会についても記述する。
目次 |
[編集] 現在の状況
[編集] 大陸持ち回り制の撤廃、2大会同時開催地決定
2002年大会以降、FIFAワールドカップの開催地は「6大陸持ち回り」が基本とされ(ワールドカップ持ち回り制自体は2010年大会からの適用[1])、2002年にアジアサッカー連盟（アジア地域）加盟国の日本と韓国（共催）、2006年にヨーロッパサッカー連盟（ヨーロッパ地域）加盟国のドイツ、2010年にアフリカサッカー連盟（アフリカ地域）加盟国の南アフリカ、2014年に南米サッカー連盟（南アメリカ地域）加盟国のブラジルと、実際に大陸を回る形で開催された。したがって、本大会は北中米カリブ海サッカー連盟加盟国（北アメリカにカリブ海諸国地域を含む中央アメリカ[2]）、あるいは南北アメリカを一つと見なしてこれを回避し、アジアないしオセアニアサッカー連盟加盟国（オセアニア地域[3]）のいずれかの国で開催される可能性が高いとされてきた。
しかし、事実上南米開催があらかじめ指定されていた2014年大会において、開催地に正式立候補する国がブラジルしか現れず[4]、実質的に無風のまま開催地が決まってしまったため、2007年10月29日のFIFA理事会において、表向きには、より多くの国を立候補による招致競争を通じて質の高い大会を実現させるという理由で大陸持ち回り制度を廃し、直近2大会を開催した大陸以外の全地域からの立候補を認めることが決定された。 なお、現FIFA会長のゼップ・ブラッターは「持ち回りシステムの採用(2006年ワールドカップ欧州開催決定後ブラッターが提案しFIFA理事会で正式方針となった)は、これまで開催がなかったアフリカ、そして78年以来30年以上もワールドカップを開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明[5]していることから、最初からの既定路線であった可能性が高い。
また、従来は1大会ずつ選んでいた開催国を、2018年大会と2022年大会の2大会の開催国を同時に選考・決定する方式に変更し、より多くの国に立候補させることを狙った。
[編集] 立候補地決定
2007年10月のFIFA理事会での決定を受け、2009年2月2日の立候補期限までに正式に開催地に立候補したのは、以下の11地域・13カ国となった。なお、2022年大会のみに立候補した韓国とカタール以外は2018年、2022年両大会への同時立候補である。選考を経て、2010年12月のFIFA総会で2大会の開催地が正式決定される。なお、両大会では南米からの立候補が禁止されている。アフリカからの立候補は2022年大会に限って可能だったが、実際に立候補をする国は現れなかった。
なおメキシコはその後「資金の目処が立たない」として、同年9月に立候補取り下げを表明している[6]。
- ヨーロッパ
- アジア
- 北中米カリブ海
[編集] 招致条件
FIFAは大会の招致に当たって、多くの開催条件を求めている。その中、ベニュー（練習・試合会場）に関係する主要施設の主な条件を抜粋すると以下のようになっている[7]。
- 開催都市
- 試合日は観客（ファンフェスト[8]参加者を含む）や関係者など対し公共交通機関の無料輸送を実施、バスや列車は試合開始後4時間まで運行継続、開催都市で2ヶ所の「フェンフェスト」開催予定地の提供
- スタジアム
- 12-18個所、収容人員は4万人以上（ただし、準決勝開催会場は6万人、開幕戦と決勝戦の開催会場は8万人）、2台以上の大型映像装置
- トレーニングサイト
- 観客席500席以上、非公開トレーニング可能、報道会見室100席以上
- チームベースキャンプ
- 64個所、トレーニングサイトからバスで20分以内、70室以上のベッドルーム（チーム専用フロア）、40名収容のチーム専用会議室、70名以上収容できるチーム食事会場
[編集] 日本の招致活動
日本では日本サッカー協会(JFA)が2002年以来の招致を目指して2009年1月29日に大会招致の意思表明書をFIFAへ送付し[9]、日本国内での状況調査や対外向けの広報活動の準備を進めた。9月18日には法人組織として「2018/2022年FIFAワールドカップ日本招致委員会」（以下「招致委員会」）が発足し、委員長には日本サッカー協会の犬飼基昭会長が就任した[7]。当面は日本サッカー協会が拠出する5億円により活動を推進する事になっている。また、激しい招致競争の末に韓国との共催を行った2002年大会と異なり、日本サッカー協会は日本単独での開催を目指している。2009年9月10日の日本サッカー協会理事会では両大会の招致活動に関し、日本国内の18自治体が試合開催都市として、75自治体がチームベースキャンプ地としての関心を表明した事が紹介され、いずれもFIFAに提出する招致契約書の提案数を満たしたことが明らかになった[10]。
10月8日にはJFAハウスで招致委員会の設立記者発表会が開催され、犬飼委員長、小倉純二FIFA理事・日本サッカー協会副会長、田嶋幸三日本サッカー協会専務理事などが会見した[11][12]。この席で、特別広報大使として漫画「鉄腕アトム」の主人公、アトムが就任する事が発表された[13]。また、犬飼委員長は2018年と2022年のいずれかに招致対象を絞り込む可能性を示唆した[14]。
10月9日には朝日新聞の朝刊で招致委員会による立候補告知の一面広告が掲載され[15]、10月10日には日産スタジアム（横浜国際総合競技場）で行われた国際親善試合、キリンチャレンジカップの日本－スコットランド戦で招致委員会の発足やアトムの大使就任が観客に告知され、招致委員会の公式サイトも開設されて、「DREAM 2018/2022」と名付けられたW杯招致活動が本格的に開始された。
続く11月12日のサッカー協会理事会では、大会招致で12スタジアムが開催を希望し、3スタジアムが回答を保留している事、ベースキャンプ地には9月10日の関心表明自治体数と同じ75カ所が候補に挙がっている事が報告された [16][17]。記者会見で犬飼会長（招致委員会委員長）は、2002年大会における日本国内の10開催地のうち、宮城県（宮城スタジアムを使用）のみが開催を希望しなかった事、同大会では開催地に立候補しなかった東京都が開催を希望している事を明らかにし、「やはり首都でやりたい」という希望を述べた（下記の「決勝戦スタジアム問題」も参照）。また田嶋専務理事からは、2002年大会では広島ビッグアーチを使用スタジアムとして立候補し落選した広島市が今回の招致活動に立候補しなかった事が明らかにされた。広島市は既に11月4日に、2020年の夏季オリンピックを長崎市と共催する「広島・長崎オリンピック構想」への活動専念を理由にして、W杯招致は断念するとしていた[18]。
[編集] 決勝戦スタジアム問題
上記の通り、大会の招致条件として開幕戦と決勝戦を開催するスタジアムには8万人収容可能な観客席の設置が求められているが、現在の日本ではこれを満たすスタジアムがない[19]。日本サッカー協会では2016年夏季オリンピックを東京都で行うための招致活動（2016年東京オリンピック構想）で新設が計画された東京オリンピックスタジアムの利用を想定し、東京オリンピック（五輪）の招致活動に協力したが、同年10月1日の国際オリンピック委員会(IOC)総会で東京は開催都市に選ばれず[20][21]、東京オリンピックスタジアムの建設計画も白紙に戻った。2016年五輪の東京招致失敗後、FIFAのゼップ・ブラッター会長は10月4日に「横浜で何の問題もない」と語り[22]、W杯招致には新スタジアムの建設は必須ではないという見解を示したが、10月8日の招致委員会の設立記者会見において犬飼委員長はあくまで8万人収容の新競技場建設を目指す考えを述べた[12]。
[編集] 日本以外の国の招致活動
[編集] アメリカ合衆国
詳細は「en:United States 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] イングランド
詳細は「en:English 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] インドネシア
詳細は「en:Indonesian 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] 脚注
- ^ 『大住氏日経サッカーコラム60.「ワールドカップの持ち回りシステム終了」から見えてくるもの』
- ^ 同地域では1994年のアメリカ合衆国以来開催がない。
- ^ 同地域では開催されたことが一度もない。
- ^ 一時はコロンビアも立候補したが厳しい経済状況のために頓挫し、アルゼンチンとチリによる共催構想もFIFAが単独開催を求めて暗礁に乗り上げた結果、南米で開催するにはブラジルの単独開催しか可能性がなくなったため、南米サッカー連盟諸国が一致してブラジルを推薦した。
- ^ 『大住氏日経サッカーコラム60.「ワールドカップの持ち回りシステム終了」から見えてくるもの』
- ^ メキシコ、サッカーＷ杯開催の立候補を取り下げ 資金めど立たず - cnn.co.jp・2009年9月30日
- ^ い ろ 日本サッカー協会 平成21年度 第5回理事会 協議事項（2009年9月10日）[1]
- ^ ファンフェストとは、試合会場に行かないサッカーファンに対して無料で大型スクリーンでの試合実況中継を行うなどの公開イベントである。
- ^ 日本サッカー協会発表2009年1月29日、「FIFAワールドカップ招致への意思表明」[2]
- ^ 時事通信2009年9月10日配信記事 [3]
- ^ い ろ 共同通信2009年10月8日付、スポーツナビサイトより、「新競技場建設で夢再現へ サッカーW杯招致委が会見」[5]
- ^ アトムの著作権は株式会社手塚プロダクションが所有し、記者発表会ではアトムと同社の著作権事業局局長も出席した。また、アトムはこれまでも日本サッカー協会のフェアプレーキャンペーンキャラクターとして採用されている。アトムは10月10日から新作映画「ATOM」の公開が予定されていたため、相乗効果も見込まれた。
- ^ なお、共同通信の記事では「2018年大会はイングランド開催が有力視」という一句が付記され、ブラッターFIFA会長も横浜での決勝開催について述べた際に「2022年の方がチャンスは大きい」と指摘していた
- ^ 朝日新聞2009年10月9日付朝刊、招致委員会サイトより（PDFファイル）[6]
- ^ 時事通信2009年11月12日付、スポーツナビサイトより、「東京都、開催都市に名乗り＝サッカーW杯招致」[7]
- ^ 共同通信2009年11月12日付、スポーツナビサイトより、「12競技場が立候補意思 日本のW杯招致で」[8]
- ^ 中国新聞2009年11月5日付、gooサイトより、「W杯立候補を広島市が断念」[9]
- ^ 2002年大会の決勝戦会場となった横浜国際総合競技場の観客席収容人数は7万2327人である。
- ^ ブラジルのリオデジャネイロが開催都市に選ばれた。同市は2014年のブラジルW杯でも開催都市の一つに選ばれている。
- ^ この東京招致失敗に関し、犬飼会長はその結果を惜しみ、欧州各国と比べてスポーツが生活に根付いていない日本ではW杯や五輪の招致で国民がスポーツの素晴らしさを実感し豊かなスポーツライフ環境を整備する必要があるとした上で、五輪落選の雪辱を期すためにもW杯招致に努力するというコメントを出している。スポーツナビ2009年10月3日付記事、「JFAの犬飼会長、東京落選に落胆「サッカーW杯招致の実現を」」[10]
- ^ 「横浜でサッカーW杯決勝可能」 日本招致でFIFA会長 - 47NEWS・2009年10月4日
[編集] 外部リンク
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最終更新 2009年11月18日 (水) 17:46 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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