T-モバイル
T-モバイルの最新ニュースをまとめて検索！
| 本社所在地 |  ドイツ ボン |
|---|---|
| 事業内容 | 携帯電話事業 |
| 代表者 | Hamid Akhavan |
| 主要株主 | ドイツテレコム |
| 外部リンク | http://www.t-mobile-international.com |
T-モバイル (T-Mobile) は、ドイツ・ボンに本社を置き、ヨーロッパ及び北米で移動体通信サービスを提供している会社。ドイツテレコムの子会社である。
目次 |
[編集] 概要
GSM方式・UMTS方式の携帯電話で、各国で激しいシェア争いを繰り広げている。現在は約1億100万人の加入者を持ち、加入者数ベースで世界第6位、通話国数でボーダフォン、テレフォニカに次ぐ世界第3位の規模を持つ携帯電話キャリアである（テレフォニカとは携帯電話の国際的アライアンスであるフリームーブ・アライアンスに共同で参画していたが、2006年にテレフォニカが脱退している）。
M&Aにより各国の携帯電話キャリアを傘下におさめてシェア拡大を狙う施策を行っているが、買収を企図していたO2 plc（ブリティッシュ・テレコム傘下の携帯電話キャリア）のテレフォニカによる買収を許すなど、必ずしも順風満帆ではないようである。
[編集] スポーツ支援
ヨーロッパで人気の高いスポーツ、とりわけサッカーへの支援を積極的に行っている。
サッカーではオーストリアの1部リーグであるブンデスリーガの冠スポンサーとなるほか、各国のチームでユニフォームスポンサーとなっている。
かつてはや自転車ロードレースへの支援も積極的に行っており、2004年にドイツテレコムのスポンサードを引き継ぐ形で「チーム・T-モバイル」としてUCIプロツアーに参戦。ヤン・ウルリッヒをはじめエリック・ツァベル、パオロ・サヴォルデッリらの有力選手を揃えていた。コーポレートカラーでもあるピンクのジャージが印象的なチームでもあったが、度重なるドーピング疑惑への対応を迫られる形で、2007年シーズンをもってドイツテレコム時代からの16年間にわたるスポンサードを終了することを発表した。チームは運営母体となっていたハイロードスポーツの下で「チームハイロード」のチーム名で活動を継続、2008年シーズン半ばよりアメリカのアパレルメーカー、コロンビア・スポーツウェアを新スポンサーに迎え「チームコロンビア」として引き続き活動している。
[編集] 各国の現地法人
ヨーロッパ各国を中心に現地法人を持つ。
[編集] ドイツ
1985年に旧西ドイツの郵政・通信公社であるブンデスポスト (Deutsche Bundespost) が第一世代携帯電話方式であるC-Netz方式の携帯電話事業を開始したのが起源。1992年に子会社に移行しGSM方式の携帯電話事業を開始、1995年に民営化した。
現在、ドイツ法人であるドイツT-モバイル（T-Mobile Germany)）として約3200万人（2005年9月現在）の加入者を抱え、ボーダフォンをしのぎドイツ国内最大の携帯電話キャリアとなっている。ドイツでは携帯電話方式がGSMからUMTS方式への移行が予定されており、2000年8月には82億ユーロを投じてUMTS方式のライセンスを取得している。 Apple iPhoneのドイツ国内での独占販売権を獲得した。
[編集] アメリカ
国内で唯一GSM方式（1900MHz）を全国レベルでサービスを提供していたボイスストリーム（Voice Stream）を2001年に買収。買収金額は240億ドルであった。Tモーバイル USA（T-Mobile USA、略称TMO US）となった。加入者数は約2,504万人で全米4位(2007年2月現在)。2002年にはスマートフォン的なメッセージング端末SideKickを発売(2000年にHipTopとして発表されていたもの)。
2007年には、一部の地域でGSM850MHzのサービス提供を開始。2008年には、UMTS方式の第三世代サービスを、AWSバンドで始めた（周波数帯自体は1700MHz帯だが、日本のドコモ東名阪バンドおよびイー・モバイルが利用している1.7GHz帯とは包括バンドが違うため、互換性は全くない）。本社は、ワシントン州ベルビュー。シャープが、Sidekick端末を納入している。また、2008年10月には、世界初のAndroid搭載携帯電話である、HTC製のT-Mobile G1が発売された。端末調達などでは、EUのT-Mobileとは、独立色が強い。Open Handset Allianceの創立メンバーでもある。
2009年1月、NTTドコモの米国法人であるNTTドコモUSAがTMO USの販売代理店として在米日本人向け携帯電話取次販売サービスを提供開始した。契約によっては、日本語のメールの利用も可能となっている。
[編集] イギリス
1993年にサービスを開始した、One 2 Oneが前身。1999年にドイツテレコムがマーキュリー・コミュニケーションズ（ケーブル・アンド・ワイヤレスの子会社）よりOne 2 Oneを買収。2002年にT-モバイルUKとブランド名を変更した。技術方式はGSM方式（1800MHz）に加え、第三世代サービスとしてUMTS方式を2003年から提供している。国内の加入者数ではO2、ボーダフォンに次ぎ3位。ヴァージン・グループと提携し、プリペイド方式の携帯電話サービス、ヴァージン・モバイルを運営（仮想移動体通信事業者のさきがけ）。
[編集] オーストリア
墺T-モバイル(T-Mobile Austria)、オーストリア法人。
[編集] オランダ
フランス・テレコムよりオレンジのオランダ法人を13億ユーロで買収し、T-モバイル・オランダとした。KPNモバイルに次いで国内シェアは2位。
[編集] チェコ
チェコT-モバイル(T-Mobile Czech Republic)、チェコ法人。
[編集] マケドニア
マケドニアT-モバイル(T-Mobile Macedonia)、マケドニア共和国法人。
[編集] モンテネグロ
モンテネグロT-モバイル(T-Mobile Montenegro)、モンテネグロ法人。
[編集] スロバキア
スロバキアT-モバイル(T-Mobile Slovakia)、スロバキア法人。
[編集] 日本
日本は世界でも数少ない「GSM方式を採用していない国」であり、T-モバイルの携帯電話はそのまま使うことが出来ない。このためドイツテレコムの日本法人では、海外出張者向けにT-モバイルのサービスが受けられる携帯電話端末の販売を行っている。これらの端末はSIMロックがかかっていないのが特徴で、SIMカードの差し替えが可能となっている（データ端末の一部にSIMロックあり）。
ドイツ本国以外のTMOの契約は、日本国内ではテレコムスクエアでTMO US等の一部ドイツ外TMOのSIMカード契約が出来る。ただし、ノキアストア東京駅八重洲地下街が閉鎖となったため、端末は別途用意が必要であるが、端末本体に限り、同社運営の「モバイルセンター成田空港」で購入できる場合があるとしている。
また、これらの端末は、NTTドコモのFOMA端末との国際SMS（ショートメッセージサービス）の利用が可能である。
なお、上述のように、TMO USのMVNOとして、2009年にNTTドコモUSAが在米日本人向けの携帯電話サービスを始めている。ただし、日本のドコモ端末ではFOMA東名阪バンドに対応した端末であっても、日本のドコモ東名阪バンドとTMO USでは1700MHz帯(1.7GHz帯)の包括範囲が異なるため（イー・モバイルも同様だが、1.7GHz帯の海外利用は最初から出来ない）、3Gローミングは出来ず、GSM1900MHz（一部端末はGSM850MHzを含む）での利用となる。
[編集] 外部リンク
|
|||||||||||
|
この「T-モバイル」は、ドイツに関連した書きかけ項目です。この記事を加筆・訂正などして下さる協力者を求めています（ドイツCP/ドイツPJ）。 |
 |
この項目「T-モバイル」は企業関連の書きかけ項目です。加筆、訂正などをして下さる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |
 |
この項目「T-モバイル」は、携帯電話・PHSに関連した書きかけの項目です。この記事を加筆、訂正などして下さる協力者を求めています（P:エレクトロニクス／PJ携帯電話） ※加筆項目が分かっている場合は{{Keitai-expand}}を利用して下さい。 |
最終更新 2009年10月12日 (月) 20:37 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
【T-モバイル】変更履歴
