喫茶店
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喫茶店（きっさてん）は、「喫茶を提供する店」という意味で、主に店内でコーヒーや紅茶など、酒類を除く飲み物を飲ませたり、茶菓を提供する飲食店。茶房（さぼう）。
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[編集] 概要
食品衛生法施行令第35条は、喫茶店営業を、「喫茶店、サロンその他設備を設けて酒類以外の飲み物又は茶菓を客に飲食させる営業をいう。」と明示している。
日本語の「喫茶」とは、もともと鎌倉時代（源実朝の時代）に中国から伝わった茶を飲用し効用を嗜む習慣や作法をさす言葉である。しかし、現在では、茶に限らず、コーヒーなど、他の湯で成分を抽出する飲み物や、さらには各種果汁や清涼飲料水なども含めて、これらを飲むことや、飲みながら菓子を食べたり、談笑することも「お茶する」などといい、「喫茶」の概念に含めることが多い。
喫茶店は、俗に略して「茶店」（さてん）とも呼ばれる。特にコーヒーを主力商品とする場合は「コーヒーショップ」、紅茶を主力商品とする場合は「ティーハウス」などとも呼ばれる。
また、本来の「茶」である日本茶や中国茶なども出される場合があるが、これらの提供が主となる場合は、喫茶店と呼ぶよりも「茶店」（ちゃみせ）、「茶屋」（ちゃや）、「茶館」（ちゃかん）などと、別の名で呼ばれる事が多い。
喫茶は本来、喫煙とは関係がない。また禁煙の措置を取らないか、喫煙できる場所を設けている喫茶店もあるため、コーヒーとともにタバコを一服する人々もいるが、分煙や喫煙が求められている。
[編集] 日本の喫茶店
詳細は「日本における喫茶店の歴史」を参照
食品衛生法施行令が定める喫茶店営業では茶菓を提供できる。しかし、実際には、日本で喫茶店と言われる店には、ケーキ、ホットケーキ、パフェなどの菓子だけでなく、サンドイッチ、スパゲティなどの軽食、モーニングセットなどの独自のメニューがある場合も多く、都市部では、サラリーマン、学生等が朝食に利用する事が多い。また、昼食時限定で提供される店が多いカレーライスや定食類を求めて入る場合も多い。この様な店の場合、飲食店営業の許可を取った上で、主に飲み物や茶菓を提供している。
日本では、若者および女性向けに内装や食器、雰囲気などを重視した店舗を中心に「カフェ」と呼ばれることも多くなってきた。また、見晴らしの良いテラスにて「カフェテラス」を行っているところもある。ヨーロッパ風の店をヨーロピアン・カフェ、イタリア風の店をイタリアン・カフェと呼ぶ事もある。 また、店内に設置されていることが多い、新聞や雑誌を目当てに入る人もいる。
[編集] 世界の喫茶店
- ヨーロッパの都市には、路上にテーブル席を並べたカフェ（Cafe）があり、社交の場にもなっている。
- バール - イタリアの軽食喫茶
[編集] 喫茶店の歴史
- コーヒーハウスは新聞を読んだり、政治を論じたりといった男社会の交流の場でもあった（ロンドン、ギャラウェイが特に有名）。
- 1675年 - パリに世界最古のカフェができる（現在のカフェ・プロコップ）。
- 1878年 - 神戸元町の「放香堂」が店頭でコーヒーを提供（元町3丁目に茶商として現存）。
- 1888年4月13日 - 東京の黒門町(当時は下谷黒門町)に本格的なコーヒー店「可否茶館」が開店。
- 1920年代 - 日本で喫茶店ブーム。当時コーヒー一杯10銭。
- 1950年代後半 - 日本でジャズ喫茶（JAZZ喫茶）、歌声喫茶、名曲喫茶などが流行。
- 1952年 - ムジカが大阪市北区にオープン。日本初の本格的英国式紅茶の店となる。
- 1959年 - 談話室滝沢が東京都内にオープン。日本の高級喫茶店のはしりとなる。
- 1960年代後半から1970年代 - 日本で純喫茶が流行。店主自らコーヒーを淹れるこだわりの店が増える。
- 1970年代 - スペースインベーダーの登場にはじまるアーケードゲームブームが興り、多くの喫茶店にテーブル筐体が設置された。ゲームが子供の教育上よくないと思われたことにより、学校の校則に喫茶店への入店を制限するものが日本全国でみられた。
- 1980年代 - セルフ式コーヒーチェーン店のドトールコーヒーが誕生（2006年現在、日本国内で一番店舗数の多い喫茶店でもある）。
- 1990年代 - 日本へスターバックスなどシアトル系チェーン店が進出。コーヒー一杯を300円から500円で提供する。
[編集] 喫茶店の多い地域
喫茶店の店舗数では大阪府が約13,000店で全国1位となっており、以下愛知県、東京都、兵庫県の順になっている。また、市町村レベルの人口1万人あたりの店舗数では、大阪市が24.1軒で全国1位であり、以下、高知市、名古屋市、岐阜市の順となっている。
[編集] 地方のサービス
愛知県、岐阜県では、飲食店の内でも喫茶店の占める割合が高い。特にこの中京2県の場合、1999年の総務省統計局発表データによれば、全飲食店のうち喫茶店の占める割合が、全国平均は24.3%、東京都は17.7%、喫茶店の店舗数が全国1位の大阪府でも36.1%に対し、愛知県は41.5%、岐阜県は40.4%となっており、喫茶に対する支出も愛知県は全国平均の約2倍、岐阜県は約2.5倍となっている。当然ながら数が多い分だけ競争も激しく、それらの地域ではコーヒーを頼めば菓子やピーナッツがついてくるのが半ば常識化している。常連客が多い店ではレジの近くにコーヒーチケットを保管しておくポケットが壁に設置されている。また1960年頃から豊橋市、豊田市、一宮市などで「モーニングサービス」と称し、コーヒー1杯分の値段で、朝の開店時刻から10時ごろまで、トーストやゆで卵をつけるサービスもはじめられ、中京圏域に広まっている。
愛知や岐阜などの飲食店ではパトライトを取り付けている事があり、これは競合他店より少しでも目立たせるためだと言われている[1]。
また、スターバックスやドトールコーヒーといった全国規模で展開しているセルフサービスのコーヒーショップも同地域に昨今進出しているが、前述の通り、喫茶店の利用率の高さとサービス競争の熾烈さにはさすがに追随できず[2]、シェアの獲得も中々ままならない状況が見られ、中には駅前の一等地に出店したはずが2年程度で撤退を余儀なくされるケースも見られる。一方では、名古屋から全国展開を始めるチェーン店[3]もある。
 夕方まで行われているフルタイムモーニング（名古屋市・モーニング喫茶リヨン） |
 パンとゆで卵が食べ放題のモーニングサービス（名古屋市・ベルヘラルド） |
 トーストとゆで卵とメロンがついたモーニングサービス（岡崎市・ミセスワイ） |
[編集] 関連業種
- スポーツ喫茶（主に公営競技投票券のノミ行為を行う）、ポーカーゲーム喫茶、ゴーゴー喫茶、歌声喫茶、ノーパン喫茶、カラオケ喫茶、メイド喫茶、執事喫茶、漫画喫茶、インターネット喫茶、猫喫茶等は「喫茶」という言葉を含んでいるものの、「喫茶」の前に冠しているサービスが主目的であるため、それぞれの独立項目で扱う。[4]
[編集] 許可制度
日本において喫茶店を営業するためには、食品衛生法第51条の規定に基づき、喫茶店営業としての建物や調理場、衛生設備を含む各施設の基準を満たした上で、都道府県知事の許可（同法第52条）を得る必要がある。
なお、食品衛生法施行令第35条によって、飲食店営業や菓子製造業・パン製造業、乳類販売業、あるいは風俗営業など（第1号）とは別の業種としているため、喫茶店（第2号）の営業許可を得ただけでは、これらの営業をすることはできない（例えば、ゲーム喫茶では風俗営業の8号営業の許可を必要とする）。なお、飲食店営業の許可を取れば、喫茶店営業の許可がなくても、付随する形で茶菓を提供することは認められている。
許可を得た施設は、食品衛生法と食品衛生法施行令により、年間12回の監視または指導を受けることが定められている。
[編集] 事業例
[編集] 脚注
- ^ 看板にパトライトを取り付けた喫茶店の一例（ページの中ごろの写真）
- ^ 喫茶店のみならず全国チェーンで展開している店舗では、他地域の系列店とのかねあいもあり、特定地域のみで地域特性を理由にサービス増加を図るのは困難であることが多い。
- ^ コメダ珈琲店
- ^ また知的障害者施設や精神障害者施設の中でも通所型施設に喫茶を設けているところがある。しかし、これらは働くことの模擬体験や、社会復帰へのプログラムという点に重きを置いている為、あくまでも利益や利潤ではなく、利用者側の成長などに主点を置いている。よって、利用する際にも一般的には施設利用者やその家族、及び同じ法人内の関係者など、内部の人のみに開放していたり、利用の際には喫茶の趣旨を理解の上でというような但し書きがあったりなど一般の喫茶店とは一線を画して扱われることもある。
