対面交通

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██ 車両の左側通行を行っている地域

██ 車両の右側通行を行っている地域

対面交通（たいめんこうつう）とは自動車と通行人とが対面して通行することをいう。これによって、自動車と通行人とが相互を認識しながら通行することができるので、自動車が普及している社会においては法制化されている。

[編集] 自動車の通行区分

これには左側通行と右側通行とがある。日本においては道路交通法第17条第4項が「車両は、道路の中央から左の部分を通行しなければならない。」と定めていることから左側通行が採られている。

日本はジュネーブ条約（道路交通に関する1949年の条約）を締結していることから、日本の運転免許によって条約締結国で自動車の運転が可能である。

[編集] 沿革

通行区分採用の沿革については、様々な説がある。日本の左側通行については、江戸時代頃から武士などが左腰に差している刀が触れ合うことを避けて、自然と左側通行になっていたという説が一般に流布しているが、明治政府がイギリスの制度に範をとったためなどさまざまな説がある。また、欧州大陸諸国の右側通行については、馬車の馭者は右手で鞭を振るうので、対向する馬車に鞭を当てないために自然と右側通行になったという説や、フランス革命の際に教会の定めた左側通行に対抗して右側通行にし、その後、ナポレオンがヨーロッパ各地を占領していったことで普及した説がある。しかし、どの説も決め手に欠け、なぜ右側通行・左側通行になったのかはっきりとわかっていない。

日本では、自動車と歩行者が同じく左側通行だったが、自動車の交通量の増大に伴い交通事故の危険性が増加したことから、第二次世界大戦後に自動車と歩行者の対面交通が採用された。その際、歩行者の通行区分を右側通行に変更した。このことから、日本の小学校では廊下の右側通行を指導する事例も見受けられる。

しかしながら、鉄道駅では人が左側通行をすることを前提に設計されてきた為、一般道路で人の右側通行が採用されて以降も、人の左側通行が採用されている場合が多い。

[編集] 各国の運用

[編集] 採用国

国の数としては日本などの左側通行は少数で、右側通行採用国が多数である。

人口比では左側通行と右側通行の比率は34：66であり、道路の総延長距離で比較すると27.5：72.5になる。

左側通行- イギリスおよび一部を除く旧イギリス領（アイルランド・香港など）、一部を除くイギリス連邦加盟国（オーストラリア・ニュージーランド・インド・パキスタン・マレーシア・ブルネイ・シンガポール・ケニア・南アフリカ・キプロス・マルタ・ジャマイカ・ガイアナ・バハマなど）といったイギリスの影響を受けた国や地域が多く、その他で左側通行を採用している国や地域は日本・タイ・インドネシア・東ティモール・スリナム・マカオ・サモアなどである。

右側通行 - 一部を除く北米大陸諸国（アメリカ・カナダ・メキシコ・コスタリカ・パナマなど）、欧州大陸諸国（ドイツ・フランス・スイス・イタリア・スペインなど）、インドシナ三国（ベトナム・ラオス・カンボジア）、イスラエル・サウジアラビア・ロシア・CIS諸国・ペルー・ブラジル・モンゴル・中国・台湾・ミャンマー（ビルマ）・朝鮮半島（韓国、北朝鮮）などがある。

ひとつの国の領内でも、地域によって通行区分が異なる場合がある。中国返還後の香港及びマカオ（後述）のほか、アメリカ領ヴァージン諸島は、アメリカ合衆国の領土であるが左側通行である。また、イギリス領のジブラルタルは右側通行である（後述）。

左右通行区分が異なるタイとラオス両国を結ぶタイ＝ラオス友好橋は左側通行であり、通行区分を逆転させるためラオス側手前で上下線が平面交差によって入れ替わる構造になっている。一方第2タイ＝ラオス友好橋は右側通行であり、タイ側で上下線が平面交差によって入れ替わっている。

通常、左側通行国では右ハンドル車（運転席が進行方向右側にある）が使用され、右側通行国では左ハンドル車（運転席が進行方向左側にある）が使用される。法的規制がある国も多い。そのため、他国に自動車を輸出する自動車メーカーは、同一車種について右ハンドル車と左ハンドル車の両方を設計・製造することが一般的である。

しかし例外的に、左側通行の日本では、主に消費者の嗜好から輸入車の一部が左ハンドルのままで販売されている。逆に、右側通行であるロシアの、特に極東地域（沿海地方やハバロフスク地方など）、モンゴル、ミャンマー、北朝鮮、アフガニスタンなどでは、日本で使用された日本車が右ハンドルのまま中古車として多数輸入され使用されている。ミャンマーでは、隣国タイからの輸入右ハンドル車も多い。

[編集] 左右交通区分の転換

日本統治時代の台湾の台南駅及び「左側通行」の道路標識

日本統治時代の朝鮮の京城府太平通（現在のソウル特別市太平路）。車の向きが左側通行である。

復帰前の沖縄のコザ十字路。車の向きが右側通行である。

人と自動車の対面交通制度は、自動車数の増加に伴い、大半の国で採用されている。もっとも、20世紀前半から第二次世界大戦前後にかけては、主に左側通行から右側通行へ左右交通区分の転換が行われたケースが各地で存在する。右側通行から左側通行へ転換された例は少ない。

カナダは1867年までイギリス植民地であり、元々自動車は左側通行であったが、アメリカと陸続きであるため1920年代に右側通行に変更している。
オーストリアは、1938年のナチス・ドイツによる独墺併合（アンシュルス）を機に、左側通行からドイツと同様の右側通行に変更された。
ポルトガルは、1928年に左側通行から右側通行に変更された。ただし、旧ポルトガル植民地であるマカオや東ティモールは左側通行である。
その他、欧州大陸ではチェコスロバキアやハンガリーが1930-1940年代に左側通行から右側通行に変更した歴史を持つ。
中国大陸では、上海などのイギリス租界や日本租界、関東州（大連）といった日本の租借地、また満州国も左側通行であったが、1949年の中華人民共和国成立後は、全土が右側通行に変更・統一されている。ただし、香港およびマカオは中国に返還された後も従来通り左側通行を維持している。
台湾、パラオ、フィリピン、朝鮮半島（韓国・北朝鮮）などは、日本に統治されていた時代は日本式の左側通行であったが、日本の敗戦後は右側通行に変更している。
ミャンマーは、旧宗主国であるイギリスからの制度である左側通行を、1980年代に右側通行に変更した。ミャンマーの場合、国境線は右側通行（中国、ラオス）と左側通行（タイ、インド、バングラデシュ）両方と接しているが、左側通行とのほうが遙かに距離が長く、右側通行に変更するメリットは少ない。変更の理由は、指導部がイギリス式を嫌ったためとも占い師による助言を受け入れたためともされている。
右側通行から左側通行への転換は、ナミビアとナウル（共に1918年）、サモア独立国（2009年）、また、日本本土復帰後6年目の沖縄県の例（後述）がある。

自動車が普及し、交通インフラが整備された国や地域で左右交通区分の転換が行われることは、市民への周知徹底、交通信号や道路標識の全面的変更、乗車扉を変更するためのバスの更新など、多大な費用と危険が伴うため非常に稀である。それでも、近年では以下のような例がある。

1967年 9月3日に、スウェーデンで自動車の通行区分が左側通行から右側通行へ転換された。これをダゲン・Hという。
イギリス領ジブラルタルでは、1990年代後半に本国同様の左側通行から隣国スペインに合わせ右側通行へ変更された。
日本の沖縄県は、第二次世界大戦後にアメリカ軍の統治下に置かれ、日本式の左側通行から右側通行に変更されていた。1972年に日本本土に復帰した後、1978年 7月30日6時を以て、日本本土に合わせて再び左側通行に戻した。これを730（ななさんまる）という。
サモア独立国は、2009年 9月7日から、自動車の通行区分を従来の右側通行から左側通行に変更した。これは国内の自動車普及において、左側通行のオーストラリアやニュージーランドが地理的に近いため、それらから右ハンドルの中古車を輸入することが低コストになるということが大きな理由とされる。

[編集] 自動車以外

航空機・船舶は右側通行で統一されている。
鉄道の複線区間は各国によってバラバラであるが、自動車の通行区分に準じていることが多い。ただし、フランスのように左側通行になっているところや、スウェーデンや韓国のように混在しているところもある。路面電車は道路を走ることから、自動車と同じになっていることがほとんどである。単線区間の行き違い駅では基本的には複線区間の通行区分に準じるが、構内配線の都合で逆にすることもある。