師範学校
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師範学校（しはんがっこう）とは、日本の旧学制において初等・中等学校教員の養成（師範教育）を目的とした中等・高等教育機関である。諸外国における、非大学型の教員養成学校を師範学校と訳すこともある。
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[編集] 概要
1872年（明治5年）、同年に公布された学制に基づき、東京の湯島聖堂内に、1871年に閉鎖された昌平坂学問所（昌平黌）を一部引き継ぐ形で官立の師範学校が設立され、その後、大阪・仙台・名古屋・広島・長崎・新潟と各大学区に設置された。
1878年（明治11年）までに、官立の師範学校は、東京師範学校（現・筑波大学）と東京女子師範学校（現・お茶の水女子大学）を除いてすべて府県に移管された。このほか各県が小学校教員養成を目的として独自に設置した師範学校が多数存在したが、修業期間・入学年齢ともにまちまちであった。
1881年（明治14年）、教育令のもとで師範学校教則大綱が定められ、師範学校のレベルが初めて統一された。
1886年（明治19年）、師範学校令が制定され師範学校は高等師範学校と尋常師範学校に分けられた。
1897年（明治30年）、師範教育令が制定され尋常師範学校は師範学校と改められた。
1907年（明治40年）、小学校の6年制化に伴い師範学校規程が定められ、中等学校卒業者対象の師範学校第二部が制度化された。
1943年（昭和18年）、師範教育令の改正により、師範学校はすべて官立移管されかつ専門学校と同格の教育機関に昇格、あらたに青年師範学校が設置された（翌年さらに改正）。（なお旧外地のうち台湾の師範学校については、日本統治時代の台湾の師範教育機関も参照のこと）
師範学校は、卒業後教職に就くことを前提に授業料がかからないのみならず生活も保障されたので、優秀でも貧しい家の子弟への救済策の役割を果たしていた。師範学校→高等師範学校→文理科大学というコースをとれば、学費無料で中等学校→高等学校→帝国大学という正規のルートに匹敵する教育が受けられたため、経済的な理由で進学を断念せざるをえない優秀な人材を多く吸収した。
この制度に助けられた人物に、明治・大正期の陸軍軍人秋山好古や昭和期の軍人・韓国大統領朴正煕（どちらも教師を経て陸軍士官学校入学）、実業家五島慶太（東急グループ初代総帥、旧制上田中学卒業後、小学校の代用教員を経て東京高等師範学校→英語教師→東京帝国大学）らがいる（なお作家菊池寛は家庭の経済的事情で東京高等師範学校に進むことを余儀なくされたものの、素行が原因で退学処分を受け、素封家からの援助を取り付けて一高に入学し直した）。
しかし、戦後になると連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP) が日本の民主化のため、軍国教育の温床となった師範学校制度を解体し、米国にならって教員養成を大学で行うよう指導した。全寮制の師範学校の寮生活は大日本帝国陸軍の内務班そのままで、上級生への絶対服従を植えつけるため下級生へのいじめ、しごきは日常茶飯事であり、古事記の記述を盲目的に正史として教えるなど教育内容にも問題が多く、その卒業生たちが軍国主義教育の担い手となり、教え子を続々と戦地に送り続けてきたという批判が出たのである。
かかる教育の結果として、いわゆる「師範タイプ」と称される、形式主義、権威主義、盲目的服従主義、など融通がきかず杓子定規で型にはまっている教師を大量に生み出しており、このような「師範タイプ」の存在は戦前においても問題視されていた。
このため、各地の師範学校はアメリカ合衆国の「リベラルアーツカレッジ」などを手本にして、旧制諸学校を包有した新制大学の教育学部、学芸学部として再出発することになった。しかし、大学への移行に伴う教官の審査では、当然研究者としての実績が重視されたため、黒板の書き方や学級経営など実務ノウハウしか持ち合わせなかった旧制師範時代の教官の多くは審査の結果不適格として教壇を追われた。このためこの時期に大幅に教官を入れ替えた学校が多く、また県内の師範、青年師範のキャンパスも順次統合されていったため校風は大きく変化した。
カリキュラムは、当初「リベラルアーツカレッジ」にならって教養教育に重きが置かれ、大学によっては医学部への進学課程等も置かれていたが、戦後、小・中学校が整備されるとともに卒業生の進路も教員が主流となり、昭和41年に改正国立学校設置法が施行されると、ほとんどの学芸学部は教職以外の分野に進むコースを順次廃止し、その名称を「教育学部」へ変更するようになった。
現在の制度では、あらゆる学部から教員免許を取得できるようになっている。しかしこれに伴い教育学を専門に学ばなかった学校教員の力量不足が指摘されるようになり、師範学校制度を復活させるべきであるという議論も一部にはあった。しかし、専門職養成は大学院レベルで行うことが世界的な潮流であり、日本においても法曹を含む高度専門職養成のために、専門職大学院制度が導入されたことともあいまって、これからの教員に必要とされる高度なスキルの習得は大学院レベルで行うこととなった。そこで専門職大学院のひとつとして教職大学院制度が導入され、2008年4月1日（平成20年度）から開設された。
[編集] 明治19年-昭和18年（1886年-1943年）
[編集] 高等師範学校・女子高等師範学校
高等師範学校は、中等教員を養成する学校である。以下の学校が存在した。
- 高等師範学校（1886年 - ）1902年から東京高等師範学校。
- 女子高等師範学校（1900年 - ）1908年から東京女子高等師範学校。
- 広島高等師範学校（1902年 - ）
- 奈良女子高等師範学校（1908年 - ）
1897年（明治30年）の師範教育令により、高等師範学校は師範学校、尋常中学校、高等女学校の教員、女子高等師範学校は師範学校女子部、高等女学校の教員を養成することが定められた。
高等師範学校は中学校卒業、女子高等師範学校は高等女学校卒業を入学資格とした。
学士の称号を授与されるのは大学の卒業者のみが原則であるが、東京高等師範学校専攻科と広島高等師範学校徳育専攻科の卒業生についてのみ、特に文学士と称することが認められていた（高等師範学校専攻科卒業者の称号に関する件（昭和5年勅令第36号））。
[編集] 尋常師範学校（師範学校）
尋常師範学校は、初等教員を養成する学校である。各府県に1校設置され男子部と女子部が置かれた。 1897年（明治30年）の師範教育令により尋常師範学校は「師範学校」に改められ、各道府県に1校または数校設置されることになった。1920年代後半までに女子部は女子師範学校として分離された。
高等小学校（小学校高等科）卒業を入学資格とする本科第一部（1925年から5年制）と、中学校もしくは高等女学校卒業を入学資格とする本科第二部（1907年に制度化、1931年から2年制）が置かれた。
第一部の学科目は修身、公民科、教育、国語漢文、歴史地理、英語、数学、理科、実業（男生徒）、家事裁縫（女生徒）、図画、手工、音楽、体操が必修で、さらに第四学年以上では国語漢文、歴史、地理、英語、数学、理科、実業、家事裁縫（女生徒）、図画、手工、音楽の中につきその数科目を増課選修させた。第二部の学科目は修身、公民科、教育、国語漢文、歴史地理、数学、理科、実業（男生徒）、家事裁縫（女生徒）、図画、手工、音楽、体操が必修で、さらに国語漢文、歴史、地理、英語、数学、理科、実業、家事裁縫（女生徒）、図画、手工、音楽の中につきその数科目を増課選修させた。
また専攻科が、本科の学科目またはこれに関連する学科目についてさらに精細高等な学修をさせる目的で設けられた。修業年限は1年。入学し得るのは、師範学校卒業者またはこれと同等以上の学力を有する者。専攻科は修身、哲学、教育、国語漢文、実業（男生徒）、家事裁縫（女生徒）、体操が必修で、さらに公民科、心理および倫理、国語漢文、歴史、地理、英語、数学、理科、実業、家事裁縫（女生徒）、図画、手工、音楽、体操の中につきその数科目を増課選修させた。
本科生徒は最終学年中一定期間教生として付属小学校において教育実習をしなければならない。師範学校においては一般に授業料を徴収しないこととなっていて、なお各府県においてそれぞれ或る数の生徒を限って公費生として若干の学費が給与された。 また師範学校本科卒業者には各府県から本科正教員としての教員免許状が付与され、かつその府県内の小学校教員に任命された。
[編集] 昭和18年-昭和24年（1943年-1949年）
[編集] 高等師範学校・女子高等師範学校
1943年（昭和18年）の師範教育令により、高等師範学校は中学校と高等女学校の教員、女子高等師範学校は高等女学校の教員を養成することが定められた。1947年の学校教育法制定と1949年の国立学校設置法により、東京高師は文理大と合併し東京教育大学に、広島高師は広島女高師とともに広島文理大、旧制広島高校、旧制広島工専等と合併し広島大学に、東京・奈良両女高師は大学に昇格しそれぞれお茶の水女子大学と奈良女子大学に、金沢高師は金沢大学教育学部になった。また、岡崎高師は、戦災で岡崎市から豊川市に疎開後、岡崎市に戻ることなく、名古屋大学教養部（現・情報文化学部）の豊川分校になった。（名古屋大学教育学部は戦後の新制大学発足時に改めて学部として新設されたもので、高師の系統を汲んでいない。）
- 東京高等師範学校（1886年 - ）： 東京文理科大学に昇格（1929年）以後、同大学に併設。
- 東京女子高等師範学校（1900年 - ）
- 広島高等師範学校（1902年 - ）： 広島文理科大学に昇格（1929年）以後、同大学に併設。
- 奈良女子高等師範学校（1908年 - ）
- 金沢高等師範学校（1944年 - ）
- 岡崎高等師範学校（1945年 - ）
- 広島女子高等師範学校（1945年 - ）
[編集] 師範学校
1943年から師範学校は国民学校教員を養成する、官立の、専門学校程度の教育機関となった。師範学校には本科と予科が置かれ、本科は中学校もしくは高等女学校卒業生、予科は国民学校高等科の卒業生および中学校もしくは高等女学校2年修了者が入学できた。 全国に以下の師範学校があった。カッコ内は新制大学。
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樺太
朝鮮
- 京城師範学校（ソウル大学校師範大学）
- 大邱師範学校（慶北大学校師範大学）
- 平壌師範学校
- 全州師範学校（全州教育大学校）
- 咸興師範学校
- 光州師範学校（光州教育大学校）
- 春川師範学校（春川教育大学校）
- 晋州師範学校（晋州教育大学校）
- 清州師範学校（清州教育大学校）
- 新義州師範学校
- 清津師範学校
- 海州師範学校
- 大田師範学校
- 京城女子師範学校（ソウル大学校師範大学）
- 公州女子師範学校（公州教育大学校）
- 元山女子師範学校
関東州
- 旅順師範学校（女子部は旧・旅順女子師範学校）
台湾
- 台北師範学校（本科（旧・台北第二師範学校）→国立台北教育大学、予科と女子部（旧・台北第一師範学校）→台北市立教育大学）
- 台中師範学校（本科→国立台中教育大学、予科（旧・新竹師範学校）→国立新竹教育大学）
- 台南師範学校（本科→国立台南大学、予科（旧・屏東師範学校）→国立屏東教育大学）
[編集] 青年師範学校
1944年の師範教育令改正により、青年学校の教員養成をしていた都道（庁）府県立の青年学校教員養成所が、官立の、専門学校レベルの教育機関である青年師範学校になった。予科を修了した者、中学校または高等女学校を卒業した者が入学でき、男子部と女子部がおかれていた。全国に以下の青年師範学校があった。カッコ内は新制大学。
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- 東京青年師範学校（東京学芸大学学芸学部）
- 愛知青年師範学校（愛知学芸大学学芸学部）
- 京都青年師範学校（京都学芸大学学芸学部）
- 大阪青年師範学校（大阪府立浪速大学教育学部）
- 奈良青年師範学校（奈良学芸大学学芸学部）
- 福岡青年師範学校（福岡学芸大学学芸学部）
- 北海道青年師範学校（北海道学芸大学岩見沢分校）
- 神奈川青年師範学校（横浜国立大学学芸学部）
- 栃木青年師範学校（宇都宮大学学芸学部）
- 和歌山青年師範学校（和歌山大学学芸学部）
- 鹿児島青年師範学校（鹿児島大学教育学部）
[編集] その他の教員養成機関
[編集] 師範学校以外の官立教員養成学校
- 帝国大学及び官立専門学校 専門学科の他教育に関する一定の科目を修了した者にも中学校、高等女学校の免許状が授与された。
- 臨時教員養成所 師範学校、中学校、高等女学校の教員養成
- 実業学校教員養成所 実業学校の教員養成
- 実業補習学校教員養成所 道府県市において設置される実業補習学校の教員養成
[編集] 臨時教員養成所
高等師範学校とは別に帝国大学及び直轄諸学校内に臨時教員養成所が設けられ、師範学校、中学校、高等女学校の教員不足の解消が図られた。ことに大正末から昭和初期にかけては、臨時教員養成所の定員は高等師範学校の定員の半分を超える規模で（1926年（大正15年）当時：臨時教員養成所生徒数1542名、高等師範学校生徒数2719名）、多数の中学校教員を供給するなど、大きな役割を果たした。臨時教員養成所官制（1902年（明治35年）3月28日勅令第百号）
第一期（1902年臨時教員養成所規程制定〜）
- 第一臨時教員養成所 東京帝国大学
- 第二臨時教員養成所 第一高等学校
- 第三臨時教員養成所 第二高等学校
- 第四臨時教員養成所 第三高等学校
- 第五臨時教員養成所 東京外国語学校
- 第六臨時教員養成所 東京女子高等師範学校
第二期（1922年臨時教員養成所規程改正頃）
- 第一臨時教員養成所 東京高等師範学校、東京文理科大学（1922年 - 1944年）
- 第二臨時教員養成所 広島高等師範学校（1922年 - 1937年）
- 第三臨時教員養成所 奈良女子高等師範学校（1922年 - 1931年）
- 第四臨時教員養成所 東京音楽学校（1922年 - 1931年）
- 第五臨時教員養成所 大阪外国語学校（1922年 - 1927年）
- 第六臨時教員養成所 東京女子高等師範学校（- 1938年）
- 第七臨時教員養成所 京都帝国大学（1923年 - 1930年）
- 第八臨時教員養成所 九州帝国大学（1913年 - 1932年）
- 第九臨時教員養成所 東北帝国大学（1923年 - 1932年）
- 第十臨時教員養成所 第四高等学校（1923年 - 1931年）
- 第十一臨時教員養成所 浜松高等工業学校（1924年 - 1930年）
- 第十二臨時教員養成所 東京外国語学校（1926年 - 1930年）
- 第十三臨時教員養成所 第五高等学校（1913年 - 1931年）
- 第十四臨時教員養成所 小樽高等商業学校（1927年 - 1929年）
- 第十五臨時教員養成所 佐賀高等学校（1929年 - 1930年）
- 第十六臨時教員養成所 北海道帝国大学（1929年）
第三期（戦時体制下）
- 東京臨時教員養成所 東京文理科大学（1941年 - 1942年）
- 浜松臨時教員養成所 浜松高等工業学校（1940年 - 1942年）
- 広島臨時教員養成所 広島文理科大学（1941年 - 1948年）
- 名古屋臨時教員養成所 名古屋高等工業学校（1911年 - 1942年）
- 大阪臨時教員養成所 大阪帝国大学（1942年 - 1943年）
- 札幌臨時教員養成所 北海道帝国大学（1943年）
- 仙台臨時教員養成所 東北帝国大学（1942年 - 1943年）
- 福岡臨時教員養成所 九州帝国大学（1942年 - 1943年）
[編集] 実業学校教員養成所
大学および直轄諸学校内に実業学校教員の養成所が設置された。実業学校教員養成規程（1899年制定）
- 農業教員養成所→東京帝国大学農科大学附属農業教員養成所（1899年）→東京帝国大学農学部附属農業教員養成所→東京農業教育専門学校（→東京教育大学）として独立
- 東京高等商業学校附設商業教員養成所（1899年-）→東京商科大学附属商業教員養成所→1949年5月廃止
- 東京高等工業学校附設工業教員養成所（1899年-）→東京工業大学附属高等工業教員養成所
- 大阪高等工業学校附設工業教員養成所（1920年-）→大阪工業専門学校附設工業教員養成所
- 横浜高等工業学校附設工業教員養成所（1929年-）→横浜工業専門学校附設工業教員養成所
- 名古屋高等工業学校附設工業教員養成所（1929年-）→名古屋工業専門学校附設工業教員養成所
- 熊本高等工業学校附設工業臨時教員養成所（1939年）→熊本工業専門学校附設工業教員養成所
- 広島高等工業学校附設工業教員養成所（1939年）→広島工業専門学校附設工業教員養成所
- 仙台高等工業学校附設工業教員養成所（1943年）→仙台工業専門学校附設工業教員養成所
- 金沢高等工業学校附設工業教員養成所（1943年）→金沢工業専門学校附設工業教員養成所
- 室蘭工業専門学校附設工業教員養成所（1945年）
- 多賀工業専門学校附設工業教員養成所
これらは学制改革でそれぞれ東京工業大学・熊本大学・広島大学・室蘭工業大学・茨城大学・金沢大学・東北大学の一部となって、商業教員養成課程・工業教員養成課程が設置された。
[編集] 私立大学高等師範部（科）・師範科
私立大学専門部（大学専門部 (旧制)＝専門学校令による専門学校にあたる）・私立専門学校に、師範学校・中学校、高等女学校の教員を養成するための高等師範部・高等師範科が、小学校の教員を養成するための師範科が、設置された。
- 日本大学専門部高等師範科（1901年） → 日本大学文理学部
- 早稲田大学専門部高等師範部（1903年） → 早稲田大学教育学部
- 國學院大學専門部高等師範部（1927年）
- 駒澤大学専門部高等師範科（1929年）
- 大正大学専門部高等師範科
- 法政大学専門部高等師範部
- 立正大学専門部高等師範科（1925年）
- 同志社専門学校英語師範部（1922年）
[編集] 図画、音楽、体育、家庭科教員の養成機関
師範学校、高等師範学校などの他に、官立の専門学校、私立の専門学校・各種学校において図画、音楽、体育・武道、教員の養成課程があった。家庭科教員の養成は高等女学校専攻科、女子専門学校が大きな役割を果たしていた。
官立
私立
- 日本体育会体操練習所→日本体育会体操学校→日本体育専門学校→日本体育大学
- 大日本武徳会武術教員養成所→武術専門学校→武道専門学校
- 実践高等女学校専攻科・高等師範部→実践女子専門学校→実践女子大学
- 日本音楽学校高等師範科・師範科
- 武蔵野音楽学校→武蔵野音楽学校→武蔵野音楽大学
- 女子美術専門学校師範科
- 弘前和洋裁縫女学校師範科（1928年）、弘前和洋裁縫女学校高等師範科（1933年） →東北女子大学
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
[編集] 関連書籍
最終更新 2009年11月15日 (日) 11:58 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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