日本の百貨店

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百貨店の一例（日本橋三越本店）

日本の百貨店は、テナントビル化した日本百貨店協会加盟の百貨店や、専門店化した日本百貨店協会加盟の百貨店などがあり、定義は特に定まっていない。

目次

[編集] 歴史

1904年東京で越後屋呉服店を前身とした三越百貨店ができたのが始まりである。以後、明治末から大正にかけて、日本全国各地で呉服店などを前身に持つ百貨店の開店がみられた。

当初より高級品や一流品といった、大衆とは無縁の商品を扱う場所であった。よそいきの着物を着て、おしゃれをしてショッピングを楽しむ、「格式の高い場所」であったと言えよう[1]。また、土足厳禁であり、入店の際には備え付けの草履に履き替えるシステムとなっていた（こんな手間のかかることをやっていた背景には、百貨店側に「冷やかしお断り」といった意思があったためである）[1]。その後、大正時代に松屋銀座店などが「下足預かりの禁止」をはじめ、気軽に店内に入れるようになった[1]。店内への出入りは自由、テナント店や各売り場には商品展示を積極的に行う事で、明治・大正・昭和の時代をまたいで、一つの行楽（ウィンドショッピングなど）の場としても活用され、また集客を目的として最上階フロアなどでは美術品・工芸品・骨董品・世界的に著名で考古学的にも貴重な遺品・名産品の展示会や販売会等と言った特設展を開催、公的な美術館や博物館施設の貧弱だった日本において文化発信拠点としての地位も獲得している。特に、一般商店では入手しにくい輸入品（特に高齢者の中には舶来品と呼ぶ人もある）も扱い、上流階級や経済的に裕福な層はなおの事、努力して蓄財した一般の人でも、気兼ねなくそれらの高額商品を購入できる場所として定着した。売場には教育が行き届き、接客態度も洗練された店員がおり、客の風体等で区別されない事も人気の一因といえよう。

大正時代後期になると中小小売業から営業規制を求める声が上がり、1938年（昭和12年）12月に最初の百貨店法が制定される（後に太平洋戦争により百貨店が立ち行かなくなり有名無実化し、1947年に廃止される）[2]。

また、大正から昭和初期にかけては、鉄道事業者（特に大手私鉄）が起点となる都市部のターミナル駅に、系列百貨店の設立、あるいは既存百貨店と提携して、店舗を併設する動きもあった。前者は阪急、阪神、東急など、後者は南海・髙島屋、東武・松屋など。大手私鉄による百貨店事業への進出は、1960年代（昭和30年代）まで続けられ、大手私鉄のほとんどは、系列に百貨店を持つようになった。

戦後は経営姿勢が変化し、富裕階級だけでなく、一般大衆も顧客層とするようになった（せざるを得なくなった）。経済復興、進駐軍の接収解除などから経営環境が改善されると、次第に勢いを取り戻していく。衣料品や雑貨といった日用品が大幅な値引をされた特売価格で販売する特売場を上層階に設け、一般大衆を引きつけた[2]。こうして高級品から一般大衆向けの商品まで幅広く扱う小売業の頂点として君臨し、大食堂や大型遊具まで備えた、家族連れで楽しめる一種のレジャーランド的な場としても親しまれた。

一方で、地方百貨店を巻き込んだ規模拡大、新設開店は他の中小小売との対立を再び生み、2度目の百貨店法の制定へと至った[2]。

その後のバブル景気の頃などには、大衆ですら、いわゆる高級ブランド品の買い物を大いに楽しんだため、これら百貨店は経済的に大いに潤い、積極的に地方都市や海外に出店したり設備拡充を行った。

だが1990年代の平成不況の頃から、郊外型ショッピングセンター、ロードサイドショップの台頭や、施設の老朽化、商品拡充、接客などにおける等閑な体制、無理な増床や改装のツケが祟ったためとされる赤字が増加、地方都市の店舗を中心に閉鎖が相次ぎ、大都市圏の店舗においても百貨店美術館の閉館、百貨店の統廃合や閉店が立て続けに起こり、最後の華と「さよならフェア」等と題した閉店特売を行ったニュースが相次いだ。この頃の主な事項としてはそごうの経営破綻、白木屋に端を発する東急日本橋店の閉店、丸正（和歌山市）、松木屋（青森市）、上野百貨店（宇都宮市）、松菱（浜松市）など名門地元百貨店の相次ぐ破産などが挙げられる。

2000年代に入っても、経営面では依然厳しい状況にあり、郊外のショッピングモールへの出店に活路を求めたり、一部大衆デパート（スーパーマーケット）化して凌ぐ所まで見られるが、他方では、1990年代後半より開始された国外高級ブランド（ルイ・ヴィトン、ティファニー、カルティエなど）が銀座など都心部に開店した直営店や、地方都市に進出した日本国外資本の郊外型量販店・専門店（コストコ、トイザらスなど）に客を奪われる傾向も見られる。この為、地方の百貨店でも再建に向けてリストラや閉店による体制再構築が見られる。

更に少子高齢化が見込まれる中、売り上げの鈍化に伴い、合併、業務提携が進んでいる。業務提携の中心は当初は電鉄系と非電鉄系の提携が有力であった。駅前の優良資産を生かしきれていない電鉄系と、駅前に注目する非電鉄系の思惑により進められてきた。しかし、近年では大丸と松坂屋、伊勢丹と三越のように非電鉄系で戦前からの「老舗」「名門」と呼ばれてきた百貨店同士の合併（それぞれJ.フロント リテイリング、三越伊勢丹ホールディングス）も行われるようになっている。さらに地方都市を中心に店舗を閉店、中小規模の百貨店や郊外型百貨店を関連会社の専門店ビル化させる動きも見せ、東京や大阪などの大都市中枢でも小規模な不採算店舗は閉店の動きが進んでいる。その一方で、集客力の高い主力店舗は増築を行い、ランドマークとして際立たせる「巨艦」化が行われており、構造の二極化が進んでいる。大阪2011年問題はその顕著たる例である。

[編集] 経営

古くからの呉服屋が百貨店になったものが多いが、鉄道会社がターミナル駅に系列の百貨店を作る場合もある。また、信販会社・スーパーマーケット・家電量販店チェーンなどをもつ総合流通企業系列のものある。1990年代以降は流通業界全体で経営統合が繰り返されたため、歴史的な系列と資本的な系列が異なる場合がある（歴史的に電鉄系でありながら資本的には総合流通企業系列になった西武百貨店など）。

バブル崩壊以降の消費不況、郊外型の大型店舗の出現とそれに伴う街の中心繁華街の地盤沈下などが響き、経営統合・共同配送・共同仕入れなどを行う企業が増加している。高級志向を強めたり、個性を出したり、集客力をもつテナントを誘致したり、開店時間を早めたり、閉店時間を遅らせたりといった工夫をしている店舗もある。

また、経営不振のために閉鎖される店舗も増加しているが、都市の中心に位置する基幹大型百貨店の閉鎖は周辺の商店街などにも大きなダメージを及ぼすとされている。これが原因でいわゆる「シャッター商店街」化するケースも少なくない。

[編集] 出店規制

1956年制定の第二次百貨店法では、新規出店・増床・経営統合などが中小商業者の保護のため規制されていた。そのため、スーパーマーケットチェーンが、売り場を各系列企業のテナントが運営する形で規制を逃れ大規模な店舗面積で出店するケースが増えた。これもデパートと呼ばれる場合もあり（その場合、あまり百貨店とは呼ばれない）、デパートとスーパーという用語の境界が不明確となった。

1974年、第二次百貨店法を廃止し、大規模小売店舗法が施行され、それらの大型店舗も規制の対象となった。

2000年、中小商業者の保護など経済的規制を目的とした大規模小売店舗法を廃止し、交通渋滞・騒音・廃棄物処理など周辺環境を悪化させないための社会的規制を目的とした大規模小売店舗立地法が施行された。

[編集] 店舗形態

[編集] 立地条件

百貨店は大きく分けて、都市型及び郊外型に二分されるが、主流なのは前者である。都市型百貨店は、古くは市の中心部の繁華街、商店街の核として立地することが多かった。この立地形態の代表的な店舗としては東京日本橋、銀座、栄、心斎橋の各百貨店などが挙げられる。一方、うめだ阪急の成功を皮切りに拠点駅の建物に百貨店を併設する、あるいは駅の近隣に建設することで高い集客力を見込める、いわばターミナル立地型の百貨店が増加した。代表的なものとしては阪急に見倣ったとされる池袋西武及び池袋東武、近鉄あべの橋本店など電鉄系に多く見られるほか、JR京都伊勢丹、セントラルタワーのJRタカシマヤなどJRが大手と共同出資するケースも増えた。また、百貨店は駅前や都市中心部の再活性化のための再開発に参加を要請されることがある。ただし再開発が突如中止になり失敗出店、出店取りやめによる空洞化のような最悪な事態が発生する危険性がある。

一方、郊外型では、高島屋玉川店や東急たまプラーザ店など所得層が比較的高い新興住宅地の新規顧客を見込んで立地するほか、西武岡崎店や堺市の北花田阪急など大規模な駐車場を用意したショッピングセンターに出店することも多い。そこでは、他のテナントと共同の催事を行うことも多い。しかし、昨今の消費低迷などから専門店ビルに鞍替えするケースも見られる。

[編集] ターゲット

百貨店は各の社風や体制などによって外商などを主として法人、富裕層をメインに顧客を開拓していったり、また"庶民派"として中堅層を相手に店売りを主として行ったり、地域密着を強調したりするなど、個性の違いが反映される。代表的な例では、法人及び一般向け外商が過半数を占めると言われ、長年の格式を重んじる日本橋三越本店と元々、庶民派として親しまれていた伊勢丹新宿本店の対比がある。他に、京阪百貨店は創業当初「奥様百貨店」というコンセプトを打ち出していたことがあり、従来の百貨店に付きまとっていた敷居の高さを取り払うことで、まんべんなく顧客を開拓し、成功を収めている。地域密着の例では、たとえば東北地盤の百貨店「中合」は、併合した店舗名を地元に親しまれた屋号とする配慮に出るなどして、地元住人の歓心を買っている。

また、年齢層による客層の絞り込みも重要な点であり、どの世代を主体としていくかで大きく店舗の性格が変わっていく。そして、この判断を見誤った店舗が不採算に陥り閉店に追い込まれたりするほど経営戦略の中で極めて大きな要素となっている。その基準となるのは買い廻りが多い女性客であり、マダム、ミセス層に重視すると一人あたりの購入金額は多くなり採算性は上昇する一方で、話題性、集客力は下がり、逆にヤング、ミドル層を重視すると話題性、集客力は上がるが、購入金額が低くなり採算性は下がる（そごう心斎橋本店の再生が失敗したのは、購買力の弱いヤング、ミドル層を重視したためであるとされる）ために、そのバランスが難しい。尚、男性客は現在でもさほど重視されていない（伊勢丹メンズ館の成功などはあるが、依然として百貨店売上に対するウェートは断然低いのが現状であり、戦略を左右するほどの事象ではない）。

[編集] フロア構成

※一般的な7階建て程度の店舗を想定。実際には多少の相違がある。

  • 1階は店の顔にあたる部分で、主に有名ブランドの靴、バッグ、化粧品等の売り場があり、華やかな雰囲気を漂わせている。
化粧品売り場が1階にあるのは、華やかな店の顔という事の他にも理由があり、化粧品や香水は匂いがきついので建物の構造上（密閉に近い）2階以上に売り場を設けると換気が追いつかない。このため1階に売り場を置いている。
なお2階を正面玄関としたり、換気設備の整ったりしている最近の建物では2階以上のフロアに売り場を置く店舗も増えてきた。
  • 2階から4階あたりには、婦人服、紳士服の売り場がある。階によって顧客の年齢別となることがあり、ヤング、アダルト、ミセス、マダムなどと区別されていることがある。
紳士服売り場は1フロアのところが殆どだが、ごく一部のデパートでは2フロアとっているところもある。洋服売り場の一角に喫茶室があるデパートも多い。
  • 5階から6階あたりには呉服、和装小物、宝飾品、時計、子供服、スポーツ用品、おもちゃ、文房具、書籍、日用雑貨、家庭用品、電化製品、CDなどがおかれていることが多い。美術画廊があるデパートもある。下記の外商部門の窓口があることも多く、外商部員を従えて店内を買い物する客もいる。
  • 6階から7階あたりには催事場（最上階か、そのひとつ下の階にあることが多い）。ここでは、駅弁大会や全国各地の物産展、美術展などのスポット的な催し物が行われる。お中元やお歳暮のギフトシーズンには、注文窓口になるギフトセンターが開設されることがある。書籍やレコードなどの専門店を誘致しているところもある。
  • 最上階の7階ではレストランを集約させることもある。顧客が最上階から降りてくる姿を「シャワー効果」という。大都市にある10階を超える大規模な百貨店ではレストランフロアを最上階を含めて2フロア以上とっているところもある。また、最上階の1つ下の階にレストランフロアを設けているところもある。
食事中、建物周囲の景観を眺め易い様、他階に比べ窓の面積を広く確保される様、設計されているケースが多く、その場合は外観でレストランフロア階を判別出来る。
  • 屋上は、上流階級のための社交場として庭園が設けられた（いわゆる「空中庭園」）。最初に始めたのは三越日本橋店（1907年（明治40年））[1]。1931年（昭和6年）には浅草松屋が屋上遊園地「スポーツランド」をオープン。この屋上遊園地は、戦後全国の百貨店に広まることとなる[1]。しかし、昭和40年代に百貨店火災が相次いだ事により消防法が改正され屋上の半分を避難区域として確保する事を義務付けられるようになった事から屋上遊園地は姿を消し[1]、その後はペットコーナーやゲーム機、ゴーカートなどがある小規模な遊戯施設で、子供の喜ぶ場所だったが、現在（大都市圏）では夏場だけビアガーデンとして利用される程度であった。最近ではヒートアイランド現象対策として屋上庭園とするケースも見られる。
なお、最近は遊戯施設を子供服・おもちゃ売り場近くに設置するところもある。特別区・政令指定都市・中核市以外の地方都市の場合、採算性の低さ・防犯上の問題から閉鎖されているのが殆どである。高度成長期までは大都市圏の百貨店と同じように活用されていた。
  • 地下は食料品を扱う場合が多い。揚げ物や寿司などの惣菜を扱う店舗や、ケーキや地元の銘菓などを扱う店舗などが並ぶ。近年は、「デパ地下」と呼ばれるようになり、百貨店の中で最も買い物客が多く、活気あふれる売り場であろう。
特に夕方や週末などは多くの買い物客が押し寄せる。地下2階が売り場となっているところでは食品売り場は地下1階か地下2階かは店舗によって異なる。
2フロアある場合は、地下1階が菓子類、地下2階が惣菜・生鮮品などと分けていることがある。最近では輸入品や高級食材などを扱い、スーパーのような形式をとっている店舗もある。
また、軽食コーナーを設け、飲食が出来ることもあるが、小規模なカウンターが多く、ショッピングセンターのようなフードコートの形式のものは少ない（阪神百貨店の地下フードコートは有名な例外である）。また、店内でパンを焼くベーカリーがあることがほとんどである。
  • 地下鉄連絡口を設けている場合が多い。また郊外店においても着手しやすい食品売り場に注力し、その顧客が店舗全体を回遊する姿から「噴水効果」という。人気テナントや無難に客が集まりやすいコーナー（書店やCDショップなど）を、意図的に入り口やエスカレーターより一番奥に配置するのも、噴水効果の一つであり、家電量販店などでも積極的に用いられている手法である。但し、該当するテナントにとっては、少しでも無難に集客が見込める場所に店舗を構えたいという要望は強い。入居先の百貨店に対する発言力が強い人気テナントが希望配置箇所をごり押しし、それが百貨店全体の噴水効果に悪影響を及ぼすケースは多い。売り場にはテナントは設けず全て直営に拘る百貨店が存在していた理由の一つとも言われる。
  • 地下3階以下に駐車場を持っている百貨店もある。
  • 陳列商品や店内装飾が長期間、陽に照らされて色落ちする事が無い様、通常は食堂街階以外の階の全ての窓を内側から壁で完全に封鎖する事が多い。近年、郊外型大型書店などで、回転率が高く売れ残りも出版元へ返本が利く雑誌（週刊・月刊）コーナーを色落ちを考慮する必要の無い商品として、店舗に大きな窓を設け傍に配置するケース（店内照明の電気代経費を幾分か節約出来るだけでなく、店内の雰囲気も柔らかく明るくなる）も増えているが、こういう試みに百貨店業界も追従するかは今のところ、はっきりしていない。

[編集] 百貨店のフロア構成の一例

屋上 ペットコーナー、屋上庭園
7階 レストラン、催事場
6階 子供服、玩具、スポーツ用品、文具
5階 家庭用品、日用雑貨、呉服、宝飾品、時計、美術画廊
4階 紳士服、喫茶室
3階 婦人服
2階 婦人服、高級ブティック
1階 化粧品、バッグ、婦人靴
地下 食料品

[編集] 外商

百貨店の外商（がいしょう）とは、法人や多額の購入をする個人を対象に、店舗外で直接顧客宅を訪問して商品を販売するものである。

多くの百貨店で行われており、店舗販売とともに重要なもので、店舗とは別の場所に（住宅地など郊外に所在することもある）「ギフトショップ」のような名称で外商の拠点（ほとんどは小型の事務所のような感じ）を持っていることも多い。

外商部門の販売品目としては、一般法人に対してはギフト品、販売促進用の物品（ノベルティ）、制服・制帽、店舗やホテルの食器などの備品や客室などの内装デザインが多く、個人に対してはギフト品・高級ブランド品・高級食材などである。

また、一般顧客向けに百貨店のブランドイメージを生かした通信販売を行っていることも多い。特にギフトシーズンになると、コンビニエンスストアにギフトカタログが置かれ、商品の注文を受ける場合もある（ファミリーマートでの三越ギフトの取り扱いなど）

[編集] その他の事業

  • 多くの店舗を持つ百貨店は、改装工事も多いのでデザイン事務所や工事業者を系列に持つこともある。
  • 系列ゴルフ場を持っていたがその経営不振のため多額の損失を出したといわれる企業もある[要出典]。
  • モータリゼーションとともに1960年代～1980年代にかけて、自動車ディーラー（特に輸入車）を子会社に持っていた百貨店も存在する。代表的な例として三越（三越ワールドモーターズ、ユーノス系列）や西武百貨店（西武自動車販売）など。

[編集] 主な百貨店

[編集] 全国的に展開

近年は、大手百貨店同士による経営統合が進んでいる。

なお、上記2グループは、2011年春に経営統合を行う予定としている。

[編集] 北海道中心

  • 丸井今井（札幌・函館・室蘭）
  • 丸ヨ池内（札幌）
  • 棒二森屋（函館。後述の中合が経営）
  • 藤丸（帯広） - 建物としては三代目。二代目建物（現 北洋銀行帯広中央支店）の完成による移転で在庫商品倉庫化されていた初代建物を解体化し、跡地に新築された。
  • 西條（名寄・士別・稚内・枝幸）

[編集] 東北地方中心

[編集] 関東地方中心

[編集] 中部地方中心

[編集] 近畿地方中心

上記2社は2009年3月1日に、「近鉄百貨店」本体に合併された。

[編集] 中国・四国地方中心

[編集] 九州地方中心

[編集] 専門店

百貨店の定義には、法的根拠はない。だが、日本百貨店協会に加盟の有無がひとつの指標になるとされる。伝統的には、日本的風俗における「ハレ（非日常）の日」に対応するのが百貨店の存在だった。また、「おつきあい」や「おもてなし」といった日本的慣習を反映した贈答品、外商なども百貨店に求められてきた機能である。すなわち、高級品を扱い、催事を行い、礼節に恥じない商品やサービスを提供する。

以上を総合的に踏まえると、以下に挙げる店は「専門店」や「ファッションビル」と呼ぶことが多い。ターゲットやテーマ性が分散し長期低迷が続く百貨店に代わって、近年台頭してきたのが専門店やファッションビルの業態である。しかし、近年は低価格品を扱ったり、専門店に業態転換したり、売り場面積が狭小であったり、郊外のショッピングモールに出店する百貨店協会加盟の百貨店も増加していて、百貨店、専門店、ショッピングセンターの境界が曖昧になってきている。

[編集] 過去にあった日本の百貨店

[編集] 同一法人が名称変更したもの

うち百貨店業態の店舗：仙台・白河・足利・佐野・銚子・藤沢 → コスタ → OPA・ポポ佐原SC・ポポ八千代SC
ただし山形店は中合に譲渡された後も、十字屋の名称で運営されている。
  • そごう・西武
  • 三越グループ
    • 奈良屋（千葉）→ 千葉駅前に移転しニューナラヤとして開店、翌年奈良屋店をセントラルプラザに業態変更 → 千葉三越 → 三越千葉店
      奈良屋（ニューナラヤ）と千葉三越は同一法人。
    • 小林百貨店（新潟）→ 新潟三越百貨店 → 名古屋三越新潟支店 → 三越新潟店
      小林百貨店と新潟三越百貨店は同一法人、のち名古屋三越に吸収された。
    • オリエンタル中村百貨店（名古屋）→ 名古屋三越 → 三越名古屋栄店
    • 丸屋（鹿児島）→ 鹿児島三越 → 三越鹿児島店（2009年5月6日閉店）
      丸屋と鹿児島三越は同一法人。
    • 大越百貨店（那覇）→ 沖縄三越
      三越との提携で社名変更。
  • 東急百貨店グループ
    • 東横百貨店 → 東横百貨店渋谷店 → 東急百貨店東横店
    • 日吉東急百貨店（横浜市）→ 東急百貨店日吉店 → 日吉東急（専門店ビル化）→ 日吉東急avenue
    • まちだ東急百貨店（町田市）→ 東急百貨店まちだ店 → 町田東急ツインズ（専門店ビル化）
    • 港北東急百貨店（横浜市）→ 東急百貨店港北店 → 港北東急（専門店ビル化）
    • 丸善銀座屋（長野市）→ ながの丸善 → ながの東急百貨店
  • 丸井今井
  • そうご
    • 旭川本店（北海道・旭川）→ ファッションプラザオクノ
  • エイトデパート（札幌）→ Arche（アルシュ）
  • 和光デパート（函館）→ wako函館
  • カネ長武田百貨店（青森・弘前）→ ダックシティ → ダックビブレ → さくら野東北
  • 丸光
    • 仙台店 → ダックシティ → ダックビブレ → さくら野百貨店
    • 八戸店 → ダックシティ → ダックビブレ → さくら野百貨店 → さくら野東北
  • 中合に買収された店舗。いずれも名称は不変
    • 丸実屋（八戸）→ 呉服専門店だった三春屋が買収後、百貨店「三春屋」へ
      • かつて存在していたヤマニ三春屋はこの三春屋の子会社だった。
    • 清水屋（しみずや、酒田）
    • 十字屋（百貨店業態、山形）
  • 諏訪丸光（諏訪）→ まるみつ百貨店
    • 倒産、再建の過程で改名。
  • 志満津百貨店（水戸）→ 京成志満津 → 水戸京成百貨店 → 京成百貨店
  • 東京デパート（新橋）→ 京急ストア
  • 野澤屋（横浜）→ ノザワ松坂屋 → 横浜松坂屋（2008年10月26日閉店）
  • 江ノ電百貨店（藤沢）→ 藤沢小田急 → 小田急百貨店藤沢店
    • 江ノ電百貨店は経営不振で小田急子会社が継承。のちに変則的再編実施
  • 田中屋（静岡）→ 田中屋伊勢丹 → 静岡伊勢丹
    • 伊勢丹の子会社化。
  • 枚方丸物（申請時）→ 枚方近鉄百貨店（開店時）→ 近鉄百貨店枚方店
  • 米子大丸（米子）→ 米子しんまち天満屋
  • 岡政（長崎）→ 長崎大丸 → 博多大丸長崎店
  • 井筒屋関連
    • 井筒屋ちまきや（宇部）→ 宇部井筒屋 → 山口井筒屋宇部店
      1972年、合弁解消でちまきやが撤退、井筒屋子会社に。その後2008年に、山口市の旧ちまきやと共に、「山口井筒屋」へ再編。
    • 小倉伊勢丹（北九州） → コレット井筒屋
    • 旭屋（久留米）→ 久留米井筒屋
      井筒屋の子会社化。

[編集] 同一法人が商業施設のままフロアの殆どをテナント化したもの

[編集] 同一法人が商業施設以外（および飲食店ビル、貸しビル）の用途に変えたもの

  • 丸正（北見）→ テナントビル → 地元スーパーの仮店舗
  • 西銀（北見）→ テナントビル
  • オリエンタルデパート（釧路）→ オリエンタルプラザに改称 → 飲食店テナントビルに業態変更
  • サニーデパート（帯広）→ 飲食店テナントビルに業態変更 → 商号を坂本ビルに改称
  • アサヒビルデパート（旭川）→ 飲食店・海鮮品物販店・事務所およびバス営業所のテナントビルに業態変更
    • 建物の解体・全面建て替えの方向で計画進行中

[編集] 閉店・移転・撤退で空いた建物を、他法人に商業施設として引き継がれたもの

[編集] 閉店・移転・撤退で空いた建物を、他の法人が商業施設以外（および飲食店ビル、貸しビル）の用途で引き継いだケース

  • 緑屋（月賦百貨店 → 現クレディセゾン）
  • 丸興（月賦百貨店 → オーエムシーカード → 現・セディナ）
  • ショッピングヤスモト（釧路市）→ リビングヤスモトに改称 → 太平洋建設工業に売却
  • 藤丸本店 ※ 二代目（帯広市）→ 北海道拓殖銀行帯広支店 → 北洋銀行帯広中央支店
  • ぎんやデパート（G FRESH ginya、室蘭）→ 閉店 → 平川魚屋
  • 大国屋×（小樽）→ 閉店 → 建物は解体 → 駐車場 → オーセントホテル小樽
  • 丸井今井
    • 旧函館店（函館市）→ 移転（市内）→ 函館市末広町分庁舎（交通局、水道局、市史編さん室、函館圏開発事業団、庁舎建設事務局、道立内職相談センター、北方領土復帰期成同盟）→ 閉所 → 函館市地域交流まちづくりセンター
    • 旧室蘭店 ※ 初代店舗（室蘭市中央町）→ 移転（室蘭市中島町）→ 室蘭プリンスホテル
      • 現室蘭店（市内中島町）も、二度目の移転（東室蘭）で空きビル化の予定。
  • ハトヤデパート（札幌市豊平区）→ 閉店 → 倉庫化
  • 彩華デパート×（函館）→ 建物は解体。跡地にマルハン函館大門店
  • マエダ百貨店（むつ、スーパーマーケットに業態転換）
  • 丸友（五所川原）→ 立佞武多の館（たちネプタ）
  • 松木屋×（青森）→ マンション
    • むつ松木屋は破産前に本体から分離
  • ヤマダイ（弘前）→ 閉店（建物自体は雑居ビルとして存続）中土手町紀伊国屋書店向かい
  • 酒田大沼×（庄内交通バスターミナル）→ ダイエー酒田店 → 建物は解体。跡地にマルハン酒田店
  • 釜石丸光× → ニチイ釜石店 → サンルートホテルチェーン
  • 大黒屋×（いわき市） → 結婚式場「ベルマシェリ」
  • 郡山丸光 → 朝日生命保険
  • 丸光×（長野）→ 丸光そごう → 長野そごう → 閉店 → 再開発施設「TOiGO」
  • 足利ショッピングデパート（足利）→ サンパルコ足利店 → 「ホテルおりひめラドン会館」として現存
  • 山崎×（宇都宮）→ 緑屋 → ams宇都宮 → 109宇都宮 → 閉店 → 市民広場「オリオンスクエア」
  • すみや（太田）→ 倒産後建物は富士重工業群馬工場西本館として現存
  • 前三百貨店（前橋）→ 「前橋テルサ」
  • 松屋の閉鎖店
    • 船橋店 → 丸興船橋店が移転・短期間で閉店 → 雑居ビル（船橋セントラルビル）として現存
    • 越前屋百貨店 → 震災で倒壊再建 → 寿百貨店 → 松屋横浜店が移転入居 → 松坂屋に売却、横浜松坂屋西館 → JRAエクセル伊勢佐木
  • 美松（3年10ヶ月で解散）→ 朝日生命日比谷ビル（日比谷マリンビル）
  • 高田馬場菊屋 → BIG BOX
  • 東急百貨店関係
  • イトーヨーカドー
    • 帯広店（帯広）→ 閉店 → チーズ帯広（開店準備中）
  • 八王子西武（八王子）→ グランド東京ビル
  • 山吉百貨店（川越） →丸木百貨店→丸広百貨店→パチンコ店→キャバレー→廃墟→人力車駐車場→山吉ビル
  • 橋本そごう（相模原）→ 出店中止 → シティプラザはしもと
  • 鎌倉西武 → みずほATMコーナー× → 割烹「鯉の助」
  • 中込百貨店（アーバンなかごみ、甲府）→ 西友中込 → 甲府西武 → 閉店 → 山梨県民情報プラザ
  • 松林軒デパート×（甲府）→ 甲府松菱（のちの山交百貨店）→ 甲府会館 → 空家 → 取り壊し → ホテル「ドーミーイン甲府」
  • はやしや（松本）→ はやしやジャスコ・移転 → 信州ジャスコ → ジャスコ松本店
    • はやしや旧店舗に松本パルコが入る
  • 豊橋丸物×（豊橋）→ 豊橋西武 → 閉店 → 再開発ビルが建設 → 豊橋グランドホテルが移転
  • 名鉄丸栄百貨店×（一宮）→ 閉店 → 名鉄不動産の分譲マンション
    • 現在の名鉄百貨店一宮店とは別店舗だが、実質後継店。当初は名鉄と丸栄の合弁店舗だった
  • 丸物岐阜店 → 京都近鉄百貨店岐阜店 → 閉店・改築中日新聞社岐阜支社
    • 法人自体は存続
  • 大手町デパート（津山）→ 津山高島屋 → 閉店 → 玉野競輪場車券売り場
  • 山城屋×（北九州）→ 解体後西日本鉄道がマンションを建設
  • 丸柏×（まるかし、若松）→ 若松井筒屋 → 閉店 → ホテルルートイン
  • 博多大丸旧店舗（福岡・呉服町）→ エレデ博多寿屋 → 建物老朽化のため移転 → 寿屋倒産により閉店 → 跡地に福岡地所のオフィスビル
  • 大越百貨店（唐津）→ テナントビル
  • ヤギデパート（熊本）→ 熊本商工会議所
  • 日田岩田屋× → 2002年に閉店 → ロフティ日田駅前テリオ
  • 中村百貨店×（別府）→ 別府近鉄会館 → 別府近鉄百貨店 → 近鉄百貨店別府店 → 閉店
    • 跡地に複合高層ビル
  • ナカムラデパート（都城）→ メインホテルナカムラ
  • 沖縄山形屋×（やまかたや、那覇）→ 建造物撤去、跡地にホテルJALシティ那覇が開業
  • 円山号×（那覇）→ 現在、那覇市西消防署

[編集] 完全に消滅したもの

旧店舗建物が解体されて現存しない、もしくは旧店舗建物全体が買い手も付かず空き不動産状態。

旧南樺太
北海道
  • 中央デパート（根室）
  • ヤマイチデパート（根室）
  • 丸三鶴屋
    • 釧路本店【本館】（釧路）→ 丸井今井釧路店大通館 → 閉店（売却先での再利用について、計画すら立ち上がらない状態）
    • 北見店（北見）→ 閉店
  • 北綜（ほくそう）デパート
    • 釧路本店（釧路）→ くしろ家具センター → ニトリ釧路店 → 建物は解体。跡地は駐車場化
    • 札幌店（札幌）→ 閉店
  • 丸ト北村（釧路）
    • 釧路市が買収・建物解体し、跡地に釧路市民交流プラザを建てる計画があった。
  • くしろデパート（釧路）→ KOMに改称 → 閉店
  • 大一デパート（釧路）→ 閉店。建物も解体。
  • はとや百貨店（帯広）→ はとやビル（サウナ）→ 閉店
  • 藤丸 初代店舗（帯広）→ 二代目店舗への移転。系列子会社であるふじともスーパーが入居。 → ふじともスーパー閉店（他支店は健在）→ 藤丸の商品倉庫化 → 閉鎖・建物解体 → 三代目にあたる現店舗建物新築。
  • まるいいとう×（北見）→ きたみ東急百貨店 駅前プラザHOW（賃貸ビル）→ 建物は解体。跡地に北見信用金庫本店
  • ビルディング百貨店（北見）→ 金市舘 北見店 → ラルズプラザ 北見店 → 閉店
  • 鶴丸（苫小牧）→ 錦町再開発商業ビル「トピア」（現「ビッグジョイ」）に移転後、元社屋建物は解体。跡地は駐車場化
    • なお、移転先店舗も閉店
  • 丸丹おかむら×（夕張）→ 建物解体後、同跡地に「ホテル・シューパロ」が建設・開業され、現在に至る
  • 北川デパート（札幌市白石区）→ 閉店
  • 月寒デパート（札幌市豊平区）→ 閉店 → 建物は解体。跡地に賃貸マンション
  • 丸井今井 旭川店 初代店舗（旭川）→ 買い物公園を挟んだ向かい側に新築移転後、暫くは市民ホール的役割を担ったが、その後、建物は解体。跡地に商業ビル アッシュ。後に移転先店舗も閉店。
  • ラルズプラザ（アークスグループ百貨店部門企業）
    • 丸友金市舘 釧路店×（釧路）→ ラルズプラザ 釧路店 → 閉店 → 建物は解体。跡地にホテルルートイン釧路駅前店
    • 丸友金市舘 旭川店×（旭川）→ 閉店 → 建物は解体。跡地に藤田観光ワシントンホテル旭川（ビル名に金市舘の名称が残る）
    • 丸友金市舘 帯広店×（帯広）→ 閉店 → パチンコ店 テミス中央店 → 閉店
  • 丸井マルサ（丸井今井系ファッションビル）
    • 小樽マルサ（小樽）→ 丸井アネックス → 長谷川家具 → 閉店
  • 札幌松坂屋 → ヨークマツザカヤ → ロビンソン札幌店 → 閉店
東北地方
  • マルキ飛島（五所川原）→ イトーヨーカドーマルキ → 閉店。エルムの街内でイトーヨーカドー五所川原店が開店するのに伴うもの。
  • みなみ百貨店（青森）
  • 菊屋百貨店（青森）
  • 富士屋百貨店（青森）
  • 新幸百貨店（弘前）
  • かくは宮川（弘前）→ 消防法の問題により建て替え（ヤマダイ廃業の二～三年後）・ハイローザ（ファッションビル）に → 閉店
  • 二戸中三（二戸）→ 二戸ダイエー → 閉店
  • 及新（釜石）
  • マルサン百貨店（水沢）
  • ヤマニ三春屋（水沢）→ 水沢ダイエー → ダイエー水沢店 → 閉店
  • ダイコーデパート（水沢）
  • 東光デパート（一関）→ ヤマニ三春屋一関店 → 一関ダイエー → ダイエー一関店 → 閉店後しばらく建物は放置されたが、1F部分に「新鮮館おおまち」が入居。その他のフロアは2階のトイレ1箇所を除いて閉鎖中。
  • ショッピングデパート千葉久（一関）→ 移転・一関サティ
  • 正札竹村（大館）
  • 協働社（秋田）
  • 大丈（湯沢）
  • 小袖屋（酒田）
  • 山田百貨店（福島）→ ダックシティ → ダックビブレ → さくら野百貨店福島店 → 閉店
  • ファミリーデパートノムラ（原ノ町）→ サンホーユー原ノ町店 → 原町サティ → 閉店
関東地方
  • コーキ（石岡）
  • 小網屋（土浦）
  • 霞百貨店（土浦）→ 京成霞百貨店 → 土浦京成百貨店 → 閉店
  • 麻屋デパート（前橋）
  • さとり百貨店（渋川）→ さとりジャスコ → ジャスコ渋川店 → 移転
  • 藤五（高崎）→ 藤五伊勢丹 → 高崎伊勢丹 → 閉店
  • クリハシ百貨店（銚子）
  • 清見屋（せいみや、佐原）
  • 奈良屋旧店舗（千葉）→ セントラルプラザ → 閉店
  • アキハバラデパート（秋葉原）
  • 多摩センターカリヨン館 → 閉店
  • 八王子岡島 → 閉店
  • 相模屋（横浜市寿町）→ 伊勢佐木町4丁目に移転 → 湘南デパート → 倒産
  • 志澤（小田原）→ 西武百貨店志澤店（志澤西武）→ 閉店
    • 藤沢店 → 藤沢西武（西友経営）→ 閉店
    • 平塚店
中部地方
  • ハヤカワ（新発田）
  • 長岡イチムラ× → ダックシティ → 閉店
  • いづも屋（上越市高田）→ ジャスコ傘下へ・イヅモヤジャスコ（移転）
  • 越中屋（新井）
  • 小八木（糸魚川）
  • アキヤマ（糸魚川）
  • ヤマシタ（糸魚川）
  • 藤本百貨店（松本）→ 火災により閉店 → 松本中央劇場 → 閉館
  • 茅野岡島 → ナムコランド岡島茅野店 → 廃業
  • 茅野丸光
  • 伊那丸光
  • ほていや（上田）→ ほていやジャスコ → 信州ジャスコ上田店 → ジャスコ上田店 → 移転
  • 花菱（清水）→ ヤオハン清水店 → セイフー清水店 → 閉店
  • 松菱（浜松）
    • 「津松菱」とは関係解消済み。
  • 名鉄丸栄百貨店（一宮）→ 法人清算
  • 新岐阜百貨店
  • 山勝（岐阜）→ 岐阜パルコ → 閉店
  • ダイカイ（松阪）→ 松阪ニューデパート → 閉店
  • 三交百貨店（松阪・伊勢）
  • マルビシ百貨店（彦根）→ パリヤ → 平和堂 → ザ・ダイソー×（2008年10月建物解体）→ 駐車場
近畿地方
中国・四国地方
  • 三原天満屋
  • つるや百貨店× → 倉敷天満屋 → 閉店 → 駐車場
  • 菊屋百貨店× → 倉敷天満屋 → 閉店 → 駐車場
  • 柳井大丸（柳井）
  • マルト百貨店（岩国）
  • 八木百貨店（萩）
  • 丸新×（徳島）→ 倒産・閉店（後に建物を解体、現在は東新町一丁目商店街の広場となっている）
  • 土電会館（高知）→ とでん西武 → 高知西武 → 閉店
  • 今治高島屋
九州・沖縄地方
  • 渕上（福岡）→ 火災焼失後の再建で、丸栄本店 → ユニード本店 → ユニードダイエー本店 → ダイエー渕上店 → ダイエーグルメシティ渕上店 → 閉店
  • 大光（博多駅、渕上傘下）→ 博多井筒屋 → 閉店
  • ヤオハンネクステージ小倉店（未開業）→ IDC大塚家具小倉店 → 空き店舗
  • 寿屋百貨店（本来の業態はスーパーマーケット）
    • 宮崎・熊本下通・鹿児島天文館（百貨店業態店舗）→ カリーノ
    • 都城・延岡・八代・佐伯・中津など → 閉店
      • 都城：IT産業ビル、八代：老人施設、水俣：生協（商業ビルとして存続）、日向・八女：トライアル、エレデ博多・延岡・佐伯・行橋・柳川など×：解体
  • 大牟田松屋[3]（東京の百貨店の松屋とは関係なし）→ 閉店
    • 清水屋（きよみずや）→ 戦後大牟田松屋に買収される → 閉店
  • すぎやデパート（鹿島）
  • 井筒屋中津店（中津）→ 閉店後ゆめタウン中津で小型店として営業再開
  • 丸吉デパート× → ニチイ中津店 → 中津サティ → 閉店（解体） → 駐車場
  • 臼杵トキハ× → 解体
  • 和泉屋（熊本）古荘グループ
  • 桜デパート×（鹿屋）→ 駐車場
旧日本領 台湾
  • 菊元百貨店（台北）
  • 林百貨店（台南）
  • 吉井百貨店（高雄）

[編集] 脚注

  1. ^ い ろ は に ほ へ 白土健、青井なつき『なぜ、子どもたちは遊園地に行かなくなったのか?』創成社、2008年5月
  2. ^ い ろ は 『わが国クレジットの半世紀』社団法人日本クレジット産業協会、1992年12月
  3. ^ 松屋の24362日
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[編集] 関連項目


[編集] 外部リンク

ウィキメディア・コモンズ
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[編集] 旧日本統治化地域 百貨店関連

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最終更新 2009年11月23日 (月) 16:35 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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