通信教育

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通信教育（つうしんきょういく、英: correspondence education）は、常時顔を合わせて教室などの場で、直接的に教育活動を実施することが難しい場合に、郵便や情報通信などの通信手段を使用して行う教育のことである。

[編集] 概説

通信教育には、大学通信教育から、簿記、手芸、ペン習字、漢字などさまざまな社会教育の通信教育（社会通信教育）、不登校にある児童・生徒などのための通信教育、離島や山村など家々の距離があまりにも離れすぎた遠隔地における教育手段として通信を用いるもの（遠隔教育）などがある。通信教育を行うための手段については、情報通信技術の発展により、郵便からインターネットをはじめとするコンピュータネットワークへの一部の移行も試みられており、2000年代以降における技術的な進化・進歩は顕著になってきているといわれている。

児童・生徒・学生や受験生向けの通信教育としては、テレビ・ラジオを活用して学習する日本放送協会学園高等学校（NHK学園高等学校）や放送大学が、また添削式のものとして進研ゼミやZ会などがある。また本来通塾制の公文式も通信教育に対応している。

[編集] 歴史

国文学の賀茂真淵と本居宣長は生涯において直接対面したのは松坂の一夜限りだったが、以後手紙のやり取りで師弟として学問の継承、発展に寄与した。これもまた通信教育の一例とすれば通信教育の幅はかなり広いと考えられるといわれる。

明治時代になると東京専門学校（現早稲田大学）が『早稲田講義録』を発行し、貧しくて高等教育を受けられない人々に大いに活用された^[1]。

大正時代末期には、日本女子大学校は、同校内の女子大学講義発行所から「日本女子大学校通信教授、女子大学講義」を発行。「僅か一ヵ年半で家庭にて女子大学卒業の学力を得られる」、「学校で先生から学ぶのと少しも変わりはありません。解らぬ所は質問にお答え致します。毎日、些少の時間を割いて御勉強になれば僅か一ヵ年半の短日月にしかも最も低廉な学費で、家庭に居ながら大学卒業と同等の学力を得られ、教養ある当代の女性として立派に立つことができます。卒業者には卒業証書授与。」と宣伝した。

第二次世界大戦前は中学講義録や英語講義録、電気講義録、囲碁講義録など様々な講義録が発行され中等・高等教育の大衆化に大いに寄与した^[1]。

[編集] 教育方法

郵便を用いる一般的な講座の場合、主催者から受講者に最初にテキストなど教材と添削用の課題・問題と解答・レポート用紙などが送られてくる。期間や内容によっては複数回にわたる場合もある。

受講者は指定された期日までの自分で学習しその成果を解答、あるいはレポートにまとめて郵送する。主催者側では講師がそれを添削し受講者に返送する。

講座の内容によるが規定の評価・得点を得た場合、修了することができる。成績が悪かったり規定の期間内に課題提出がない場合も修了とならない。しかし講座によっては再提出や期間延長が可能な場合もある。 また講座によっては途中で受講者が教室に出かけ講師から直接授業を受けるスクーリングと呼ばれる行事がもたれる場合もある。

日本では監督官庁の承認を受けた講座の場合、郵便料金は第四種郵便物の通信教育郵便物として扱われ100gまで15円の料金となる（2007年現在）。

情報通信を用いる場合、課題提出を郵便からメールやWeb上での解答に置き換えることで行われる。テキストも書籍からCD-ROMなどのメディアやWebに置き換える場合もある（eラーニング参照）。

[編集] 日本の法律に基づく通信教育

• 大学（大学院を含む）と短期大学における「通信による教育」 ⇒ 大学通信教育 - 短期大学通信教育
• 「高等学校」「中等教育学校の後期課程」における「通信制の課程」 ⇒ 高等学校通信教育
• 特別支援学校の高等部における「通信による教育」
• 中学校の「通信による教育」 ⇒ 中学校通信教育
• 社会教育法の第7章に基づく「通信教育」 ⇒ 社会通信教育

[編集] 脚注

1. ^ ^{い ろ} 串間努 (2005-06-02). "第14回「懐かしき「講義録」の世界」の巻". まぼろし通販百科. まぼろしチャンネル. 2008-08-18 閲覧。

[編集] 関連項目

• 大学通信教育
• 高等学校通信教育
  • サポート校
• 中学校通信教育
• 社会通信教育
• 技能連携校